気象庁は２０日、中国大陸から到来する微小粒子状物質ＰＭ２．５の飛散量が今のペースで続けば、東アジアの平均気温が今後数年で７度程度低下する可能性があると発表した。大気中のＰＭ２．５が太陽光をさえぎることが気温低下の原因だ。 北京やソウルでは近年ＰＭ２．５による大気汚染がぜんそくを誘発するなど大きな社会問題になっている。気象庁では今後ＰＭ２．５の飛散が続いた場合、日本周辺の気象にどのような影響を及ぼすかを試算した。 その結果、現在の飛散量のまま変化がなかった場合、年平均１度のペースで気温が低下、最大で今より７．３度低下することが分かった。この予測について、気象庁の山口努予報課長は「平均気温が７度低い状態は、約１万年前の氷河期に相当する。分かりやすく言えば、九州が今の東北と同じくらいの気候になるレベルだ」と説明する。 今回の予測を受け、東京都では２０２０年開催の東京五輪を２年延期し、冬季五輪とし