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Aniの“弟”？　Grokに搭載予定のイケメンAIコンパニオン、名前は「Valentine」に　マスク氏命名（1/2 ページ） イーロン・マスク氏は7月17日（日本時間）、自身のXアカウントで、iOSアプリ版「Grok」の新機能「コンパニオンモード」に追加する新たなキャラクターの名前を「Valentine」にすると発表した。 Valentineはコンパニオンモードで利用可能になる予定の男性キャラクター。険しい表情、濃いグレーの髪やスーツ姿といった見た目のみ公開していたが、名前はなかった。名前はロバート・A・ハインラインのSF小説「異星の客」の主人公「ヴァレンタイン・マイケル・スミス」（Valentine Michael Smith）に由来するという。 命名に際し、マスク氏はユーザーが独自のコンパニオンを利用可能にする構想も明かした。Xユーザーの一人が、Valentineに関するマスク氏の投

警察庁の地方機関・関東管区警察局のサイバー特別捜査部が開発した。「世界中の被害企業等の被害回復が可能となるよう、ランサムウェア対策を世界規模で進め、その活用を促す観点から」公開したという。 Phobosは、2018年ごろから確認されている、Windowsシステムを標的とするランサムウェア攻撃集団。 8Baseは、Phobos系のランサムウェアを利用し、世界中の中小企業を狙うハッカー集団で、日本ではイセトー（京都市）を攻撃したとみられている。 2025年2月には、警察庁や欧州警察機構（ユーロポール）などが参加する国際共同捜査で、8Base幹部のロシア人の男4人が逮捕されている。 関連記事 イセトーから6万件情報流出したクボタクレジット「当面の委託は継続」　再発防止策は クボタクレジットが、委託先のイセトーから顧客情報が漏えいした問題について、再発防止策を講じ、安全性を確認した上で「当面の業務

Xには、外国語ポスト上の「ポストを翻訳」をクリックすると、ユーザーの言語に翻訳する機能がある。 英語圏のユーザーは、6月末ごろにGrok翻訳に切り替わっていた。日本語で使っている人も、7月半ばごろからGrok翻訳に切り替わっているようだ。 関連記事 Aniちゃんの開発も？　xAI、Grokの“俺の嫁”エンジニア募集　フルリモートの「日本語AIチューター」も 米xAIが、Grokのリアルタイムアバター製品「Waifu」（いわゆる“俺の嫁”）を開発するフルスタックエンジニアを求人している。 “金髪美少女キャラ”効果？　「Grok」がApp Store無料ランキングで1位に イーロン・マスク氏が率いる米xAIのAIチャットアプリ「Grok」が、7月15日午後6時ごろまでに、App Storeの無料アプリランキングで1位を獲得した。14日にiOS版で提供を始めた、3Dキャラクターと会話できる機能「

セキュリティ企業のラックは7月17日、KDDI傘下でグループ会社のKDDIデジタルセキュリティ（東京都千代田区）を吸収合併すると発表した。ラックを存続会社として10月1日付で実施する。ラックは2024年、KDDIが約246億円での買収を発表。25年1月にKDDIの子会社になった。 KDDIデジタルセキュリティは18年設立。KDDIと買収前のラックが立ち上げた合弁会社で、セキュリティの支援や運用・監視などを手掛ける。2社は合併により「両社の強みを融合させ、より柔軟かつ持続可能な事業運営体制の構築を図るとともに、変化の激しい市場環境において一層の競争力強化を目指す」としている。 関連記事 KDDI、セキュリティ企業のラックを買収へ　約246億円で KDDIは11月7日、セキュリティ企業のラックに対し、普通株式の公開買付（TOB）を実施し、完全子会社化すると発表した。買付価格は1株あたり1160

AIパワー注入で日本語入力はこう変わる――文脈を読み取って変換する「azooKey on macOS」を試す：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） 現代の日本語文章において、すべて手書きで行っている人は今となっては少数派だろう。ほとんどの人は何らかの日本語入力システムを使い、日本語を紡いでいる。日本語入力システムは日本で発売されるOSには標準で搭載されているところだが、皆さんはその変換効率に満足しているだろうか。 2024年5月に、『そろそろ「日本語入力」にもAIパワーを注入してみないか？』という記事を書いた。その中で、現在のAIの進化スピードの割には、日本語入力システムにおいてAIが十分に活用されていないのではないかと問題提起した。 そんな中、AI技術を全面的に活用した日本語入力システムが開発されている。今回紹介するのは、ニューラルかな漢字変換エンジンを搭載したオープンソースの日本語入

