安全安心なIoT機器の開発に必要な技術とは?IPA/SECの手引書を読み解く:『つながる世界の開発指針』の実践に向けた手引き(1/2 ページ) IoT対応製品やサービスは「つながる」ため、従来の開発手法では十分な安全安心の確保ができないことも想定できる。2016年の「つながる世界の開発指針」で指針を示したIPA/SECが一歩踏み込み、技術面での対応にフォーカスした手引書を公開したので内容を紹介したい。
HOME社会基盤センター報告書・書籍・ツール・教材報告書等開発者向け、安全安心なIoT機器・システム開発のための「『つながる世界の開発指針』の実践に向けた手引き[IoT高信頼化機能編]」の公開 概要 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センター(以下、IPA/SEC)は2017年5月8日、さまざまなモノどうしがつながるIoT(Internet of Things)時代に向けて、安全安心なIoT機器や関連システム開発で求められる機能と、その実装上の考慮事項をまとめた手引書「『つながる世界の開発指針』の実践に向けた手引き[IoT高信頼化機能編]」を公開しました。 背景・目的 現在、各国の様々な産業分野においてIoT機器や関連システムの開発が進んでいます。しかし、安全安心の基準が異なるシステムが相互接続することで、当初は想定していなかったリスクが顕在化することも懸念されて
情報処理推進機構(IPA)は1月31日、「情報セキュリティ10大脅威 2017」を発表した。トップは前回と同様、個人が「インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用」、組織が「標的型攻撃による情報流出」だった。 「情報セキュリティ10大脅威」は、IPAが前年に発生した社会的に影響が大きかったと考えられる情報セキュリティにおける事案から候補を選出し、約100人のメンバーからなる「10大脅威選考会」が審議と投票を行い、決定している。 2017年版のランキングは、個人ではインターネットバンキングの不正送金被害額が増加傾向に転じていることから、個人における対策不足が浮き彫りになったと指摘。組織では大手旅行会社に対する標的型攻撃から大量の個人情報流出が懸念される事案が発生したことを挙げた。 また、IoT機器に関する脅威が組織では8位に、個人では10位にそれぞれ初めてランクインした。マルウ
IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の技術本部ソフトウェア高信頼化センターは3月24日、今後さらに拡大が予想されるIoT製品の安全性やセキュリティの確保を目的に、IoT製品の開発者が開発時に考慮すべきリスクと対策を「つながる世界の開発指針」を策定、同日より公開した。 IPA技術本部ソフトウェア高信頼化センター所長の松本隆明氏によると、現在、あらゆる製品がインターネットに接続し、製品同士が相互に接続するIoT(Internet of Things)が急速に普及している。これらにより、利便性が高まることが期待される一方、想定外のつながりにより、IoT製品の利用者や製品の安全性・セキュリティを脅かすリスクの発生が懸念されているという。 複数のモノが互いにネットワークでつながることで新しい価値を創生するIoTだが、異なる分野の機器が相互接続をすることで、思わぬリスクも生まれる。開発者が想定しえな
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:藤江 一正)技術本部ソフトウェア高信頼化センターは、異なる分野の製品同士が相互に接続する「IoT (*1) 時代」において、製品の安全・安心を確保するための“開発指針”の策定に向けた実証実験を、IPA、一般社団法人日本ロボット工業会ORiN協議会(委員長:水川 真)、一般財団法人機械振興協会(会長:庄山 悦彦)の 3者共同により12月7日から2016年3月末まで実施します。 URL:http://www.ipa.go.jp/sec/info/20151202.html 2020年までに世界のIoTデバイス数は500億を超えると予測(*2)されています。IPAは今後、さまざまなモノや製品が相互に接続するような「IoT時代」=「つながる世界(*3)」が到来し、新たな製品やサービスの創出、利便性が向上していくと期待しています。 一方、そのような「つな
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く