ブラウザとバナー広告に消滅のきざし／ユーザー体験が変革を迫る
インプレッション型広告をめぐる数々の課題が急浮上している。 ビューアビリティ問題からクリック詐欺、 そして、広告ブロックと表示速度問題。 デジタルメディア＝Web メディア であった時代の終えんが加速する。 そこに関わる要素を整理し次の時代を考える。 毎年、消費者のメディア接点を統計的に追っている調査に、メディア環境研究所による「メディア定点調査」があります。従来の“四マス”メディア、すなわちテレビ、ラジオ、新聞、雑誌に加えて、パソコン、タブレット、そして携帯電話・スマートフォンなど、新たなメディア基盤と消費者の接点の変化を、継続的に追うことができる貴重なものです。 2015年に行われた調査結果について、メディア環境研究所の新美妙子氏は、次のような解説を加えています（「生活者のメディア接触は『量』から『スピード』へ～メディア定点調査2015 最新データより～」）。 情報爆発以降、情報量は拡
反時代的メディアのアプローチとは／The Economist が提示する“読了可能性”をめぐって
英国の老舗メディア The Economist が 印刷・デジタル（そしてモバイル）両面で新アプローチを示す。 同誌編集幹部が示す独自のメディア戦略、 “蒸留”と“読了可能性”について考察しよう。 創刊が1840年代、つまり170年強の歴史を誇る英国の週刊新聞 The Economist の動きが活発です（Economist のスタッフ諸氏は、自らを「Newspaper」呼ぶのですが）。同誌の歴史上初の女性編集長が2014年末就任、また、積極的な印刷およびデジタルの購読制を推進する中、日刊ニュースアプリ「Espresso」をやはり昨年同時期に立ち上げるなどです。 特に Espresso は、自らの専用ニュースアプリを考えるニュースメディアにとっては参考にすべきアプリです。その基本は、週刊本誌の有償購読者に日刊情報を届けるニュースアプリですが、無償購読、すなわちトライアルユーザーにも1日1本
世界１０か国のネットニュース閲覧状況とは 欧州メディア・ウオッチ : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
英ロイター・ジャーナリズム研究所が今月中旬、日本、米国、英国を含む世界１０か国でどのようにネット上のニュースが閲覧されているかをまとめた「デジタル・ニュース・リポート２０１４」を発表した。スマートフォンやタブレットでニュースを読む割合が昨年より増加する一方で、お金を払って読む人の割合はまだ少ないことが分かった。全体の傾向と日本の状況を紹介したい。（在英ジャーナリスト＆メディア・アナリスト 小林恭子） スマホ、タブレットでの閲覧率はデンマークがトップ ロイター研究所による同様のリポートの発表は今年で３回目。昨年版については以前にこのコラムでも紹介したが、今年は対象国としてフィンランドが加わり、日米英、ドイツ、スペイン、イタリア、フランス、デンマーク、ブラジル都市部の１０か国・地域となった。 世論調査を行う英「ユーガブ（YouGov）」が今年１月末から２月上旬にかけて調査を実行。その国の人口構
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