プランティオ、野菜を育てる人と野菜が欲しい人をつなぐプラットフォーム『grow SHARE(グロウシェア)』をリリース
・収穫した野菜をシェアしてもよい、コミュニティファームなどで豊作により余剰が出ていることがマップ上で誰でも閲覧できるWebサイト ・アプリを起動、ユーザー登録とログインをすれば、野菜を育てる人と欲しい人が直接やりとりをすることが可能 「みんなでたのしく野菜を育てる世界へ」をビジョンに、エンターテインメント＆コミュニティ栽培を通じ、持続可能な食と農を都市部に社会実装することを目指す、プランティオ株式会社（本社：東京都渋谷区 代表取締役 共同創業者 CEO：芹澤 孝悦、以下 プランティオ）は、野菜を育てる人と野菜が欲しい人をつなぐプラットフォーム『grow SHARE（グロウシェア）』をリリースいたしました。『grow SHARE』は、自宅の庭やベランダで野菜を育てる人、街中にあるコミュニティファーム、屋上農園などを地図上に登録し、野菜が欲しい人とつながることができるWebサイトです。 『gr
【コロナウイルス対応】全世界に知育アプリを無償提供。100万ユーザーの知育アプリ「シンクシンク」、有料コースを含む全コンテンツを全世界の子どもたちに1か月間無償提供。3月1日から。
【コロナウイルス対応】全世界に知育アプリを無償提供。100万ユーザーの知育アプリ「シンクシンク」、有料コースを含む全コンテンツを全世界の子どもたちに1か月間無償提供。3月1日から。休校やイベント中止などで在宅が増えるお子さまに、ご家庭での学習に活用できる思考力育成コンテンツを無償で提供。既存の有料コースユーザーにも当該期間分は返金予定。 子ども向けアプリ教材開発・運営などを行うワンダーラボ株式会社（旧：花まるラボ）（本社：東京都文京区、代表取締役：川島 慶 以下、ワンダーラボ）は、世界規模で広がるコロナウイルスの現状に鑑み、家庭で思考力を育てられるアプリ「シンクシンク」の有料コースを、1か月間、無償提供することを発表しましたので、お知らせ致します。 シンクシンクは150か国・延べ100万ユーザーに利用されている、5-10歳向けの思考力育成アプリです。 無料でお楽しみいただけるフリーコースに
ファイナンス領域でアーティスト支援をおこなうPayNOAHは、新型コロナウイルスによってイベントのキャンセルをするアーティストを無償サポート。
ファイナンス領域でアーティスト支援をおこなうPayNOAHは、新型コロナウイルスによってイベントのキャンセルをするアーティストを無償サポート。 株式会社ペイノア（本社：東京都千代田区、CEO：小林 秀）は、新型コロナウイルスの感染拡大によって、イベントのキャンセルをするアーティストに対するサポートの開始をお知らせします。 イベントのキャンセルにかかる費用を振替開催までの期間、無償で前払い。アーティストの負担を軽減することによりイベント延期の決断を支援し、一刻も早い新型コロナウイルスの収束に貢献できるよう努めてまいります。 ■無償サポートの内容 ＜対象者＞ 新型コロナウイルスが原因で2020年2月15日以降のイベントがキャンセルになったアーティスト/イベンター/プロモーターなど ＜支援条件＞ ・イベントがキャンセルになった経緯を書面で証明が可能な方 ・キャンセルに至るまでの券売状況等を書面で
航空券サブスクリプションサービスの実証実験を開始します～関係人口創出による地域活性化に向けて～
・航空券定額制サービスの実証実験を開始 ・多拠点生活を推進することで関係人口を創出し、地域活性化を目指す ・月額3万円の追加料金で、指定された一部路線を月2往復の航空機搭乗が可能な実証実験 ANAホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：片野坂 真哉、以下「ANAHD」）と、月額制で全国の家に自由に住める多拠点ライフプラットフォームを展開する株式会社アドレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐別当 隆志、以下「ADDress」）は連携して、多拠点生活推進を図り、地域活性化を目的とした航空券定額制サービスの実証実験を開始します。 今回の実証実験では、月額料金を支払っているADDress会員に対し、月額3万円の追加料金をお支払いいただくとANA国内線の指定便に限り月2往復できるサービスを1月31日より開始します。これを皮切りに対象路線・対象人数を増やしながら実証実験規
生活保護費と同額支給の代わりに、プライベート情報を全て収集・マネタイズする社会実験Exographがスタート
生活保護費と同額支給の代わりに、プライベート情報を全て収集・マネタイズする社会実験Exographがスタート東京都内23区の人々に支給される月々の生活保護費132,930円を提供する代わりに、その私生活データをすべて収集し、その費用を賄うことに挑戦します。 株式会社Plasma（東京都目黒区、代表取締役 遠野宏季）は、11月1日からデータ経済と資本主義の次を模索する社会実験Exographを行います。 この社会実験では、東京都内23区の30歳前後の人々に支給される生活保護費用132,930円を提供する代わりに、その私生活データを動画で収集し、その費用を賄うことに挑戦します。 株式会社Plasma（東京都目黒区、代表取締役 遠野宏季）は、11月1日からプライベート情報を全て収集・マネタイズするExographの第一回社会実験を行います。 この社会実験では、東京都内23区の30歳前後の人々に支
日本再生トラスト、北海道浦河町でメガソーラー発電所を新設
地域再生事業として複合的な展開を目指す 日本再生を目的とした各種事業分野に投資を行なう独立系のファンドである、日本再生トラスト合同会社（本社：東京都港区、代表社員：新田靖浩）は、北海道浦河郡浦河町におけるメガソーラー事業を含めた地域再生事業へ取り組む計画を、本日（6月20日）、正式発表した。 メガソーラー事業は、出力規模約1MWを想定、発電所建設の設計・調達・建設を担うEPC※1として参加する光電気工業株式会社（本社：札幌市北区、代表取締役：有賀治夫）と、施行会社として株式会社マイティー（本社：札幌市白石区、代表取締役：稲見 薫）、北海道電力のグループ会社である北海電気工事株式会社（本社：札幌市白石区、取締役社長：吉川照一）の協力のもと、2012年度中※2の運転開始を目指す。 ※1 Engineering, Procurement and Constructionの略で、建設において、設計
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
