MMDeployでJetson AGX Orinの物体検出速度をAGX Xavierと比較してみた - NTT Communications Engineers' Blog
目次 目次 はじめに MMDetectionとは MMDeployとは 実験内容 利用したモデル 計測結果 まとめ はじめに イノベーションセンターの加藤です。普段はコンピュータビジョンの技術開発やAI/MLシステムの検証に取り組んでいます。 今年登場したJetsonの最新版モデル「Jetson AGX Orin」は、前世代である「Jetson AGX Xavier」シリーズの最大8倍のパフォーマンス1、ビジョンや自然言語処理など様々な学習済みモデルにおいては最大5倍の高速化2が謳われており、エッジデバイス上で動かせるAIアプリケーションの幅がかなり広がりそうです。普段メディアAIに取り組んでいる私としてはどのレベルまでの物体検出モデルがエッジ上で動かせるようになったのかが気になりました。そこで本記事ではMMDetectionの提供する物体検出モデルをNVIDIA TensorRTを用いて
ドコモの「IPv6シングルスタック」は2月1日から提供 ユーザーの設定や操作は不要
NTTドコモは2月1日から順次、ネット接続サービス「spモード」において「IPv6シングルスタック方式」の接続を提供する。旧来の「IPv4アドレス」の枯渇への対応策の一環で、対象端末では順次シングルスタック方式による接続に切り替わる予定となっている（※1）。ユーザー側での設定や操作は不要だ。 →ドコモが2022年春から「IPv6シングルスタック」を導入へ 7月1日から開発者向けに試験環境を提供 （※1）接続先の設備によっては、デュアルスタック（IPv4アドレスとIPv6アドレスの両方が割り当てられる）接続となったり、IPv4アドレスのみ割り当てられる接続となったりすることもあります（ユーザー側で明示的に指定できません）
今こそNTTの光ファイバー網分離を議論すべきだ (1/4)
11月16日、NTTによるNTTドコモ株のTOB（公開買い付け）が成立した。これにより、12月1日からドコモはNTTの完全子会社となった。ドコモがNTTの完全子会社になることで、経営基盤が安定し、菅義偉総理からの値下げ要請にも応えられるとされている。また、NTTの澤田純社長が主張するにはドコモを中心としたNTTグループにすることでGAFAと充分、戦える体制を作っていくのだという。 しかし、突然、決まったNTTによるドコモの完全子会社化に対して、通信業界内では反発も出ている。 11月11日には、電気通信業を営むKDDIやソフトバンク、楽天モバイルなど28社が、趣旨に賛同する37社を代表し、武田良太総務大臣に意見書を提出している。過去には「ドコモの完全民営化」や「ドコモに対するNTT持ち株会社の出資比率の低下」が議論されていたにもかかわらず、それとは全く逆となる「完全子会社化」が急転直下で決ま
ＮＴＴ、ドコモＴＯＢ終了 携帯値下げ１２月にも公表へ
ＮＴＴによるＮＴＴドコモの完全子会社化に向けた株式公開買い付け（ＴＯＢ）が１６日、終了した。ＮＴＴは１７日にも結果を公表し、ＴＯＢに応じなかった株主からの買い取りなど全株取得のための手続きに入る。ドコモはＮＴＴとの一体化による財務基盤の強化も生かして、菅政権が求める携帯電話料金の引き下げに対応。１２月にもプランを発表する方針だ。 ＮＴＴはＴＯＢ開始直前の９月２９日時点でドコモの株式の６６・２１％を保有する親会社で、約４兆円を投じて完全子会社化することを目指していた。ＴＯＢ自体は成立の公算が大きく、株主の応募状況によってはドコモの臨時株主総会を開くなどの手続きを経る必要もあるが、最終的に完全子会社化が実現するのはほぼ既定路線となっている。
ダイドー、NTTドコモと共同で自販機の上部に5Gアンテナ設置へ
