激ヤバスマホ広告、はじめました。 | ウェブ電通報
スマホの広告って「どうせ下の方に小さく出てきてピコピコやってるだけっしょ」くらいに思ってるみなさん、こんにちは。電通CDCで、クリエーティブ・テクノロジストをやっている宮地成太郎と申します。 スマホの広告で「下の方に小さく出てきてピコピコやる」以外にできることは無いのか…そんな悔しい思いを抱いたことがある方も多いはず。 しかし！！ 本日2015年10月23日から、そんなスマホ広告を取り巻く環境は激変することになるでしょう！ なぜなら今日、電通とアクセルマークの2社が、既存のスマホ広告の概念をぶっ壊す激ヤバなプロダクト「BRAND SCREEN」を開発してしまったからです。 BRAND SCREENとは、有名ウェブメディア40社以上から「記事ページと融合させた広告コンテンツを載せていいよ」という許可をいただき、ウェブメディアが運営する記事ページの上にインタラクティブな広告コンテンツを配信する
電通が怒られたオムニチャネルの言葉 | ウェブ電通報
はじめに 社内外で「オムニチャネル」というテーマをよく耳にするようになりました。いつも通りに仕事をしているといつのまにか「オムニチャネルについて解説してほしい」「担当してるクライアントにオムニチャネルを提案してほしい」といわれることが多くなりました。これほどまでに言葉が流行しているのは、マーケティング業だけではなく、モノを生産してから販売されるまですべてのプロセスに密接に関わるキーワードだからです。 アメリカで概念が生まれたオムニチャネルが日本に上陸して、いろんな小売業がオムニチャネルの部署を設立し、様々な事例も生まれてきて久しい時期になってきました。ですがオムニチャネルとは一朝一夕で完成できるものではありません。なのでこの連載では、日本でオムニチャネルは実現可能なのか？できるならどうやって？いつまでに？そもそもなんで必要なの？といった根本にまでさかのぼってみます。オムニチャネルの生々しい
アドエージ誌「エージェンシー・リポート 2015」発表 | ウェブ電通報
アドエージ誌が「エージェンシー・リポート2015」を発表した。総合広告会社やメディア、デジタル、マーケティングサービス、PRなど1000社超の米エージェンシーを対象に独自集計したもの。14年、米広告会社の国内売上総利益は、前年比5.4%増の436億㌦と好調を示した。 前年に引き続き売り上げをけん引したのはデジタル領域で、売上総利益に占める割合は13年の35.3％から39.7%に伸長、全体の約4割を占めるに至った。デジタルネットワークランキングでは、1位がIBMインタラクティブ・エクスペリエンス、2位がデロイト・デジタル、3位がアクセンチュア・インタラクティブで、大手広告会社グループに所属しない顔触れが上位を占めた。 専門領域別伸長率では、再び脚光を浴びているヘルスケアコミュニケーション領域が総利益前年比10.3％増（43億㌦）でトップ、続いてデジタルが9.8％増（173億㌦）、パブリックリ
いま話題のコンテンツマーケティングとは何か? | ウェブ電通報
「コンテンツマーケティング」に熱い視線が注がれている。このアプローチが注目される背景、従来の手法との違い、その問うているものを、電通グループのキーパーソンに取材した。そこから見えてくる新しい世界を考察する。 今、世界的に関心が高まっている「コンテンツマーケティング」はマーケティングの手法の一つで、今年あたりから日本でも注目され始めている。 米国で数多くの大手クライアントを持つコンテンツマーケティングの第一人者、ジョー・ピュリッジ氏による指南書『エピック・コンテンツマーケティング』（発行＝マグロウヒル・エデュケーション、発売＝日本経済新聞出版社）の翻訳チームを率いた電通 iPR局の郡司晶子氏は語る。「今、われわれが最も力を入れている分野の一つです。ピュリッジ氏も著書の中で触れていますが、その原型は1800年代にまでさかのぼることができ、アプローチとしては決して新しいものではありません。しかし
「2013年 日本の広告費」解説 | ウェブ電通報
電通が毎年まとめ、業界の注目を集める「2013年 日本の広告費」がこのたび発表されました。「アベノミクス」の効果はいったいどこまで表れているのか。媒体や広告主の業種ごとにどんな変化が生まれているのか。また、集計結果から見える今後の展望は。電通総研の北原利行が解説します。 【１】2013年の「日本の総広告費」概観 2年連続の増加。安定した成長軌道へ 昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4％でした。 リーマンショック以降の4年間（08～11年）前年割れが続いたあと、2012年、2013年と2年連続して前年比増が続き、安定した成長軌道に乗り始めた感があります。個別分野では、テレビスポットのほか、屋外・交通広告、POP、展示イベントなどプロモーションメディアの広告が比較的好調でした。他に、BS、CS、CATVといった衛星メディア関連、インターネット広告も
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