フラフープで熱狂！ 仲山進也のチームビルディング
スタートアップ企業から大企業まで、経営者や経営幹部、各分野のリーダーたちが集結して、ビジネスコンテストやトークセッションなどを繰り広げる「Industry Co-Creation（ICC）サミット」。大きな影響力を持つこのイベントで、旬の起業家・経営者たちは何を語り合っているのか。またビジネスコンテストでは、どのようなスタートアップ企業が注目を集めたのか。日経ビジネスでは、2019年2月に福岡で開催された「ICCサミット FUKUOKA 2019」を取材。同サミットで注目を集めた起業家のインタビューや、話題を集めた旬の経営者たちのトークセッションを紹介する。今、実際にイノベーションを起こしている起業家、経営者たちの視点を知れば、新時代のビジネストレンドが見えてくる。 「ICCサミット FUKUOKA 2019」では開催期間中に、計70以上のセッションが開催された。その中でもサミット終了後の
「天才」の創造性を嫉妬せずに受け入れられる？
2019年1月に世に出た本が話題になっている。『天才を殺す凡人』。組織の中でいかに「天才」が殺されていくのか、つまりは人間の創造性がなぜ組織で生かされないのかというメカニズムを説き明かしたビジネス書だ。 この本ではタレントマネジメントを３つの才能、「創造性」「再現性」「共感性」と定義し、それぞれを擬人化させている。それぞれの才能が複雑に絡み合って、企業の中で⽣まれつつある「イノベーション」が殺されてしまうことがある。では「才能」を殺す組織、⽣かす組織とはどんなものなのか。 本連載では北野氏が、幅広い業界のキーパーソンと対談し、組織やチーム、そして人間に宿る「才能」を生かす方法を探る。 連載初回のゲストとして登場するのは、現在は“ジョブレス”生活を送っている篠田真貴子氏。日本の金融機関、外資系コンサルティング会社、外資系メーカー、日本の小規模組織と、多彩な組織経験のある篠田氏が考える「才能を
髙田さん、甲高い声で「勝った負けたはどうでもいい！」
日経ビジネスが創刊50周年を迎えまして、今、「会社とは何か」というシリーズ企画をやっています。2月は、挫折を味わった企業や経営者にご登場していただこうかと。 髙田：いろいろ不祥事がありましたね。 そこでダメになった企業もあるんですが、失敗から学んで、組織が強くなった会社も少なくありません。ジャパネットたかたでも、2004年に情報漏洩事件が起きました。 髙田：そうですね。情報流出の04年は特殊な1年でしたね。05年に個人情報保護法が完全に整備されるんですが、当時は、今みたいにデータ管理が発展していない時代なので、経験のないことでした。 今でも（事件が）消えたわけじゃないので、100年たってもその反省は残っていきます。それは今、会社を引き継いだ旭人社長（注：髙田氏の長男）も理解しています。 反省は、トップが代わっても続いていく。 髙田：社長交代が15年1月でしたが、その時に「不易流行」という言
王毅外相が「精日は中国人のクズ」と激怒した訳：日経ビジネスオンライン
全人代会期中の恒例の外相記者会見で、日本で一番話題になったのは半島問題でも貿易問題でもなくて、「精日」問題、つまり精神的日本人、中国人の精神の日本人化問題で、激怒したことであった。 「精日」（精神的日本人）とは近年使われるようになったネットスラングで、「自分は中国人だが精神的には日本人」を主張する若者を指し、中でも近代史における日本の役割を肯定し、中国の抗日精神を否定している点が、日本サブカル好き・哈日族と一線を画している。 旧日本軍人コスプレの中国人コスプレイヤーが自撮り写真をネットにアップして拘留されるなどの事件が年明けにもあり、中国で社会問題化していた。そこで、王毅外相の発言があり、今年の全人代では「精日」を取り締まるための法整備も議論されている。 では、なぜ今になって精日とよばれる中国人の若者が目立つようになってきたのか。今までの中国における日本ブームとどこが違うのか。 習近平政権
「遺骨」を捨てる人も、「一族の墓」は維持困難
小谷みどり（こたに・みどり）氏 第一生命経済研究所 主席研究員 大阪府出身。奈良女子大学大学院修士課程修了後、ライフデザイン研究所（現・第一生命経済研究所）に入社。博士（人間科学）。専門は生活設計論、死生学、葬送問題。国内外の墓地や葬送の現場を歩き、大学で生活経営学や死生学などを教えている。主な著書に、『＜ひとり死＞時代のお葬式とお墓』、『ひとり終活 不安が消える万全の備え』など。 この20年くらいで、亡くなった人の葬儀の簡素化が進んだということを実感しています。今は家族を中心とした身内だけで内々に行うことが主流になっています。 小谷：かつて葬儀は残された者たちの「義務」と考えられており、見栄や世間体もあって葬儀は盛大に行われていました。葬式をキチンと執り行わなければ世間体が悪いと考えられたのです。とりわけ地方では立派な葬式をしなければならないという一種の“圧力”があったと思います。そのた
日本電産、残業ゼロに向け1000億円投資の背景
2月に入り「働き方改革実現会議」で、「長時間労働是正」に向けての議論が始まった。争点は、「残業時間の上限規制」と「勤務間インターバル規制」の導入。先んじて制度を導入している先端企業の事例から、その効果と課題を探りたい。 今回は、「2020年までに残業ゼロを実現する」と宣言した日本電産で、人事担当常務執行役員を務める石井健明氏に話を聞いた。月平均60時間の残業上限規制の導入が見込まれるなか、同社の「残業ゼロ」の狙いと対策とは――。
幻の16兆円ユニリーバ買収、仕掛けた影の主役