指定信用情報機関のシー・アイ・シー（CIC）は、なりすまし被害により中断していた、インターネットによる信用情報開示サービスを10月9日に再開すると発表した。マイナンバーカードを用いた本人確認によりセキュリティを強化する。 CICは、クレジットカード事業者など800社超が加盟する信用情報機関。本人が申請することで、カード会社との契約内容や、支払い状況などの信用情報を確認できるする開示サービスを提供してきた。 ネット経由で開示が受けられるサービスもあるが、第三者が本人になりすまして開示請求した可能性が判明し、4月28日サービスを中断。郵送による開示のみになっていた。 郵送開示では申し込み件数の増加により、開示報告書の発送まで3週間程度の時間がかかっている状況という。 関連記事 CICが信用情報を第三者に開示した恐れ　本人になりすまして開示請求か　信用スコア開示も一部停止 クレジットカード事業者

FCNTがハイエンド「arrows Alpha」で描く成長戦略　桑山社長が語る“日本メーカー”のモノ作り（1/3 ページ） レノボの傘下に入り、新生FCNTとして再始動してから間もなく丸2年になる。2024年には、新体制の元で「arrows We2」「arrows We2 Plus」を発売。6月には、同社にとって久々のハイエンドモデルをうたう「arrows Alpha」を発表し、端末のバリエーションも広げている。こうしたメインストリームの製品に加え、「らくらくスマートフォン」や「らくらくスマートフォンa／Lite」も発売。さらには、フィーチャーフォンの「らくらくホン」の復活も発表した。 新生FCNTの端末は、同じレノボ傘下であるモトローラとのシナジー効果を生かし、コストパフォーマンスが高く仕上げられているのが特徴。一方で、使い勝手などの“FCNTらしさ”は損なわれていない。実際、スペックが

「SaaSはもう限界」　急成長SaaSが、AIエージェント企業に大転換──その“深刻な危機感”（1/2 ページ） ヤオコー、ライオン、カプコン、トリドール（丸亀製麺）、ニッスイなど2500社への導入実績を持つ経費精算SaaSのTOKIUM（東京・中央）が、事業モデルの根本的転換を宣言した。 同社の黒崎賢一社長は従来のSaaS企業から「経理AIエージェント企業」への完全移行を発表。社長自らCPO（Chief Product Officer、最高製品責任者）に就任し、既存事業を単一のAIエージェント事業に統合する徹底ぶりである。 「SaaSはもう限界」　経営者が下した決断の理由 「SaaSは良いという去年までの発想は、変えなければいけない」 経費精算サービスを手掛けるTOKIUMの黒崎社長は、13年間築き上げてきたSaaS事業の根本的な転換を宣言した。20歳で創業し、10年以上にわたって経理業

米Googleは7月17日（現地時間）、「Google検索」に新たなAIエージェント機能を導入したと発表した。米国で、誰でも利用可能になる。「AIを活用した地域密着型のビジネスへの電話サービス」と説明する。 例えば、ユーザーが「近くのペットトリマー」と検索すると、検索結果上部に「AIに料金をチェックさせる」というボタンが表示される。 これをタップすると、「犬か猫か」「どんな犬種か」「どんなサービスを求めているか」「いつ予約したいか」「情報をどんな形で受け取りたいか（SMSかメールか）」と次々と画面で尋ねられ、回答していくと最後に情報をまとめた画面になり、ここで「Submit」ボタンをタップすると、Googleがユーザーに代わって候補の複数のペットトリマーに電話し、ユーザーが提供した情報を開示しつつ問い合わせることを許可することになる。

ソニーは7月16日、不具合などから販売を一時停止していた最新スマートフォン「Xperia 1 VII」について、故障の原因と対象ロットの無償交換を発表した。調査の結果、「製品の一部の製造ロットにおいて製造工程の不備により基板が故障する場合がある」ことが判明したという。 Xperia 1 VIIは、6月に発売したばかりの最新フラグシップスマートフォン。しかし、7月4日には「使用中に電源が落ちる、再起動がかかる、電源が入らないといった事象がまれに発生する」ことを確認したとして、出荷・販売を一時停止。原因調査を行っていることを明かしていた。 対象は、NTTドコモ向けの「Xperia 1 VII SO-51F」、KDDI向け「SOG15」、ソフトバンク向け「A501SO」、SIMフリーモデル「XQ-FS44」の4機種。SIMフリーモデルについては、ソニーが直接無償交換を実施する。通信事業者モデルに

