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前回エントリー「Twitter vs Facebook 国別にみた訪問者数推移」のグラフをみて、日本の twitter はバブルという見方があるが、各国のグラフはスケール(左軸)が異なることに注意が必要。 日本のFacebook の訪問者数が非常に少ないため、twitter の上昇ぶりが目立って見えてしまう。 Google Trends と連動する Google Ad Planner から、twitter.com と facebook.com 10月の国別月間訪問者数とリーチ(訪問率)のデータを取り出し、グラフにまとめてみた。 日本の Twitter のリーチは 5.7%で、世界全体の 5.2%をやや上回る程度だ。日本より普及している国は米国はじめ他にもたくさんある。今の勢いなら日本でもリーチ10%程度には届くかもしれない。訪問者数のボリュームでみれば日本は2位だが、1位の米国が圧倒的であ
米国でネットワーク・セキュリティ関連の仕事をしている者です。米国の数字だけは見ていましたが、こうして国別に並べると、面白いですね。特に、CNNニュースにもなった米国政府系サイト向けの大規模なDDoSアタックの有った2009年7月を境に、中国・イランの利用落ち込みが、アクセス制限を示していて、「う~ん」と思ってしまいました。 http://legalusdrugstore.com/18.jpg pharmacy company workflow http://pharmacynorthern.com/products/kamagra.htm anthem rx direct pharmacy naprosyn http://www.samachar.com/samasearch/search_samachar.php?ss=0&q=site%3Aloveepicentre.com pharm
IDC Japanは11月26日、国内ソフトウェア開発市場の実態調査の結果を発表した。年収700万円未満の人が全体の72%を占めており、キャリアパスの見直しが迫られているという。 2009年の国内ソフトウェア開発者人口は全体で80万人以上。産業分野別構成比では、「ソフト・情報処理・通信」が51%、「電気・電子・コンピュータ・通信機器・機械・機械部品・精密機械」が21%となっている。 35歳以上の開発者が回答者全体の72%を占めており、「次世代のICT産業を担うべき若年層の育成が遅れている」とIDC Japanは指摘する。年収については、金融・保険業では中堅クラスのプロジェクトリーダー層の比率が高いため相対的に高い傾向にあるとした。 ソフトウェア開発ツールの利用率は、ツールの種類によって2極化していた。利用率の高いツールは、開発環境(92%)、ウェブ設計・開発ツール(74%)、ソフトウェア構
cles::blog 平常心是道 blogs: cles::blog NP_cles() « 特定のフォームの履歴を削除するFirefoxアドオン「... :: インターネットで最初に伝送されたのは「LO」 » 2009/10/29 ソフトウェアのメトリクスの基本的なところ softwareengineering objectoriented paper 125 3へぇ 最近ちょっとメトリクスまわりでゴソゴソやっているので、オブジェクト指向のソースコードを解析する際によく使われる3つのメトリクスについてちょっとまとめてみました。 McCabe のサイクロマチック数 (Cyclomatic Complexity) Martin のメトリクス (OO Design Quality Metrics) Chidamber と Kemerer のメトリクス (CK Metrics) これらは輪
テレビ局の「報道番組強化」の実態は…… 先月、総務省のまとめた放送局の収支状況によれば、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が大幅に減少し、初めて地上波局全体として赤字に転落した。この最大の原因は昨年からの急速な景気の落ち込みだが、これがV字型に回復すると見る向きは少ない。むしろ企業はこれをきっかけに、高コストのテレビ広告を見直し、インターネットにシフトする動きが出ている。 今年はインターネット広告費が新聞を抜いてテレビに次ぐと予想されているが、テレビ広告費のシェアは約28%と、まだインターネット(約10%)の2.8倍ある(電通調べ)。しかし前者が前年比4%下がったのに対して、後者は年率2%ずつ増えているので、遅くとも10年以内に両者が逆転するだろう。つまり遠からず、インターネットは広告の売り上げベースでも最大のメディアになるのだ。 こうした動きは世界的に見られる。イギリスでは、昨年テ
所得格差に関わる国際比較データはかなり多く発表されてきたが、ここでは、OECD Employment Outlook によるフルタイム労働者の賃金・給与格差に関するデータを図録化した。 比較対象はOECD諸国のうちの22カ国、ノルウェー、スウェーデン、ベルギー、フィンランド、スイス、デンマーク、オランダ、フランス、ニュージーランド、日本、チェコ、ドイツ、オーストラリア、オーストリア、スペイン、英国、カナダ、アイルランド、ポーランド、ハンガリー、韓国、米国である(格差の低い順)。 格差は、賃金・給与水準の低い方から同数10区分に分けたデータ(十分位データ)の9つの境界値の開きの程度で測っている。最も高い第9境界値を最も低い第1境界値で割った倍率が、日本の場合、3.06倍であり、OECD平均の3.30倍より低い中位程度の格差となっている。 日本の賃金の年齢格差、男女格差、規模別格差の大きさが指
Leading Minds 2024: Climate action Leading Minds harnesses the insight, foresight, and energy of youth, combining it with the wisdom and experience of world leaders to reimagine global leadership. The Leading Minds Fellowship on Climate provides a unique platform for young leaders to shape the agenda of the Leading Minds Conference 2024, focused on Climate Breakthroughs. Leading…, How is climate
ところが産地が青森県のはずが宮城県になってしまっており,検査機関が横浜検疫所のはずが青森県原子力センターになっている。さらに「流通品」は「と畜場」の間違い。手作業でまとめた際の誤記のようである。この例では検査結果(ND)そのものは正しいが,なかには放射性物質が検出されたのにNDと誤記したケースもあったという(現在は訂正済み)。 さらに,厚労省の担当者に間違いを指摘する手段が電話とファクスしかなく,指摘してもなかなか直らないことがあるようだ。 こういうきれいに罫線を引いた報告書を手作業で作るのではなく,情報技術を活用して,情報発生源で一度入力したら何度も再入力する必要がないシステムが作れないものか。例えば(財)食品流通構造改善促進機構がボランティアで運用している食品の放射能検査データサイトはすばらしい。ここは間違いもメールで指摘するとすぐ直してくれるという。上の例の誤りも訂正されている。 [
1966年京都大学工学部土木工学科卒業。京都大学工学部助教授、米国ペンシルバニア大学助教授、準教授、教授、京都大学経済研究所教授を経て現職。また国連大学高等研究所(東京)客員教授、文部省科学官、応用地域学会会長などを歴任、2003年より2007年まで日本貿易振興機構(JETRO)アジア経済研究所所長も兼務。研究分野、主な関心領域は都市・地域・国際・空間経済学。米国ペンシルバニア大学博士号(地域科学)取得。 主な著作物:『空間経済学:都市・地域・国際貿易の新しい分析』共著, 東洋経済新報社, 2000; 『日本の産業クラスター戦略:地域における競争優位の確立』共著, 有斐閣, 2003 プロフィールページ 略歴を閉じる
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