トヨタや三菱重工系など13社が工場IoTを推進、無線化を妨げるものは何か？日本のITベンダーやFA（ファクトリーオートメーション）機器メーカー8社と、大手製造業5社が工場の製造現場での無線IoT（インターネット・オブ・シングズ）導入拡大に向け、プロジェクトを推進している。名称は「フレキシブル・ファクトリー・プロジェクト」で、2017年3月までに成果を公表する。 オムロン、国際電気通信基礎技術研究所（ATR）、NEC、NEC通信システム、サンリツオートメイション、富士通、富士通関西中部ネットテック、村田機械の8社が参画し、2015年春から約2年かけてトヨタ自動車など大手製造業5社の工場で実証実験を実施した。全体の分析は情報通信研究機構（NICT）が担当する。日本の主要企業を巻き込んだ官民共同の“オールジャパン”体制で工場のIoT化を促進する。 家庭やオフィスと環境が異なる工場では、無線通信の挙動に未解明な点が多い。プロジェクトではトヨタ自動車の堤工場（愛知県豊田市
ファナック、製造現場を最適化するプラットフォームFIELD systemのα版をリリース