東京商工リサーチによると、国産エレキギターメーカーの「フェルナンデス」（埼玉県戸田市）が7月9日に東京地裁から破産開始決定を受けた。同社は2024年7月に事業を停止し、破産を申請していたが、いったん取り下げ、今年6月に再び破産を申請していた。 東京商工リサーチによると、負債総額は債権者60人に対して約7億3000万円。また「FERNANDES」商標の一部は「他社に譲渡されている」と関係者が話したという。 フェルナンデスは1969年設立（旧社名：斎藤楽器）のギターメーカー。「FERNANDES」「BURNY」などのブランドで国産エレキギターを展開し、1999年1月期には年間売上高40億円台に達した。アンプやスピーカーを内蔵してどこでも弾ける「ZO-3」など、いくつものヒット商品を生み出してきた。 しかし近年は中古市場の台頭や競争の激化などで業績が悪化。22年1月期には売上高1億6608万円ま

「人間がプログラムする時代は、もう目の前で終わろうとしている」――ソフトバンクグループの年次イベント「Softbank World 2025」の特別講演で、同グループの代表取締役会長兼社長の孫正義氏はこのような見解を示した。同グループでは、AIエージェントの導入により、人間によるプログラミングを段階的に廃止する方針という。 「いかにプログラミングを人間の作業からAIエージェントに置き換えるか」を指標に据え、30％、50％、100％と段階的に代替率を増加させていく。孫氏は「最終的にプログラミングは、われわれの社員はやらないと決めている」と展望を語った。 ソフトバンクGは2月、米OpenAIと協力し、導入企業に特化したAIを構築する「Cristal intelligence」を発表。他社に先駆け、ソフトバンクGが導入するとしていた。今回明らかにしたAIによるプログラミング推進もその一環という。

iOSアプリ版「Grok」で7月14日（日本時間）に公開された新機能「コンパニオンモード」で、金髪ツインテールの美少女「Ani」を回転させたり、好感度を上げて衣装を替えさせたりする機能について、「SuperGrok有料購読者限定」だった、と米xAIの公式Xが15日夜に明らかにした。 15日朝までは無課金ユーザーもこれらの機能を利用できていたが、「初期ロールアウト中の暫定アクセス」であり、もともと課金ユーザー向けの機能だったと釈明している。 コンパニオンモードは、GrokのiOSアプリ最新版でリリースされた機能。3Dキャラクターとジェスチャーを交えて会話ができるほか、ユーザーが「かわいい」などと話しかけると“好感度”が上がり、下着姿を見せるといった演出を楽しめた。 好感度を上げるとふるまいが変わったり、下着姿になるなどの機能は美少女ゲーム（ギャルゲー）に似ており、「AIを使った新時代のギャル

購入権クーポンの配布対象は、以下の2条件を満たすユーザー。 （1）7月1日までにレンタル会員機能付きPontaカードとGEO IDを連携し、ゲオアプリで初回ログインしている （2）過去のSwitch 2抽選販売に当選していない クーポンは7月17日に配布。7月19日から27日までの期間中、「Nintendo Switch 2（日本語・国内専用）」「Nintendo Switch 2（日本語・国内専用）マリオカートワールドセット」のいずれか1台に限り利用できる。 販売は各店舗の開店時間から開始（24時間営業の店舗は午前7時）。当日の入荷数は店舗入口に掲示する。20日以降の入荷分については、店舗ごとに案内する。 購入時には、ゲオアプリでクーポン画面を提示する必要がある（スクリーンショットや印刷は不可）。 同社は今回の変更について、「日頃から店舗を利用しているお客様に、より公平に商品を届けるため

ロシア政府系のメディア「Sputnik（スプートニク）」に関する投稿を多くしていた「Japan News Navi」（@JapanNNavi）など複数のXアカウントが相次いで凍結され、ネットユーザーの注目を集めている。いずれもロシア製botとの関係が指摘されたアカウントだった。 きっかけと目されているのは、情報法制研究所（JILIS）の事務次局長兼上席研究員でブロガーの山本一郎さんが7月15日にnoteに投稿した「参政党を支えたのはロシア製ボットによる反政府プロパガンダ」という記事。ロシア製ボット（bot）が、フォロワーを多く抱える親露派アカウントが流す政府批判や偽情報、印象操作の投稿をバズらせていると指摘した。 例えばXには、生成AIとスマホを使ったbotシステムが1400以上あり、こうした投稿の“クリック工場”として運用されているという。Xの場合、注目を集めた（＝初期のアクセスが多い）

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高いAI分野の科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米国のAI研究機関であるModel Evaluation & Threat Research（METR）に所属する研究者らが発表した論文「Measuring the Impact of Early-2025 AI on Experienced Open-Source Developer Productivity」は、コーディングにおいて、AIツールを使うとどれくらい開発が効率化するかを調査した研究報告だ。 実験では、16人の経験豊富なオープンソース開発者が参加した。開発者らは過去に平均5年間で、大規模リポジトリ（平均2万3000スター、110

