Jリーグ創設以来、J1の座を一度も譲ったことのない清水が危機を乗り越え、残留を決めた。しかし、ピッチ上の戦いだけでなく、クラブ経営でも課題を今後に持ち越している。 Jリーグの開示資料によると、プロ契約の選手やスタッフの年俸総額を示す「チーム人件費」で、清水は2010年の14億9800万円をピークに年々減っている。13年度人件費は12億5100万円。ここ3年で約2割に当たる2億4700万円の減少だ。 竹内社長は「現状では来年度の人件費も削減せざるを得ない」と苦渋の表情で語る。入場料収入、広告が伸びず13年度決算は2期ぶりに赤字転落し、見通しも厳しい。仮に3期連続で赤字になればクラブライセンスが剥奪されるため、来年度は黒字転換への正念場となる。大榎監督は残留を決めた6日の甲府戦後「クラブの方向性をしっかり考えないといけない」と提言した。 人件費を増額しても、成績が向上するとは限らない。大
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