「文化庁アートプラットフォーム事業」メンバーからも撤回求める声。文化庁の補助金不交付決定で文化庁があいちトリエンナーレ2019に対して補助金全額を不交付とした問題で、同庁が取り組む「アートプラットフォーム事業」のメンバーからも、撤回を求める声明文が出たことがわかった。 文化庁のあいちトリエンナーレ2019に対する補助金不交付決定が、内部でも歪みを生み出している。 文化庁は2018年度から、「日本における現代美術の持続的発展を目指し、現代美術関係者の意見を幅広く集約し、日本人および日本で活動する作家の国際的な評価を高めていくための取り組みなどを推進する」として、「文化庁アートプラットフォーム事業」(以下、プラットフォーム事業)をスタート。この事業に関わる美術関係者のうち13名が「有志」として、補助金不交付決定の撤回を求める意見書を出したのだ。 有志として名を連ねるのは、植松由佳、大舘奈津子、