米OpenAIのCTO（最高技術責任者）を昨年辞任し、2月に新たなAI企業Thinking Machines Labを立ち上げたミラ・ムラティ氏は7月15日（現地時間）、米VC大手のAndreessen Horowitz（a16z）がリードするシードラウンドで、20億ドル（約3000億円）調達したと発表した。このラウンドには、Nvidia、Accel、ServiceNow、Cisco、AMD、Jane Streetが参加した。 Thinking Machines Labは、まだ具体的な製品などは発表していない。 ムラティ氏は発表ポストで、同社は「実世界や自然と相互作用するマルチモーダルAIを構築」しているとし、「今後数カ月以内に、最初の製品を公開」すると語った。 この製品は、オープンソースのコンポーネントを含んでおり、「カスタムモデルを開発する研究者や新興企業にとって役立つものになる」とい

SANS Instituteの研究部長ヨハネス・ウルリッヒ氏は2025年7月13日（現地時間）、「疑わしいドメインフィード」の概要を公表した。 このフィードはこれまで数年間にわたって運用されてきた「新規登録ドメイン」フィードを基盤としており、インターネット管理組織ICANNの集中ゾーンデータサービスやTLS証明書トランスペアレンシーログを利用して構築されている。 疑わしいドメインの新基準　SANSが提示する評価指標とは？ ICANNのサービスは、協力しているトップレベルドメインからの情報のみを提供しているため、国別ドメインに関する情報は網羅されていない。その欠落を補う手段として、TLS証明書ログが有効と判断されている。多くのドメイン登録業者は、初期段階で証明書を発行するため、TLS通信が利用されるケースが一般的となっている。この特性により、フィッシングサイトなどの悪質なドメインの動向も把握

企業に潜むリスクにはいろいろあるが、ライセンス利用料の一部を支払わずに利用しているソフトウェア製品もそのうちの一つだ。IT資産管理サービスを提供するFlexeraの調査によると、ベンダー監査の結果、1000万ドル以上の支払い義務が発生した企業の数は、2024年に2023年比で倍増した（注7） 仮想環境を提供するVMwareは、顧客企業であるSiemensを相手取り2025年3月21日（現地時間、以下同）に米国デラウェア州連邦地方裁判所に著作権侵害の訴状を提出した。 この訴状でVMwareは、「Siemensが利用しているとして申請した中には、同社がライセンスを一度も購入していないVMware製品のコピーが数千件含まれていた」「Siemensが購入していないVMwareのソフトウェアに対してサポートサービスを要求してきた」と主張している。 やっぱり訴えられたソフトウェアの“闇利用” 　泥沼化

本稿は、Amazon Web Service（AWS）が主催したイベント「AWS Summit Japan 2025」（開催日：2025年6月25～26日）でサントリーホールディングスの齋藤 陽氏（デジタル本部 　情報システム部部長）と石橋浩平氏（デジタル本部　情報システム部）が「市場変化に対応するサントリーグループの基幹システム改革～SaaS・クラウドネイティブ・AWSマネージドサービス活用の最前線～」というテーマで講演した内容を編集部で再構成したものだ。 グローバルのITインフラをAWSでどう統一した？ サントリーは酒類をはじめとする飲料や食品、健康関連事業などをグローバルで展開している。2024年度の売上高は約3兆円（うち日本国内が占める割合は約48％）、グループ会社265社、グループ従業員約4万人を擁する。 サントリーグループのDX（デジタルトランスフォーメーション）の代表的な取り

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 結論から言うと、産業革命期の英国では、紅茶を入れるために水を沸騰させる習慣が広まったことで、結果的に水系感染症が減少。死亡率の大幅な低下につながっていたという。 当時の英国では、人間の排せつ物の処理方法が極めて原始的で、下水設備も不十分だった。都市部では人口密度の上昇とともに、飲料水源の汚染が深刻な問題となっていた。 しかし、水の汚染が病気の原因となることはまだ理解されておらず、病気は瘴気（しょうき）と呼ばれる有害な気体によって広まると考えられていた。細菌説が広く受け入れられるようになるの

演算コアとも呼べる「CU（Compute Unit／演算ユニット）」は、1つのXCD（GPUダイ）当たり36基搭載されている……のだが、そのうちの4基は無効化されている（上のダイヤグラムで灰色で示されているのが、無効であることを意味する）。 本件について、AMDは「性能の最適化と、動作クロックの確保を意図した」と説明している。まあ、これは事実上製造プロセスにおける歩留まり確保の意味合いもあると見られる。 いずれにせよ、Instinct MI350シリーズでは、1つのXCD当たり32基のCUがアクティブになるということだ。 次の図は、1つ1つのXCDにおける「Global Resorces（グローバルリソース）」と呼ばれる部分を拡大したダイヤグラムになる。 図中の「Unified Compute System」は、全XCDをまたいで動作するCDNA 4の“司令塔的”な存在、いわば全XCDにま