ダイドードリンコは11月5日、NTTドコモと共同でダイドーの自動販売機の上部に5Gアンテナ（sub6：3.7GHz帯）を設置し、5G携帯電話向けのサービスエリア拡充を2020年内にサービス開始すると発表した。自動販売機の基盤を活かした「自動販売機の5G基地局化」によるサービスエリアの提供は、日本初としている。 5Gサービスを展開拡充するために、スモールセル基地局用のアンテナ増設が必要とされるなか、建物の屋上や壁面は設置場所が限定されることや、街の景観を損ねることが課題となっている。また、突発的な基地局需要にどこにでもある自動販売機を使うことで、早期対応可能になる見込みがあるという。 今回、「お客様にとってより身近な存在として自販機の新たな価値を提供することが可能となる」というダイドーの想いとも一致し、NTTドコモとの共同構築に至った。両社は今後（2021年度以降）も自動販売機の5G基地局化
ソフトウエア開発力のさらなる強化へ 及川卓也氏・吉羽龍太郎氏・和田卓人氏がNTT Comの社外技術顧問に就任 - Shines｜ドコモビジネス｜NTTコミュニケーションズ
事業共創プログラム OPEN HUB for Smart World 未来をひらく「コンセプトと社会実装」の実験場 OPEN HUB for Smart Worldは、社会課題を解決し、わたしたちが豊かで幸せになる未来を実現するための新たなコンセプトを創り、社会実装を目指す事業共創の場です
NTT 東日本 - IPA 「シン・テレワークシステム」 - セキュリティ機能の大規模アップデートと実証実験の現状報告
「シン・テレワークシステム」 セキュリティ機能の大規模アップデートと実証実験の現状報告について 2020 年 5 月 14 日 「シン・テレワークシステム」 開発チーム 昨日、2020 年 5 月 13 日をもちまして、「シン・テレワークシステム」のユーザー数が 2 万人を超えました。テレワークの効果等により、新型コロナウイルスの感染者数は減少していますが、まだ油断をすることはできません。この機会に、「シン・テレワークシステム」公開後 3 週間経過時の現況と、この大規模な実証実験のコスト効率と社会的効果について、お知らせをしたいと思います。 また、本日、「シン・テレワークシステム」を大規模な企業 LAN などのセキュリティ・ポリシーが制定されている環境向けや、行政情報システムなどの高いセキュリティ・レベルが必要とされているネットワーク向けで利用できる、多数のセキュリティ機能を実装した新バー
ヤマハ、遠隔地同士でもリアルタイムに合奏できる「SYNCROOM」 NETDUETTO後継として
ヤマハは4月9日、インターネットを通してリアルタイムに合奏できる音声通信ソフト「SYNCROOM」を6月ごろに公開すると発表した。利用するには無料アカウントの登録が必要。前身の「NETDUETTO β2」は今秋をめどにサービスを終了する。 SYNCROOMは、離れた場所にいるミュージシャン同士がセッションできるソフト。通信の過程で生じる音声の遅延を抑える仕組みを搭載する。同社が2011年にβ公開したNETDUETTOも同様の機能を備えているが、SYNCROOMは新たにメトロノーム機能と録音機能を追加した。 前身のNETDUETTOでは、音声処理用のドライバ（WindowsではASIOドライバ、Macでは不要）に対応した専用デバイス（オーディオインターフェース）をPCに接続し、光回線などのブロードバンド環境で通信を行えば、離れた場所にいてもある程度合奏できるとしていた。SYNCROOMも同様
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NTT東日本、Azure Stack Hubを活用したプライベートクラウド基盤を地域向けに提供する「地域エッジクラウド」を開始
北海道と秋田県をつなぐ光海底ケーブルの共同建設協定が締結
NTT東「IPv6 ダイナミック DNS」提供開始。フレッツ光網内で利用可能 5ドメインネームまで月550円、申し込みや管理はウェブ上で
NTT東日本、生産現場を「見える化」できる工場向けIoTパッケージを提供