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チームメンバーと、どんな手段でコミュニケーションを取っていますか?──伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が、2017年2月に実施した「大手企業のビジネスチャットツール導入実態」の調査結果を発表。「会社として、公式にチャットツールなどのコミュニケーションツールを導入しているか」の質問から、企業導入率は3割に満たない状況が分かった。「全社で導入済み」は12.1%、「一部で導入」は16%、対して「導入していない」は71.8%だった。 導入理由で特に多かったのは、「時短」と「生産性向上」が挙がった。一方、導入していない理由は「業務に必要がない」が多かったものの、「セキュリティが心配」「会社側での管理・運用対象が増える」「社内コンプライアンスや稟議を通すのが困難」といった、「会社の公式ツールとして導入するならば、対策すべきこと」を課題としている企業も多かった。また、「導入したが、使われなかった」
アトラシアンは2016年1月26日、海外/国内の事業状況に関する説明会を開催した。同社は、プロジェクト管理の「JIRA」をはじめ、チームの共同作業を支援するツールを手掛ける。既に、国内でも1000社ほどの企業に同社製品が活用されているという。今後は、チャットと各種ツールを連携させて開発作業を効率化する「ChatOps」などをキーワードに、国内企業の生産性向上に寄与したいとした。 「チームワークは非常に複雑化している。働く場所が分散し、情報があふれ、社会の変化が早く、デバイスも多様化しているからだ」。豪アトラシアンのプレジデントを務めるジェイ・サイモンズ氏はこう話す(写真1)。JIRAや文書管理の「Confluence」、チャットの「HipChat」、ソフトウエア開発を効率化する「Bamboo」「Bitbucket」などのツールをそろえることで、複雑化した仕事をシンプルにし、作業を効率化する
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