2022年4月より人工授精や体外受精などの不妊治療に対し、公的保険が適用(一部、保険適用外医療あり)となりました。 対象となる治療は、人工授精、採卵、体外受精、顕微授精、胚培養、胚移植、胚凍結保存となります。 保険と自費の混合診療は認められていないため、治療内容が制限される場合もございますが、当院では医療の質を保ちながら、なるべく「保険診療」を優先し治療を行ってまいります。 不妊治療保険診療をお受けになる条件が厚生労働省より定められています。 保険適用には、その周期のうちにパートナーも必ず同席の必要があります(初診時ではありません、治療周期の初回かその周期中です)。また、特別な事情があり来院不可の場合は、女性の診療時に女性の携帯テレビ電話etcで医師と治療の意思確認をすることも可能(ただしその際に、医師に身分証の提示が必須)です。 保険適用には病院で婚姻関係の確認が義務づけされました。初回