エアコンも効かない！ 大手ハウスメーカーが量産する軽量鉄骨住宅は室内でも熱中症になりやすい「驚きの真実」（香山 鉄大,週刊現代） @moneygendai
住居内でも熱中症にかかる いよいよ暑い夏がやってきた。今年は、例年より気温が高くなる予報が気象庁より発表されており、「覚悟の夏」を過ごさなければならないだろう。 厳しい暑さが続くと注意が必要なのが熱中症だ。8月15日ぐらいまでの間が最も熱中症が起こりやすいとされている。 熱中症は屋外でかかるものと思われるかもしれないが、実は住宅内で過ごしている際も軽視できない。総務省消防庁の過去5年間の統計データによると、熱中症は7月に急増し、半数以上が高齢者で、約4割が住居内で起きている。厚生労働省の調査でも屋内の熱中症は全体の41％に上っている。 「渡る世間は鬼ばかり」などのテレビドラマや映画で庶民的な名脇役として親しまれた女優、野村昭子さん（享年95歳）が7月1日、１人暮らしをしていた自宅寝室で倒れているのを親族が見つけ、死亡が確認されたが、死因は熱中症であったとされている。 酷暑になると、家の中の
マンション神話を崩壊させる「2020年問題」は、本当だった（週刊現代） @gendai_biz
駅近だから大丈夫、湾岸エリアはまだ上がる---そんなマンション神話はもう崩れる。立地の良し悪しなど無関係。マンション価値を根底からむしばみ、大暴落させる「新しい病」が猛威をふるい出した。 審議会が暴露した「真の2020年問題」 東京・新宿区で民間初の分譲マンション「四谷コーポラス」が売り出されたのは1956年のこと。それから約60年の時を経て、日本は全国に約600万戸を抱えるマンション大国となった。 中でも、全国のマンションの4分の1以上が集中、日本一のマンションストック数(168万戸)を誇るのが東京である。 東京都都市整備局(都市整)は、そんな都内マンションの行政をつかさどる大本営。普段はあまり注目されないこの組織が、いま不動産業界で話題の的となっている。 「都市整がパンドラの箱を開けた」 「都内のマンションの9割は23区内に建つが、都市整がそれら優良物件の大暴落を招く『戦犯』になる」
株初心者から不満爆発 これじゃあ大損だ!NISAのバカヤロー少額投資非課税制度（週刊現代） @gendai_biz
株初心者から不満爆発 これじゃあ大損だ!NISAのバカヤロー少額投資非課税制度 巻頭大特集アベノミクスに「大異変」! 「税金タダ」って言ったのに! 「税金がタダになると聞いて口座を作って株式投資を始めたのですが、買った株がさっそく値下がりしてしまいました。どうすればいいのか証券会社の担当者に相談すると、このまま持ち続けたら、損したうえ、しかも課税される可能性があるというのです。『非課税』だというのに、『課税される』とは矛盾している。はじめに知っていればやっていませんでした。NISAのバカヤローですよ」 そう語るのは元商社マンの大桑雄介氏(仮名、64歳)である。今年1月からスタートした「少額投資非課税制度=NISA」を始めたら、思わぬ落とし穴にはまり頭を抱えている。 NISAは、株や投資信託などを売買する際に、その売却益、配当金、分配金にかかる約20%の税金が原則5年間免除される制度である。
シャープ元幹部が実名で明かす 日本のテレビが韓国製に負けた「本当の理由」（週刊現代） @gendai_biz
日本を代表する電機メーカーが軒並み巨額の赤字に陥っている。経営者たちは円高や欧州不況など外部環境のせいにするが、言い訳に過ぎない。トップが舵取りに失敗し、決断を間違えた瞬間があった。 絶頂からあっという間に転落 '07年に社長となった片山幹雄さんの下で、シャープは大阪・堺市にあった新日鐵の工場跡地に液晶パネルと薄膜太陽電池の超巨大工場を新設しました。 「グリーンフロント堺」と名付けられたこの巨大工場に投じられた資金は、協力会社の分も合わせると実に1兆円。うち3800億円が第10世代と呼ばれる最新鋭の液晶パネル製造工場への投資でした。 液晶ディスプレイの性能と価格を決定する大きな要因は、いかに大型のパネルを作れるかです。堺工場は、40〜60インチの大型ディスプレイの市場が立ち上がることを予測して建設されたものでした。三重県・亀山工場で成功した、液晶ディスプレイからテレビまで一貫して生産する「
