※当記事は、作家・百田尚樹氏から「盗作」との指摘を受けました。筆者本人も文章を書き写したことを認めており、記事を取り消します。

ロシアのウクライナ侵攻をめぐり、日本のツイッター上で「ウクライナ政府はネオナチ」という親露反ウクライナの投稿をリツイートしたアカウントの約９割が、過去に反新型コロナウイルスワクチン関連のツイートをリツイートしていたことが、東京大大学院の鳥海不二夫教授の分析で分かった。両者の親和性の高さが浮き彫りとなった。 鳥海氏は１月１日～３月５日にツイッターに投稿された約３０万ツイートを調査。リツイートの傾向を①ロシアの侵攻について言及②戦争に反対③ロシアを批判④「ウクライナ政府はネオナチ」などと主張－の４つに分類し、分析した。 分析によると、「ウクライナ政府はネオナチ」という主張は確認されただけで２２８ツイートあり、１万９０７アカウントで３万３４２回リツイート。１アカウント当たりのリツイート数は２・８で、他の３傾向（１・４～１・７）より多くなっていた。 さらに、４分類された傾向をリツイートしたアカウン

平成１０年７月、和歌山市園部の夏祭りで子供ら４人が死亡し、６３人がヒ素中毒になった毒物カレー事件は２５日で１９年。あの日の惨状を忘れたい住民ら。若い世代へ語り残す人々。無罪を訴える林真須美死刑囚（５６）の再審請求が続く一方で、今もさまざまな思いが交錯する。 犠牲になった鳥居幸さん＝当時（１６）＝が通っていた私立開智中・高（同市）。図書室の一角には、両親や書店から寄贈された６００冊以上の「みゆき文庫」がある。 司書の平岡里衣さん（３０）は当時、小学生だった。毎年、新入生に鳥居さんの説明をしており、生徒からは「そんなことがあったのか」「信じられない」といった声が上がるという。 亡くなった林大貴君＝同（１０）＝が通っていた市立有功小は給食にカレーを出していない。事件後に引っ越してきた住民も増え、保護者からは「なぜ出さないのか」との声もあるが、大橋はるみ校長（５９）は「何年たってもわが子を失った痛

「エヴァンゲリオン」シリーズなどを製作する会社「カラー」が１０周年を迎え、同社代表の庵野秀明監督（５６）がインタビューに応じた。総監督を務めた「シン・ゴジラ」や「エヴァンゲリオン」シリーズへの思い、日本アニメ界の展望を聞いた。 《今夏に公開された「シン・ゴジラ」は、シンプルな物語と徹底したリアリズムで大きな話題を呼んだ》 手がけてみて、意外にゴジラを現実社会に持ち込みやすいことに気づきました。作品の中の嘘がゴジラの存在だけなので、シンプルなんです。 ストレスだったのは、「主人公の恋人や家族の問題などの人間ドラマを入れてほしい」という、プロデューサーの要求でした。ゴジラ映画はそんなものがなくても成立するんですよ。僕はスポンサーの意見をむげに否定はしません。でも、作品にとって、それは違うというときはなるべく排さないといけない。 後は、リアリティーを強めるために取材を重ねていくのは大変でしたね。

無駄をそぎ落としたシンプルなストーリーと、徹底したリアリティーの追求で公開以来、高い評価を集めている映画「シン・ゴジラ」（庵野秀明総監督）。興行収入は８月１９日時点で４０億円を記録している。庵野総監督の長年の盟友であり、今回、監督・特技監督を務めた樋口真嗣さん（５０）に製作の裏側を聞いた。 《樋口監督と庵野総監督は、テレビアニメ「新世紀エヴァンゲリオン」などの制作会社「ガイナックス」の創設メンバーであり、親交は３０年以上に及ぶ》 僕が参加したのは、庵野総監督がゴジラの企画を依頼されて、悩んでいる時期（２０１３年春頃）。その段階ですでにプロット（物語の骨格）ができていて、それがとても面白かったのが自分にとって、最大の動機だった。それで「やろうよ、やろうよ」と言った。庵野秀明らしいゴジラを一緒に作りたかったんです。 だけど、現場は大混乱でした。撮影では、僕がまずいろいろと決めて、庵野総監督が気

【ニューヨーク支局】米男性娯楽誌「プレイボーイ」が、同誌の看板だった女性のヌードグラビア掲載を、来年３月の誌面改革を機に取りやめる方向で検討していることが分かった。１２日付の米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が報じた。 同紙によると、先月、プレイボーイ編集長が、ヌード掲載の中止について創業者のヒュー・へフナー氏に提案し、合意を得た。雑誌本体のグラビアは継続されるが、全裸の掲載は見送られるという。 プレイボーイ誌は、１９５３年の創刊号グラビアにマリリン・モンローを起用し、爆発的な話題となった。誌面に登場するモデルは「プレイメイト」と呼ばれ人気を博したが、インターネット上にヌード写真が大量に掲載される時代となり、販売部数も減少。米調査会社によると、７５年に５６０万部だった部数は、現在は８０万部程度にとどまっているという。 同社のウエブサイトは昨年８月、フェイスブックなどソーシャルメディアに投