母親と他人の狭間 －赤ちゃんが示す「不気味の谷」現象を発見－
2012年6月13日 明和政子 教育学研究科准教授、岡ノ谷一夫 東京大学大学院総合文化研究科教授と科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業 ERATO型研究「岡ノ谷情動情報プロジェクト」の松田佳尚 研究員らは、赤ちゃんの「感情の発達」と「母親を認識する能力」の関係を研究し、母親と他人を半分ずつ重ね合わせた「半分お母さん」の顔を見ようとしない「不気味の谷」現象を発見しました。 生後半年以降の赤ちゃんは母親と他人を区別したうえで、両者を好んで見ることが知られています。「母親（親近感）」と「他人（目新しさ）」は、全く違う存在にも関わらず、赤ちゃんが両方を好んで見るため、どのように母親と他人の区別をしているのか分かりませんでした。また、どの程度母親の顔に敏感かも不明でした。 本研究グループは、この問題を解明するために、生後7～12ヵ月の赤ちゃん51名が、母親、他人、「半分お母さん」の3種類
TPP反対・中野剛志の解説がわかりやすすぎる！ : 座間宮ガレイの世界
中野剛志（経産官僚・京大准教授）によるTPP解説動画と文字おこしです。（著書「TPP亡国論」）。 アメリカの輸出拡大政策を、関税やドル安という側面から分析しています。 中野剛志先生のよくわかるTPP解説―日本はTPPで輸出を拡大でき... http://www.dailymotion.com/video/xlprdw 中野剛志先生のよくわかるTPP解説―日本はTPPで輸出... 投稿者 soomooAichi 中野剛志氏の経歴をwkipediaより引用 神奈川県出身 東京大学に入学。同大学教養学部教養学科（国際関係論）へ進む。 1996年 同大学を卒業。通商産業省（現経済産業省）に入省。 1999年 資源エネルギー庁長官官房原子力政策課原子力専門職に就任。 2000年 エディンバラ大学留学。 2003年 経済産業省資源エネルギー庁資源・燃料部政策課課長補佐。 2004年 同課燃料政策企画室
格差と若者の非活動性について - 内田樹の研究室
ある媒体から若者の労働観についてアンケートを受けた。 みじかい回答を期待していたはずだが、やたら長くなってしまったので、たぶんこのままでは掲載されないだろう。 自分としてはたいせつなことを書いたつもりなので、ここに転載して、諸賢のご叱正を乞うのである。 Ｑ１．現在、世界では、経済格差（世代間格差ではなく、金持ちとそうではない人との格差）や社会への不満に対して、多くの若者たちが声を上げ、デモを起こし、自分たちの意見を社会に訴えようと行動しています。翻って日本ではここ数十年、目に見える形での若者の社会的行動はほとんど見られません。これだけ若者たちにしわ寄せが行く社会になっているのに、そして政策的にも若年層に不利な方向で進んでいるのに、若者たちはなぜ、社会に対して何かを訴えたり行動したりしないのでしょうか？ それは特に不満を感じていないからなのか、それともそうした行動に対して冷めているのか。ある
勝間和代がネットで叩かれるようになった本当の理由とネット・メディアの未来 : 金融日記
自己啓発の女王とも呼ばれたカリスマ勝間和代がAmazonのレビュー・システムについてクレームをつけていた。僕自身は勝間和代のファンでもなければ、勝間和代がいうところの「アンチ」でもない。勝間和代は外資系企業でサラリーマンをしていて、その後はネットで人気になり、一気にテレビでもブレークした。少なくとも最初のふたつに関しては僕と多少なりとも共通点があるので、僕は彼女の著作や活動をたまにフォローしていた。そして今日たまたま読んだ勝間和代のブログに書いてあったAmazon批判について、僕は少なからぬ違和感を感じた。それはちょっとちがうんじゃないかな、と思った。だから今日はそのことについて何かを書いてみようと思う。よく冷えたコロナビールを飲みながらね。 1. 著者の知名度が広がるにつれて、必ず「アンチ」が生まれます。 その人たちは、あまりにも対象の存在自体が不愉快なので、自身の心の平穏を保つため、ス
楽天の英語公用語化がビミョーな理由 - Willyの脳内日記
楽天が２０１２年末までに社内で英語を公用語にすると発表した。 オーナー経営者の三木谷社長の強力な意向で決まったのは想像に難くない。 確かに、製造業を除く日本企業の海外進出がなかなか進まない現状を見ると、 言語面を強化しなければならないという問題意識は良く分かる。 英語を公用語化することには以下のようなメリットがあると思われる。 １．海外からの人材獲得が容易に 今後アジア市場などを開拓するにあたって、 優秀な幹部を雇用するには言語環境が英語である事は重要だろう。 現在、アジア域内で優秀な人材の多くが 米国・シンガポール・香港に集まってきている事実はこの事を裏付けている。 バックオフィス部門を海外、例えばインドなどに移管する際にも 社内が英語化されていれば障壁が低くなる 一方で、楽天は雇用慣行も米国を意識したものに変える必要がある。 採用のトップ画面が、「新卒」「中途」「ＭＢＡ」なんて分類にな
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