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授「首都圏直下型M8」「東海地震M9」はまもなく来るものと覚悟してください（週刊現代） @gendai_biz
「二度とこんな悲劇は見たくない」。3・11には誰もがそう思った。だが、いまこの瞬間にも、列島直下では異変が進行している。この世の終わりに見えた大震災すら、実は〝始まり〟に過ぎないのだ。 来る時期が早まった 「今後、首都圏直下型を含めて、大きな地震が複数回、起きる可能性があります。2011年3月11日の東日本大震災以来・・・・・・というより、正確には1995年の阪神・淡路大震災から、日本列島は地震活動が活発になっているのです」 こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授である。 長尾教授の専門は、固体地球物理学、地震電磁気学、地震防災など。大学院在学中に南極越冬隊などに参加し、その後、金沢大助手などを経て、現職に就いた。地震予知研究の第一人者の一人であり、前兆現象の研究者としても知られる。 その長尾氏が、「近い将来、大地震が起きる可能性がある」として、警告を発してい
ツィッターを騒がす「天才経済中学生」はいかにして生まれたか（） @gendai_biz
ツィッターやブログを使って経済について情報発信をしている大阪の中学2年生GkEcさんをご存じだろうか。「自分がつくった問題集を学校で売ってなぜ悪い?」「どうして教室の掃除を生徒がしなくてはいけないのか?」といった問題提起をし、それに対する意見や反論に経済学的な観点から丁寧に対応するコメントは、彼の年齢を抜きにしてわかりやすく面白い。 ファンも多く、東京大学の玉井克哉教授やホリエモンこと堀江貴文氏がリツィートするなど話題を呼んでいる。今回、そのGkEcさんこと西田成佑さんに東京まできてもらい、若手起業家として人気の岩瀬大輔ライフネット生命副社長と対談してもらった。「目標は経済学で世界の幸福を増やすこと」という天才経済中学生は、いかにして生まれたのか? 岩瀬: 今日は新幹線で東京まで来たのですか? 西田: はい。 岩瀬: 中学2年生って、1人で新幹線に乗ったりするもの? 西田: あんまり、しな
本当は凄い 日本の底力 全国民必読! ダメなのは政治家だけ 円高も中国も怖くない | 永田町ディープスロート | 現代ビジネス [講談社]
中国にはぶん殴られるわ、政府の対応はマヌケで弱腰だわ、脱官僚をはじめとする民主党のマニフェストは何一つ実現できないわ、この国はこれから大丈夫なのか、国民誰しもがそう思う。 だが、世界から見た日本はまだ圧倒的に優れた国だ。実は資源大国であるし、技術力ではダントツの世界ナンバーワン。そして何より、教育レベルの高さと、誠実でサービス精神に富む人間力で他国を寄せ付けない。知らないのは日本人だけだ。 もっと自信を持っていい 「失われた20年」「デフレは終わらない」「日本経済は中国に追い越される」･･･などなど、日本の将来への暗い予測を新聞やテレビで聞かない日はない。もうこの国に希望はないかのような雰囲気だ。 だが、悲観する必要はまったくない。本当は、日本は十分すぎるほど強い。 10月25日に中国政府直属のシンクタンク「中国社会科学院」が発表した報告書で、日本の国際競争力はアメリカ、EUに次ぐ世界第3
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