2月17日、世界の食品業界に衝撃が走った。 この日、米食品世界大手のクラフト・ハインツは、日用品・食品世界大手の英蘭ユニリーバに対して買収を提案したことを明らかにした。同社が提示した金額は1430億ドル（約16兆円）。1株当たり50ドルで、同日の株価の終値を18％上回る価格だ。 ユニリーバはボディケアの「ダヴ」や男性化粧品の「アックス」といったブランドで知られ、日用品では米プロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）に次ぐ世界2位。食品でもスープの「クノール」や紅茶の「リプトン」、アイスクリームの「ベン＆ジェリーズ」といったブランドを保有する世界大手でもある。 一方のクラフト・ハインツも、クラッカー、クリーム、ケチャップなどの世界ブランドを多数持つ。クラフト・ハインツとユニリーバの直近決算の売上高を単純合算すると、買収後の新会社は約825億ドル（9兆2400億円）となり、食品の世界最大手、スイ
クリントン氏阻んだ女性発の「ガラスの天井」
ヒラリー・クリントン氏は、2016年11月9日、ニューヨークのニューヨーカーホテルで米大統領選の敗北演説を行った。（写真：代表撮影/UPI/アフロ） 先日開票された米国大統領選挙は、ヒラリー・クリントン氏が優勢と報道された時期もありましたが、ふたを開けてみれば、ドナルド・トランプ氏の勝利に終わりました。 私はイリノイ州シカゴ郊外出身で、今でも交流ある友人からの情報を元に、この結果を予想していた一人です。とはいえ、同じ女性として、初の女性大統領の誕生を願っていたのも事実。クリントン氏の敗北は残念でなりません。今回は、クリントン氏がアメリカで置かれていた状況を読み解きながら、女性リーダーとして求められる、「多様な価値観を持つ人々との付き合い方」について考えてみたいと思います。 クリントン氏敗北を予想した3つの理由 クリントン氏の当選が難しいと予測していた理由は3つあります。 1つ目は、女性でも
ファミマ沢田新社長「バカでも何でもやる」
今年3月に助走期間としてファミリーマート顧問に就任してから、コンビニ店舗のスタッフ研修を受けたそうですね。 沢田社長：レジ打ち、清掃作業、商品の発注から品出しまで何でもやりました。いかに自分が無能かって思い知らされましたよ。 何が難しいんですか？ 沢田社長：全部。 沢田貴司 氏 1981年上智大学理工学部卒、伊藤忠商事入社。1997年ファーストリテイリング入社、98年副社長。2003年投資ファンド「キアコン」設立。05年企業支援会社「リヴァンプ」設立。16年3月ファミリーマート顧問、9月社長就任。トライアスロンが趣味で、サークルKサンクスとの統合3日前にも千葉県の大会に出場した。59歳（写真：的野 弘路） コンビニの仕事って、覚えることが多そうです。 沢田社長：多い。すごく多い。レジに立つのは怖かったですね。Ｔポイントカードが使える商品と使えない商品があったり、支払いでいきなり「この商品券
常識逆行く航空風雲児
地方空港をつなぐ2009年就航のフジドリームエアラインズ（FDA）が快進撃を続けている。特色は「大手ともLCCとも競合しない」。他社が見向きもしない地方路線を次々とのみ込む。常識の逆を行く経営の裏側には、知られざる4つの独自戦略が隠されていた。
セブン会長、引退会見で見せたお家騒動の恥部
4月7日、セブン＆アイ・ホールディングスの2016年2月期決算を説明する記者会見の会場は、異様な雰囲気に包まれていた。 かねて、同社の鈴木敏文会長兼CEO（最高経営責任者、83歳）は、傘下でコンビニエンスストア事業を手掛けるセブン-イレブン・ジャパンの井阪隆一社長兼COO（最高執行責任者、58歳）に対し、退任を求めてきた。4月5日に開かれた指名・報酬委員会では、井阪社長の退任と新たな人事案について、鈴木会長とセブン＆アイの村田紀敏社長兼COO（最高執行責任者、72歳）、社外取締役2人の計4人が、5時間に渡る議論を重ねた。それでも結論は出ず、7日の取締役会で、井阪社長の退任を含めた人事案が諮られることになった。 結果は、賛成7票、反対6票、白票が2。取締役15人の過半の賛成を得ることができず、鈴木会長の提案した人事案は否決された。これを受けて、鈴木会長は退任を決意したという。午後4時半から開
ファミマ次期社長に3つの「いきなり」
今年9月、コンビニエンスストア3位のファミリーマートと、4位のサークルKサンクスを傘下に持つユニーグループ・ホールディングス（HD）が経営統合する。両社は2月3日に統合後の経営体制などを発表。翌4日、記者会見を開いた。 中央に立つのがファミリーマートの上田準二会長。その両脇をファミリーマートの中山勇社長（上田会長の左）と、ユニーグループHDの佐古則男社長が固める。右端はサークルKサンクスの竹内修一社長、左端がサプライズ人事の目玉であるリヴァンプの澤田貴司社長兼CEOだ（撮影：的野 弘路） 統合後、ファミリーマートとユニーグループHDの持ち株会社の社名は、ユニー・ファミリーマートホールディングス（HD）になる。この傘下に、コンビニ事業を展開する事業会社ファミリーマート（サークルKサンクスのコンビニ事業と一体化）と、総合スーパー（GMS）を展開するユニーが収まる構造だ。 コンビニ事業では国内に
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「残業代を減らして喜んでいる経営者は愚かだ」
キーマン独白「AIのため“犠牲”にしたもの」
最年少で卓球日本一、平野美宇の言霊戦法に学ぶ
ファミマ社長の「気合い注入」現場を見た
中興の祖が会社を停滞させるのはなぜ？
