年下上司にパワハラした50代男性の“悔恨”と会社の“不作為”：日経ビジネスオンライン
難しい問題ではある。だが誰もが加害者にも被害者にもなる可能性があるだけに、しっかりと考えなくてはならない。職場のいじめや嫌がらせ、いわゆる「パワハラ問題」だ。 厚生労働省が設置した「職場のいじめ・嫌がらせ問題に関する円卓会議」のワーキンググループ（主査：佐藤博樹・東京大学大学院情報学環教授）が1月末、パワーハラスメントの定義や企業が取り組むべき対策に関する報告書をまとめた。新聞やテレビも大きく取り上げていたので、目にした方も多いことだろう。 「うちの会社でもありますよ。僕なんて、“給料泥棒！”って、クライアントの前で怒鳴られたことありますから」 「私なんか毎日受けてますよ～。無理な仕事ばかり押し付けられて。これこれ！ 過大な要求ってやつですよ。部長！ いい加減にしてください！（笑）」 「うん。やっぱりありますよね。大企業ならちょっと我慢すれば、上司か自分かどっちかが異動になってどうにかなる
「会社の文句を言う会議」：日経ビジネスオンライン
現代における働きがいとは何なのか。「日経ビジネス」1月23日号の特集では、国内企業の働きがいについて取り上げた。 会社の成長や所得の増加、昇進、仕事の権限拡大など、働きがいを感じる機会はたくさんある。だが、近年の特長は「仕事を通じて社会に貢献している」と実感したい人が増えているように思う。 昨年は、東日本大震災や原子力発電所の事故など、未曾有の危機が日本を襲った。この惨事において従業員がどう動いたか。会社と従業員の「日頃からの信頼関係」が試された年でもある。 日頃から、従業員に対して働きがいを感じてもらうように考えている企業は、未曾有の危機においても、社員が自発的に動いた。 今回の調査でトップに立ったのはグーグル。同社は震災後、どの避難所に誰がいるのかをインターネットを通じて検索できる「パーソンファインダー」を、震災後2時間で作り上げたという。もちろん、トップが指示したわけではない。トップ
会議室につながれた首輪を外そう：日経ビジネスオンライン
今回は、私がこれまで出席した会議の中で、もっとも「キツイ」と感じた会議を初めに紹介したい。 どんな会議だったかというと、まず会議の時間は「8時間」。会議の参加者は「不明」（10～13人か）。会議目的は「顧客への提案内容の検討」。会議の結論は出ず、私に「丸投げ」。こういう会議であった。 詳細を書いていこう。 推測だけで「あーでもない、こーでもない」 私が上司から呼び出されたのが午後4時である。そのとき私はある顧客対応に追われており、デスクに張りついて手が離せない状態だった。しかし上司に「すぐ終わるから」と言われ、私は無理やり会議室に連れ込まれた（ちなみに私を会議室に引っ張り込んだ上司はほかの会議室へと姿を消した）。 まだ分煙のポリシーがない時代だった。会議室内にいたマネジャーたちはこぞってたばこをふかし、パチンコ店かと思うぐらいに室内は曇っていた。私はたばこを吸わないので、1歩室内に入ると、
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