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発売中の「日経トレンディ」8月号「ケータイ&テレビ これが新常識」では、急速に変わるケータイとテレビの業界動向と新サービスの詳細をハード・ソフトの両面から徹底追及している。なかでも日本のテレビ業界が動向を注目しているのが、米国で人気を集めるテレビ番組配信サイト「Hulu」だ。 ようやく民放とNHKが有料配信に本腰を入れ始めた日本とは対照的に、米国のテレビ番組配信サービスは、すでに“無料配信”へと向かっている。 特にABC、NBC、FOXのテレビネットワークが参画する無料配信サイト「Hulu」が、YouTubeなどに次ぐ巨大動画配信サイトとして急成長している。 会員数は数百万人規模(正式な数字は非公表)。昨年の米大統領選挙の際、コメディ番組内で放送された「共和党副大統領候補のサラ・ペイリン氏のパロディビデオ」を配信したところ、ユーザーに大受け。これをきっかけに台頭したのだ。 米国の調査会社に
情報通信総合研究所 主任研究員 志村 一隆 動画配信サイトの米Huluのジェイソン・カイラーCEOは,「映像ビジネスは生活必需品を扱うわけではないので,誰にでもわかりやすいサービスが必要だ」と「NAB Show 2008」で語った(写真1)。Huluは,米国のFOXとNBCのジョイント・ベンチャーで,2008年3月12日に正式にインターネットを利用経由の動画配信サービスを開始した。NAB Showは全米放送事業者協会(NAB)が主催するイベントで,今回は2008年4月11~17日に開催された。 Huluの具体的なミッションは,「消費者が,簡単に,いつでも,世界中のプレミアム・コンテンツを見つけ,楽しむことを助けることで,使い勝手のよいサービスを志している」(カイラーCEO)という。使い勝手のよさの追求の表れとして,「Huluの検索は,他局のサイトのコンテンツも対象にしている」と胸を張る。
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