友人に「トラック運転手は猿でもできる低学歴の象徴」といわれブチギレて父の教えで反論「働いて暮らしてたら十分立派」三条京阪 @sanjou_keihan 友人がトラックの運転手を「猿でもできる低学歴の象徴」と言っていて腹が立った。「学問に関わらず、その人が働いて暮らしているのならもう十分立派な事じゃないか」と言うと「学歴のないやつはそんな事も考えない」と答えた。バカヤロウ。それを教えてくれたのはうちの親父だ。トラックの運転手だよ。 2020-12-08 22:44:48
吉村知事 「大阪コロナ重症センター」に府外から来た看護師に“賞”授与の考えを示唆 - スポニチ Sponichi Annex 芸能
吉村知事 「大阪コロナ重症センター」に府外から来た看護師に“賞”授与の考えを示唆
#国会流行語大賞2020 今年一年の国会の名言迷言珍言をご紹介します - 読む国会
今年も始まりました（今年しかやってませんが）「#国会流行語大賞2020」。 一年中国会を見ている変態国会クラスタの皆様から多数のご推薦をいただきまして、候補作を揃えて投票中です。 (↓から投票できます！今週の日曜日まで！) すでに多数の投票を頂いていますが、今年の国会の一年を振り返る意味でもそれぞれの候補をご紹介し、それについての記事のリンクと、私なりの一言をつけておきました。 今年一年、政治だけではないですが、いろいろなことが有りました。次々起こることも重要ですが、忘れないことも大事です。「あんなことがあったな」と思い出しながら、良ければぜひ投票に参加してみてください。 特定の政治家や政党を批判する意図はないんですが、「結果的に」安倍総理の発言のインパクトが多すぎた一年でした（むしろ多すぎて減らしました）。 あれが入ってないこれが入っていない、というご意見があればすみません（コメントにで
NHK再編の狼煙、「Eテレ売却」は妥当か、素人考えか
複数のメディアが報じているが、11月末、内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授が「現代ビジネス」にて上梓したコラムが話題になっている。曰く、NHK改革でまず着手すべきポイントとして、Eテレの売却を掲げたのだ。視聴率が低いため電波の有効活用ができておらず、その周波数帯を売却して通信用に利用するというものだ。 この方策を巡ってさまざまな意見が噴出している。NHK会長の前田晃伸氏は12月3日の定例会見で、「教育テレビはNHKらしさの一つの象徴だと思う。それを資産売却すればいいという話には全くならないと思う」と述べた。 ネットでもEテレが最も公共放送としての役割を一番果たしているとの意見も見られるところだ。Eテレを放送から外すと、どうなるだろうか。今回はその辺りを深掘りしてみよう。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフ
cakes炎上と、消滅した連載｜あさのますみ
2020年10月と11月、cakesが立て続けに２度、炎上しました。 その炎上の影で、開始直前だった私の連載は、突然、運営サイドから「掲載できない」と言われてしまいました。「自死というセンシティブな内容を扱っているから」。それが、編集部が主張する理由でした。 一体どうすれば、この結末を回避できたのか。答えは、未だに見つけられないままです。今私は、協力して下さったご遺族になんて説明したらいいのだろうと、毎日そのことばかりを考えて暮らしています。 お母さまと、お姉さま友人が、自ら逝ってしまった。そう連絡を受けたのは、2019年1月でした。親しい人と、こういう形で別れたのは、私にとってはじめてのことでした。 そこから始まった、苦しく、出口の見えない日々。濁流に流されるような毎日の中、それでもどうにか呼吸ができるようになったころ、私は、友人のことをnoteに書きました。ずっと口にできなかった気持ち
トランプ氏万策尽きる、法廷闘争は終幕へ
米大統領選の結果を覆すことを狙ったトランプ大統領とその支持者らによる一連の法廷闘争は、いよいよ終幕を迎えた。連邦最高裁を含め、あらゆるレベルで訴えが却下されたためだ。 投票日から5週間。トランプ陣営と共和党関係者は、6つの重要州（アリゾナ、ジョージア、ミシガン、ネバダ、ペンシルベニア、ウィスコンシン）で起こした少なくとも35件の訴訟で敗訴した。提訴した後で自ら撤回したケースも複数あった。 連邦最高裁は8日、昨年ペンシルベニア州議会が制定した郵便投票制度に基づく票を無効とするよう求めた同州共和党関係者による瀬戸際の訴えを、わずか一文の判決文で退けた。判決に異議を唱える判事はいなかった。選挙人による投票が行われる14日を控え、この日は各州が選挙結果を確定する期限になっていた。 ...
政治資金収支報告書の不記載 3年間で計94件 5704万円 NHK調べ | 政治資金 | NHKニュース
政治資金収支報告書への記載が法律で義務づけられている寄付や政治資金パーティーによる収入について、65人の国会議員の関係する政治団体が、去年までの3年間に合わせて90件以上、5700万円余りを収支報告書に記載していなかったことがNHKの取材でわかりました。各団体はいずれも収支報告書を訂正したか、今後訂正するとしています。 政治資金規正法は、政治団体に対し、1年間の収入と支出の総額と一定の条件での内訳の情報を記載するよう義務づけています。 収入のうち、同一の団体や企業、個人からの年間5万円を超える寄付、1回の政治資金パーティーで20万円を超えるパーティー券の代金は、金額と相手の名前などを記載する必要があります。 しかし、不備や過失が原因とされる「不記載」はあとを絶たず、NHKは今回、国会議員関係の政治団体の寄付とパーティーによる去年までの3年間の収入について調査しました。 その結果、9日までに
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大阪急性期・総合医療センターでクラスターか 入院患者や医師ら13人感染 | 毎日新聞
Engadget | Technology News & Reviews
クビになりたくて上司の説教シカトして退勤したりしてたらバカ真面目に頑張ってた頃より全然丁重に扱われててウケる