「暑さはチャンス」なぜ東京オリンピックは「太平洋戦争化」してしまうのか？ | 文春オンライン
「ピンチはチャンス」論法 1944年、東条英機の場合 たとえば、東条英機は1944年7月のサイパン島陥落後にこう述べている。 「正に、帝国は、曠古の（前例のない）重大局面に立つに至つたのである。しかして、今こそ、敵を撃滅して、勝を決するの絶好の機会である」 そこまでいうならば、なにか特別な秘策があるのかと思ってしまう。だが、続く箇所を読むと、それが空虚な精神論にすぎないことがわかる。 東条英機 ©AFLO 「この秋（とき）に方（あた）り皇国護持のため、我々の進むべき途は唯一つである。心中一片の妄想なく、眼中一介の死生なく、幾多の戦友並びに同胞の鮮血によつて得たる戦訓を活かし、全力を挙げて、速かに敵を撃摧し、勝利を獲得するばかりである」（『週報』1944年7月19日号） 同じような例は枚挙にいとまがない。いわく、本土に戦線が近づいたので有利。いわく、空襲で日本人の覚悟が固まったので有利――。
剛力彩芽が叩かれる背景に、日本人の国民性
視聴率的に惨敗でも、連ドラ主演に起用され続けることから、ネット上では「ゴリ推し」などと叩かれてきたタレントの剛力彩芽さんが、またしても壮絶なリンチにあってしまった。 交際を宣言したスタートトゥディの前澤友作社長と同じタイミングで、ロシアW杯を観戦した写真をInstagramにあげたところ、「浮かれすぎ」「ファンへの配慮がない」などとバラエティに富んだ批判が殺到し、結局過去の投稿を「すべて削除」することになった。 ネット民が脊髄反射で石打ちの刑をおっぱじめる「不倫」というわけでもないし、なにかの法やマナーを犯したわけでもない。単に、恋人との旅行を楽しんでいただけなのに、匿名安全エリアから誹謗（ひぼう）中傷を受けるのは、「いじめ」にも通じる陰湿さと言える。 もちろん、お笑い芸人の大久保佳代子さんが断言したように、「女のひがみ」という面もあるかもしれないが、そういう言葉だけでは説明できない「いじ
「暑さはチャンス」なぜ東京オリンピックは「太平洋戦争化」してしまうのか？ | 文春オンライン
「ピンチはチャンス」論法 1944年、東条英機の場合 たとえば、東条英機は1944年7月のサイパン島陥落後にこう述べている。 「正に、帝国は、曠古の（前例のない）重大局面に立つに至つたのである。しかして、今こそ、敵を撃滅して、勝を決するの絶好の機会である」 そこまでいうならば、なにか特別な秘策があるのかと思ってしまう。だが、続く箇所を読むと、それが空虚な精神論にすぎないことがわかる。 東条英機 ©AFLO 「この秋（とき）に方（あた）り皇国護持のため、我々の進むべき途は唯一つである。心中一片の妄想なく、眼中一介の死生なく、幾多の戦友並びに同胞の鮮血によつて得たる戦訓を活かし、全力を挙げて、速かに敵を撃摧し、勝利を獲得するばかりである」（『週報』1944年7月19日号） 同じような例は枚挙にいとまがない。いわく、本土に戦線が近づいたので有利。いわく、空襲で日本人の覚悟が固まったので有利――。
亡くなった子をおなかに残して夜勤（大手小町（OTEKOMACHI）） - Yahoo!ニュース
妊娠をきっかけに仕事を辞める女性たちがいる。妊娠中の過重な働き方で、体調を崩したり、胎児が危険にさらされたりしたことが理由だ。子どもを産む手前で、仕事との両立を断念する女性たち。当事者に事情を聞いた。 「シフトを急に変えるのは難しい。亡くなった子どもを取り出す処置は、次の休みに受けて」 関東地方に住む20代の看護師は昨年春、上司の言葉に耳を疑った。勤務の間をぬって受けた妊婦健診で胎児の心音が止まっていると告げられ、慌てて職場に連絡した時のことだった。 職場の人員はぎりぎり。みな目が回るほどの忙しさだった。結局、女性はその後数日間、亡くなった子どもをおなかに残したまま、いつもと同じように出勤し、残業も夜勤もした。「心が壊れそうだった」 こうした職場の対応について、母子愛育会総合母子保健センター（東京）の中林正雄所長は「医学的には、妊娠初期であれば、すぐに処置しなくても、特に母体に問題はない。
「日大が総力を挙げて潰しにいく」 隠蔽受け入れれば「一生面倒を見る」／アメフット
日大アメリカンフットボール部の悪質反則問題を調査している日大の第三者委員会が３０日、東京都内で最終報告の記者会見を行った。反則指示の隠蔽工作をした大学元理事の井ノ口忠男氏は、「タックルが故意に行われたものだと言えばバッシングを受けることになる」と、内田正人前監督の関与がなかったように説明することを求めたという。その上で井ノ口氏が「（同意してくれれば）私が、大学はもちろん、一生面倒を見る。ただ、そうでなかったときには、日大が総力を挙げて、潰しにいく」と言い、宮川泰介選手と父親に口封じを図ったと指摘した。 ７人の弁護士で構成される第三者委は６月下旬の中間報告で、内田正人前監督や井上奨前コーチの反則指示を認定。一部の日大関係者が介入し「事件のもみ消しを図ろうとした」と断じた。その後は事件の背景の究明や大学本部のアメフット部に対するガバナンス（組織統治）体制の検証などをしてきた。
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