[ThinkIT] 第1回：企業サイトのがっかり検索をなくせ (1/3)
企業のWebサイトには、必ずといってよいほどそのサイト内をキーワード検索できる「検索窓」が用意されています。この検索窓はもともと明確な目的を持って設置されることが少なく、ユーザが満足するものではありませんでした。 しかし最近では、ユーザが必要な情報を探し出すといった面以外に、自社サイトにユーザをひきつけ、さらにユーザが求めているものを企業側が知るといった目的でも、重要視されつつあります。 この検索窓をどう活用していくかが、今後の企業のWebサイトの価値を含め、ビジネスの展開にも大きくつながっていきます。そこで本連載では、検索窓に対するユーザの不満を解消し、どのように活用していくべきかを解説します。 現在、企業がインターネット上に公開しているWebサイトは「企業の顔」としての情報を提供する場だけでなく、それ自体が企業の価値として認められてきています。各企業は、TVコマーシャルや電車内広告をは
取引先もWebで探す時代に－NECの企業情報検索サイト「Business Directory」
日本電気株式会社（以下、NEC）は2006年の5月9日から、海外を視野に入れたB2B向けのビジネスマッチングサイト「NEC Business Directory」を公開。新たな取引先の開拓を目指す企業が、Webを通じて、条件に適した取引先候補となる企業の情報を、無償で検索できるようにしている。 データベースには企業名のほか国名、住所、担当者氏名、部署、電話番号、従業員数などの情報が登録されており、取り引きしたい企業は、検索後すぐに連絡を取ることが可能だ。検索時は、企業名などのキーワードでダイレクトに検索できるほか、国や地域、企業の業態を指定した詳細検索機能、取り扱い商品のメニュー項目から企業を一覧表示する機能も搭載。家電、コンピュータ・IT、事務機器、セキュリティ、建築、通信、電気、といった取り扱い商品の分類から目的の企業を探し出すことができる。 放送・制御販売本部 新事業推進部の稲葉信悟
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