データセンターに立ちふさがる「25％電力削減」
データセンターは、ネットワークそのものと並ぶ重要なインフラといえよう。それゆえ、データセンターの多くは震度6強以上にも耐えられる建物を使い、サーバーラックも床面に固定するなど、地震に強い構造となっている。大手コンピュータメーカーや通信事業者のデータセンターは、今回の地震による直接的な被害はなく、その後の計画停電に対しても自家発電用の燃料確保に動くなど「影響なし」との立場を示している（関連記事：計画停電のデータセンターへの影響なし、自家発電の燃料確保に動く）。 だが、必ずしも安心できるとは限らない。自家発電装置を備えるデータセンターでも、停電が長引くと脆いことがある。 茨城県にデータセンターを保有するサンファーストは、サーバーそのものの破損はなかったというが、2日以上にわたる停電に苦しんだ。同社はUPS（無停電電源装置）、自家発電装置での電力供給を実施したが、停電の最中、燃料切れで自家発電装
計画停電：主要SIer、データセンターに影響なし
東日本大震災に伴い、東京電力の計画停電が3月14日から実施されている。編集部では、ユーザー企業のシステムを預かる主要SIerが運営するデータセンターに計画停電はどのような影響を与えているのかを調査した。 富士通やNEC、日本IBMは、計画停電の「影響はなく、通常通りに稼働している」とコメント。NTTデータも「今のところで問題ない。予備燃料もあることから、計画停電が長期化しても現時点では問題ないと認識している」と説明している。 伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）も計画停電が「長期化しても問題ない」としている。同社は全国にデータセンターを5拠点抱えており、そのうち関東に4拠点、計画停電にあたるのは横浜のデータセンターという。同センターは自家発電の設備があり、「燃料会社と契約しており、長期化しても問題はない」と説明している。 日本ユニシスでは計画停電について「一部のデータセンターが影響を受け
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計画停電についてデータセンター各社コメント、現時点で影響はなし 
