日本企業の従業員はセキュリティに関心なし--A10調査印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます A10 Networksは3月9日、日本を含む世界10カ国のIT管理者と従業員約2000人を対象に実施した企業のサイバー攻撃の実態やセキュリティ意識に関する調査結果を公開した。これによると、約半数に当たる47%が情報漏えいの被害にあったと回答した。また、対象国で最も情報漏えいを経験していると答えたのは71%の米国、最も少なかったのは18%の日本であることが明らかになった。 同調査によると、IT管理者の約3分の1に当たる38%が、過去1年間に分散型サービス妨害（DDoS）攻撃を受けたことがあると回答。対象国で最もDDoS攻撃を経験していると答えたのは61%の米国で、最も少なかったのは21%の日本だった。 また、IT管理者の22%が少なくと
日本のIT管理者はサイバー攻撃の被害を把握できておらず、従業員のセキュリティへの関心のなさとポリシーの普及に悩まされている～A10調査
