ジャニーズと統一協会を結びつけた「点と線」…かつて囁かれたある疑惑とは？
ジャニーズ事務所 安倍晋三元首相銃撃事件をきっかけに、政治家との関係が浮き彫りになった旧統一協会（現・世界平和統一家庭連合）。とりわけ自民党との深い関係が取り沙汰され、岸田文雄政権を揺るがす事態にまで発展しているが、25年前に『ジャニーズ帝国崩壊』（鹿砦社刊）を上梓した筆者からすれば、旧統一協会は、政界のみならず、芸能界にも侵食してきたのではないかという疑念がある。 というのも、2003年、“アイドル王国”ジャニーズ事務所と関連会社・取引先に国税の査察が入ったことがあるのだが、この関連会社3社に、旧統一協会と密接な関係があるのではないかという疑惑が浮上したのだ。 「当初、国税の目的はジャニー（喜多川）さんの個人所得に関する調査だったのですが、関連会社数社に合計約20億円の申告漏れが見つかり、査察に変わったんです。査察に入られた関連会社は『クンクン』『日本廣明社』『ジェイステーション』の3社
メディアの沈黙を招いたジャニーズ事務所"不気味な手口" 記者の自宅を特定し「内容証明郵便」｜芋澤貞雄「裏の裏まで徹底取材」
ジャニー喜多川氏の性加害問題が長きにわたり放置、隠蔽されてきた理由の一つに、8月29日に「外部専門家による再発防止特別チーム」が公表した調査報告書の中にある「マスメディアの沈黙」がある。事務所の副社長だったメリー喜多川氏がテレビ局などに圧力をかけ、それによって、大手メディアがジャニーズ事務所にとって好ましくない報道をしなくなった経緯が説明された。 その一方でメリー氏は事務所にとって都合のいい報道をするメディアには、人気グループのカレンダーの販売権を与えたり、人気グループを音楽番組に出演させるといった「アメ」を与えた。いわゆる「アメとムチ」を使い分けながら巧みにメディアコントロールをしてきたわけだが、歯向かうメディアには“ムチ”と言うには生易しい“嫌がらせ”もいとわない、危うい一面を持ち合わせていた。 今回、今から2年前の2021年11月末、突如としてジャニーズ事務所から筆者の自宅に送られて
ジャニー社長“容態デマ”を生むジャニーズ事務所の頑な情報統制！ 創価学会・池田大作会長と同じ状況か？ (2019年6月27日) - エキサイトニュース
ジャニーさんはいま、いったいどういう状況なのか。ジャニーズ事務所のジャニー喜多川社長が、18日、救急搬送されてから、もう1週間以上が経過しているが、いまだジャニーズ事務所からは容態に関して正式な発表はなく、テレビ局やスポーツ紙などの御用芸能マスコミも一切報じないままだ。 しかし、ジャニーズ事務所や御用マスコミが沈黙を続ける一方、この間さまざまな憶測とデマが流れまくっている。東京スポーツ、「文春オンライン」、「FRIDAYデジタル」などはいずれもジャニー社長の重篤な状態であることを示唆していたが、22日には一部ネットメディアが死亡説を報じ、これが一気に拡散された。 死亡説と相まって23日日曜日あるいは週明け24日にジャニーズ事務所からジャニー社長の容態に関する正式発表がなされるとの観測がまことしやかに流れ、テレビ局では「ジャニー社長に縁のある元ジャニーズタレントが情報番組に急遽ブッキングされ
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