スマートデバイス利用を成功に導くポイントとは?(1) コンテナによりBYODの課題を解決する「DME」
スマートフォンやタブレットといった、スマートデバイスの企業導入に拍車がかかっている。先日、野村證券は8,000台のiPadを導入することを発表し、ANAではキャビンアテンダント6,000名がiPadでマニュアルを閲覧する方式に変えたことで、手荷物の削減を実現したほか、教育期間の短縮など、4億円のコスト削減を見込んでいる。 さらに、凸版印刷では会議時の資料閲覧に60台のiPadを利用し、紙資料の作成・配付にかかるコストの約80％削減した。金融機関でも、住友信託銀行が、個人顧客向けの資産運用商品営業ツールとしてiPhoneを活用。大量の資料をiPhoneから閲覧できるようにしたことで、効率的な営業活動を実現した。 ソフトバンク 代表取締役社長 孫正義氏は、7月に行われたイベントの講演の中で、「iPhoneもiPadも持っていない人は、人生を悔い改めていただきたい。どちらも持っていない人は、時代
［動向］スマホの浸透を背景に急加速
Bring Your Own Device（BYOD）─個人所有のデバイスを持ち込んで業務に活用する─という新しい端末の利用形態が注目を集めている。今ではIT業界で最も注目されているキーワードの一つである。まだ多くはないが、既にBYODを取り入れている企業も徐々に増えてきている。例えば、アジア航測、インテル、ユナイテッドアローズなどだ。 その背景には、iPhoneやAndroid端末といった新しいタイプのスマートフォンの普及がある。これらのスマートフォンは、多くの人々が個人で利用するために購入している。使い勝手のよい大画面タッチインタフェース、クラウドとの親和性、優れたモバイルアプリケーションの充実─。データ端末として従来のフィーチャーフォンよりも圧倒的に優れるスマートフォンは、2011年通期で携帯電話機の出荷台数の半数を超えている。 一方、企業内はどうか。既に従業員に配られている端末は、
BYOD市場調査報告書が発刊 | OSDN Magazine
英国の調査会社ARCチャート社(ARC Chart)は世界のBYOD について調査した「BYOD市場の分析と予測：BYODに対する企業方針の考察とIT部署、デバイスのOEM、キャリア、プロバイダの仮想化やデバイス管理への影響分析 – Bring Your Own Device (BYOD): Market Analysis and Forecasts」を出版しました。 ARCチャート社(ARC Chart)の調査レポート「BYOD市場の分析と予測：BYODに対する企業方針の考察とIT部署、デバイスのOEM、キャリア、プロバイダの仮想化やデバイス管理への影響分析 – Bring Your Own Device (BYOD): Market Analysis and Forecasts: In-depth insight into the rise of BYOD policies withi
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