梅雨明けとともに猛暑がやってきた。連日ニュースでは熱中症への注意、対策が報じられ、6月26日からは企業や家庭に節電を呼びかける「電力需給ひっ迫注意報」を発報、連日節電が呼び掛けられている。 ウクライナ情勢の悪化に伴う燃料の輸入価格高騰と、電気料金に上乗せする再生可能エネルギー賦課金の上昇が反映されたことが要因となり、2022年5月から電気、ガスなど前者が値上げされている中での猛暑襲来となり、節電と家計負担の2方面作戦を強いられることになった。 これから夏に向けての電力需要も高まる中で、家計の負荷軽減のためにもより一層の省エネが求められる中、省エネや電力会社などに頼らないオルタナティブなエネルギー源の確保などが求められている。 よく挙げられるのが、日本の温水便座の電力を賄うのに、原発3基分の発電量が必要という例だ。原発そのものの是非は置いておいても、そこにあるからコンセントを差しておくという