スマートデバイス利用を成功に導くポイントとは?(1) コンテナによりBYODの課題を解決する「DME」スマートフォンやタブレットといった、スマートデバイスの企業導入に拍車がかかっている。先日、野村證券は8,000台のiPadを導入することを発表し、ANAではキャビンアテンダント6,000名がiPadでマニュアルを閲覧する方式に変えたことで、手荷物の削減を実現したほか、教育期間の短縮など、4億円のコスト削減を見込んでいる。 さらに、凸版印刷では会議時の資料閲覧に60台のiPadを利用し、紙資料の作成・配付にかかるコストの約80％削減した。金融機関でも、住友信託銀行が、個人顧客向けの資産運用商品営業ツールとしてiPhoneを活用。大量の資料をiPhoneから閲覧できるようにしたことで、効率的な営業活動を実現した。 ソフトバンク 代表取締役社長 孫正義氏は、7月に行われたイベントの講演の中で、「iPhoneもiPadも持っていない人は、人生を悔い改めていただきたい。どちらも持っていない人は、時代
