2019年5月16日 4時56分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 15日放送の「」について、反響が相次いでいる 番組では高齢者による自動車事故で娘を亡くした父が登場し、辛い胸中を吐露 ネットでは「涙が止まらない」「意味のある回だった」との声があがった 5月15日に放送されたバラエティ番組「 予想外の結末…最後に衝撃告白SP」（テレビ東京系）について、「多くの人に見て欲しい」との声が上がっている。 この日、番組に登場したのは、大宮駅で番組スタッフに声を掛けられた47歳の男性。家について行くのを快諾し、移動のタクシーの中で「12年前くらいに離婚、娘が2人」「職業は板前」など、オヤジギャグを織り交ぜながら明るく語っていく。 到着した家は、かつては家族と生活していた一軒家。家の中には“とある理由”で閉めたという、自身が経営していた和食店で使っていた商売道具がたく

皆の衆 @minano_shu 外人のアニメオタク、「What!?」のノリで「Nani!?」を使って「Nani the fuck」とか言い始めた上に「shinidie(死にダイ)」とか「yamekudastop(やめくだストップ)」とか日本語と英語の混成語作りまくってんの面白すぎるだろ pic.twitter.com/ioXen8KX05 2019-05-15 15:21:53

埼玉県越谷市で４月３０日、民家火災が起き、偶然居合わせた沖縄の男子高校生が取り残された少女（１６）を救出した。　救出したのは県立那覇高校３年の玉城弘次廊さん（１７）＝那覇市。取材に「後で激しく焼けた家を見た。今振り返るとよく助けに行けたと思う。

このバッシングの中じゃ再就職も困難で食えなくなるからだよ。いい歳になってそんなこともわかんないのかな。 終身雇用で守られたマスコミ組織で厚待遇で生きてきてポーズでリベラルやって来た人のそこの浅さが分かるツイート。 https://t.co/KOH8KWhWzo

いつもはてブは、見るだけだったのですが、 こんなブログがプチ炎上していたので、初めて書いてみました。 https://anond.hatelabo.jp/20190514225348 「そんな意見おかしい！」という反論や、 「こうした方がいい！」という提案性もない文章ではありますが、 1人のベビーカー通勤者（男性）の視点で、その実態を知ってもらえたら嬉しいです。 ◯自分の状況 自分の住んでいるエリアの保育園には入れず途方に暮れていたところ、 会社近くの保育園に空きがあることがわかり、急遽入ることに。 赤ちゃんは０歳児の娘です。 出勤時には父であるぼくが連れて行き、 帰りは時短できる妻がお迎えをしてもらっています。 ちなみにぼくは、朝9:30出勤の夜は8:00退社。 ただある程度フレックスで出勤できる日もあります。 家から会社へは、東横線と東京メトロを乗り継ぎ、40分ほど。 それを赤子を連れ

ひとむかし、前のこと。 会社で、困ることがあった。 といっても、売上やマネジメントに関するものではない。 そうならまだ良いのだが、もっとしょうもない話だ。 それは、部下から「もっと高い車に乗れ」と執拗に言われていたことだ。 いや、部下だけではない。 取引先からも金融機関からも私は、「いい車に乗りなさい」とはっきり言われていた。 「乗る車くらい、自由にさせてほしい」というのが普通だろうし、私は大半の人と同じく高級車に興味がない。 ダイハツの軽自動車を愛しているので、無理をして高いお金を出して、車に乗る必要は微塵も感じない。 だが、部下たちは言う。 「頼みますから、高級車に乗ってください。そうじゃないと、私がバカにされる。」 ……え？ と、多くの人は「そんなバカな、部下には関係ないでしょ」と思うだろう。 でも、れっきとした事実だ。 部下たちは「うちの社長が軽自動車に乗っていることが、とても恥ず

ワンセグ機能付きカーナビの持ち主に、NHKとの受信契約を結ぶ義務があるかどうかが争われた訴訟で東京地裁は5月15日、義務ありとする判決を下した。NHKによると、カーナビの受信料について争われた訴訟は初めて。 放送法64条1項は「受信設備を設置した者」に契約を結ぶ義務があるとしている。今年3月には、テレビを持たず、ワンセグ携帯のみのユーザーについて、契約義務ありとした高裁判決4件が確定していた。 NHKの規約では、一般家庭については「世帯ごと」の徴収になるため、テレビなどで受信契約を結んでいれば、カーナビのワンセグについて追加で受信料を徴収されることはない。 しかし、事業所については、受信機の「設置場所ごと」としており、ワンセグ機能付きのカーナビが搭載されていれば、事業所が所有する自動車1台ずつからの徴収となる。 今回の判決を受けて、企業や官公庁が所有するテレビが見られるカーナビについて、受

全世代型の社会保障制度の実現に向け、政府は、希望する人が70歳まで働き続けられるようにするための制度案を取りまとめました。定年の廃止や延長に加え、再就職のあっせんや起業支援などを企業側に求める内容で、将来的な義務化の検討も明記しています。 それによりますと、身体能力や健康状態など、個人差が大きい高齢者の特性を踏まえ、７つのケースを例示し、企業側に対応を求めています。 具体的には、定年の廃止、70歳までの定年延長、継続雇用制度の導入のほか、別の企業への再就職のあっせん、起業支援、フリーランスとして働く場合の資金提供、社会貢献活動を行うための資金提供をあげています。 制度案では、これら７つのケースから、企業が労使の協議で導入するものを選び、従業員が働き方を選択できる仕組みを検討するとしています。 また、法整備は２段階で行うとしていてまず、70歳までの雇用確保を企業の努力規定とする法案を来年の通