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ブックマーク / synodos.livedoor.biz (5)

  • SYNODOS JOURNAL : 性の受け止め方、語り方 猪瀬優里

    2012/3/2110:20 性の受け止め方、語り方 猪瀬優里 「性」は身体や感情にかかわりの深い事象である。それゆえ、性にかかわる話題は、私的なものとみなされる。一方で、性・生殖関係を秩序立てるための制度として結婚があるなど、性は公的な問題でもある。 性は公的なものなので、何らかのかたちで性ある身体を持つ私たちは、つねに所属している集団から「あるべき性」をその身体、行動で実現することが求められている。そのように感じられる「空気」がある。だが、性は私的なものなので、それが具体的にどのようなものであるのかは、公的空間では正式に語られにくい。性に関する規範は明確なものではなく、暗黙のルールとして存在する。 ここでは「性」の置かれている曖昧で不安定な状況を考えるための一助として、男性の身体機能のひとつであり、とくに性的な要素を多く含む「射精」に注目してみたい。 ■中学生・高校生の性意識 射精に関

  • SYNODOS JOURNAL : 「新卒採用廃止」は、若者を救えるのか? 本田由紀×常見陽平

    2011/3/57:0 「新卒採用廃止」は、若者を救えるのか? 田由紀×常見陽平 ◇暴走する就活報道?◇ ――今回は、人材コンサルタントの常見陽平さんと、教育社会学者の田由紀さんの対談です。採用と就活に携わってきたミクロな現場のリアルな視点と、日教育と職業の接続について構造的に研究されてきたマクロな理論の視点から、就活改革をめぐる議論ができればと思います。まずは、この間の就活論壇についてのご感想をうかがいたいと思います。 田:そんなに常見さんと私と意見は変わらないんじゃないですかね。私の方がややゴリゴリで、理想論的なことを書いている傾向がありますが。 常見:私は最近、就活に対する報道に共感と一方で怒りがあって、あたってる部分とずれてる部分があるという気がしています。2010年10月時点の内定率57・6%は過去最低でしたが、現実は明暗を分けてるんです。たとえば、関西の有力私大での1

  • SYNODOS JOURNAL : 現代日本の売春 ―「出会い系」調査ノートより― 荻上チキ

    2011/3/47:0 現代日の売春 ―「出会い系」調査ノートより― 荻上チキ 昨年、「週刊SPA!」内での連載「週刊チキーーダ!」にて、出会い系サイトを利用して売春を行っている女性1012人を対象に行った調査結果を発表した。主な調査項目は、都道府県、活動地域、年齢、価格、ホテル代の有無、身長、職業、スタイル、写真掲載の有無、結婚歴など。 「週刊チキーーダ!」は経済学者・飯田泰之との共同連載であるため(chiki+iidaで「チキーーダ」ですから)、主に「量」と「数字」で扱えるデータを共有し、分析を行なってきた。もちろんこの世には、「数字にしにくいデータ」や「数字を取りにくいデータ」がたくさん存在する。現代の売春の実態を共有するためにも、数年前から行ってきた売春婦への聞き取り調査を――鈴木大介の熱意こもった文章と活動に尻を叩かれるように――だんだんと形にしていかなくてはと、準備を進めてい

  • SYNODOS JOURNAL : 世論は存在しない?――「世論調査ポリティクス」の功罪 吉田徹

    2011/1/187:0 世論は存在しない?――「世論調査ポリティクス」の功罪 吉田徹 世論調査の数字でもって、政権の行方が左右されるようになってから久しい。頻繁に行われるようになった世論調査で内閣支持率が30%を切ると、もはや「危険水域」であるとされ、政治家もマスコミも浮き足立ち、次の首相候補や解散総選挙に関する見通しばかりが喧伝されるようになる。政治の大部分を決めているのは、もはや政治家の言説や政策でもなく、この「世論」、そしてこれを足場にする「世論調査ポリティクス」だとしても過言ではないだろう。 もっとも、有権者も、政治家も、学者も、マスコミが普段何気なく使う「世論」という言葉だが、じつは「世論」が何であって、何でないかを考えると、必ずしも明確なものではない。日でも「世論調査ポリティクス」が定着するようになって、世論調査そのものについての関心は高まったが、それでもまだ調査の手法とい

  • SYNODOS JOURNAL : 世論調査の現状をデータで整理する 菅原琢

    2011/1/117:0 世論調査の現状をデータで整理する 菅原琢 ◇はじめに◇ 筆者は2011年の早いうちに世論調査に関して2つの原稿を出す予定となっている。ひとつは、「世論調査は機能しているのか?―「民意」解釈競争と現代日政治の迷走」『日世論調査協会報よろん』107号、もうひとつは「スケープゴート化する世論調査」(『Journalism』2011年1月号)である。 世論調査についてとやかくいう人は増えたものの、日の世論調査の現状について理解した上での議論というのは驚くほど少ない。その意味で今回紹介する各データは、世論調査を批判したい人にとっても、利用したい人にとっても、役に立つものだろう。 なお、ここで扱う世論調査は、政党支持率、内閣支持率(組閣直前を除く)が聞かれている政治に関するRDD方式の世論調査に限定している。分析の効率の観点から三紙に絞っているが、以下のデータ傾向や議論

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