気になるinfo!|気になるこの人！ ｜野村知之：LINE/ファシリティマネジャー 「顔を合わせることに勝るコミュニケーションはない！」
いまやスマホユーザーで使ってない人はいないのではないかと思われるほどポピュラーとなった「LINE」アプリ。そのアプリを提供する大注目の成長企業、LINE株式会社の採用ページからこんな印象的な言葉を見つけました。 「UX（User Experience）の神様は細部に宿る」 ユーザーのことを一番に考え、いいと思ったことはすぐに検討し実行に移すというスピード感のある会社。そんな会社のファシリティを一手に背負う野村さんも、「すべてはユーザーである社員のため」という想いを持ってこれまで取り組んでこられました。 オフィスが渋谷ヒカリエに移転する際のプロジェクトから総務のマネジャーとして参画、現在は福岡社屋の建設プロジェクトを推進する部署でご活躍しながら、本社の総務チーム、LINE Fukuoka株式会社総務チームも兼務され、忙しい日々を送っています。一貫してオフィスづくりを経験してこられたその誇りと
復興支援プロジェクトとソーシャルグラフを繋げるイベント『リボーーーン』開催へ 〜 6月15日「XEX 日本橋」にて19時スタート 〜(＠Press) - livedoor ニュース
復興支援プロジェクトとソーシャルグラフを繋げるイベント『リボーーーン』開催へ 〜 6月15日「XEX 日本橋」にて19時スタート 〜2011年05月25日15時00分 提供：リボーーーン代表和田裕介 東日本大震災のための安否確認サイト「anpiレポート( )」の制作者である和田 裕介を中心としたメンバーは、復興イベント『リボーーーン( )』第一回を6月15日に「XEX(ゼクス) 日本橋」(東京都中央区)にて開催することとなりましたのでお知らせいたします。 FacebookやTwitterなどソーシャルネットワークが復興支援のツールとして活躍しています。こうした支援への、人と人との繋がりをネット上だけではなく、リアルの場で作りたいと考え開催するのが『リボーーーン』です。 実際に被災した人や現地で支援活動をした人を招き、活動状況をプレゼンテーションしてもらいます。参加者は賛同した活動に対し直
サイバーエージェント・キャピタル
To empower real estate agents to succeed and achieve their dreams サイバーエージェントキャピタルはグローバル・イノベーションを牽引するメガベンチャーの共創キャピタルです。当社は、常に次のグローバル・イノベーションを探求し続けています。ポテンシャルの高いインターネット関連ビジネスで、マネジメント・リーダーシップに秀でた起業家が率いる、グローバル展開を共に志せるベンチャー企業への投資を行います。
リクナビよ、今こそ山田悠子の就活を思い出せ！ : 陽平ドットコム〜試みの水平線〜
【プロフィール】常見陽平（つねみようへい） 身長175センチ 体重85キロ 千葉商科大学国際教養学部准教授／いしかわUIターン応援団長／働き方評論家／社会格闘家 北海道札幌市出身。一橋大学商学部卒業、同大学大学院社会学研究科修士課程修了（社会学修士）。リクルート、バンダイ、ベンチャー企業、フリーランス活動を経て2015年4月より千葉商科大学国際教養学部専任講師（現：准教授）。専攻は労働社会学。大学生の就職活動、労使関係、労働問題、キャリア論、若者論を中心に、執筆・講演など幅広く活動中。平成29年参議院国民生活・経済に関する調査会参考人、平成30年参議院経済産業委員会参考人、厚生労働省「多様な選考・採用機会の拡大に向けた検討会」参考人、「今後の若年者雇用に関する研究会」委員、第56回関西財界セミナー問題提起者などを務め、政策に関する提言も行っている。 執筆・講演のご依頼、お問い合わせなどはy
地デジという壮大な無駄づかい : 池田信夫 blog
2010年10月30日19:10 カテゴリIT 地デジという壮大な無駄づかい 読売新聞によれば、総務省は来年7月のアナログ停波のとき、アンテナ工事が間に合わない世帯がBS経由で地デジ番組を視聴できるようにする「緊急対策」を講じるという。これは私が以前の記事で紹介したBS291～8チャンネルのスクランブルを外すということだ。この対策にはまったく予算はかからない。なぜ総務省は、今までこういう対策をとらなかったのだろうか？ それは団藤保晴氏も指摘するように、「デジタル化は最初からこのBS方式にしていれば現在のような大騒ぎはなかった」と認める結果になるからだ。今のBSチャンネルはSDTVだが、チャンネルは余っているので3チャンネル取ってHDTVにすれば、地デジとまったく同じ放送が全国100％にできる。というか、10年前にできていたのだ。 これについては郵政省（当時）でも議論があり、省内にも「衛星で
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