新型コロナウイルスの流行中、一般の人に役立つ医療情報を発信し続けている感染症の専門医、忽那賢志さん。しかしネット上の誹謗中傷に悩み、刑事告訴や民事訴訟に踏み切っています。なぜそんなに叩かれるのか、どんな被害があるのか。忽那さんに聞きました。
政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家分科会」が廃止され、9月14日に日本記者クラブで退任の記者会見を開いた尾身茂会長は、専門家たちのまとめ役となっていた3年半の活動を総括しました。
今回の記事は国立がん研究センターがHPVワクチンや検診などの子宮頸がん対策について報告書を公表した際の記者会見を元に書いています。日本はメディアのセンセーショナルな報道でHPVワクチンの接種率が激減し、子宮頸がん検診の受診率も低い特殊な国です。女性たちが、守れる命を守れない状況に置かれているのです。メディアの一員としての反省を込めて、これからもHPVワクチンに関する記事を書き続けるつもりです。 実は、私が20年勤めた読売新聞から転職したのも、HPVワクチンの安全性や有効性を報じたこと(2016年)がきっかけです。ワクチンに反対する人から会社にクレームが殺到し、それを問題視した会社から医療担当を外され地方異動を命じられました。正確な医療情報を書き続けるために、新聞社を去らざるを得なくなったのです。
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