昨今インターネットに繋がるIoTデバイスの数が増加し、それに伴いIoTデバイスのセキュリティに対する要求も高まっています。遠隔地からネットワークやクラウドにつながるIoTデバイスには、認証や接続情報といった守るべき情報が保存されますが、これらをどのように保護するのかが課題となります。この課題を解決する1つの方法が「セキュアエレメント」になります。本イベントではこの「セキュアエレメント」をテーマに、IoTデバイスセキュリティの考え方や、セキュアエレメントの特徴、実際の使い方をお届けします。
![2022年2月21日 SORACOM IoT Meetup 〜IoTデバイスセキュリティ勉強会!セキュアエレメントを学ぶ〜 - IoT プラットフォーム SORACOM](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/cc492f2e6143774cb15068886baea9a525e7064b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fsoracom.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2021%2F05%2Fogp.png)
中古のAmazon Echoを調べたら、そもそもみんな個人情報を消してなかったし、リセットしても個人情報を復元できてしまった2021.07.08 21:0069,067 Lucas Ropek - Gizmodo US [原文] ( mayumine ) 中古品を売る、譲渡する時には改めて気をつけましょう。 Amazon Echo等のIoTデバイスは、一般家庭にも普及し、新しいデバイスもどんどん登場するので、使わなくなった中古デバイスをメルカリ等でリセールするのは当たり前になってきました。アマゾンは製品の利用後、個人情報の消去のためにデバイスを工場出荷時状態までリセットしてから、他者への販売や譲渡することを推奨しています。 しかしデバイスを単純にリセットしただけでは、そのデータがこの世界から抹消されるわけではありません。その端末を再販することで、その古い個人情報が蘇ってしまう可能性も仮説上
超スマート社会(Society 5.0)の実現に向けて、多数のIoT製品が登場している。製造業にはIoT製品に対するセキュリティ強化が求められており、製品開発のプロセスだけでなく、製品ライフサイクルの過程において、さまざまな取り組みがなされている。パナソニックで製品セキュリティグローバル戦略部 部長を務める林 彦博氏が、製品セキュリティが必要とされる背景と自社の取り組みを解説した。 年々増加する、IoT機器を乗っ取るサイバー攻撃 林 彦博氏は、製品セキュリティに関する業務に15年以上従事しており、2010年には「Panasonic PSIRT」を創設し、その代表を務める人物だ。セキュリティ診断やリスクアセスメント、グローバルガバナンス、製品のセキュリティ・インシデントといった活動を全社推進し、海外のセキュリティ団体の活動にも参加している。 IoT機器を狙ったサイバー攻撃は年々増加傾向にある
イスラエルのセキュリティ企業JSOFは、IoT(モノのインターネット)デバイスや産業制御装置などに幅広く使われているTCP/IPソフトウェアライブラリに、19件の脆弱(ぜいじゃく)性を発見したと発表した。 JSOFによると、脆弱性はTreckが開発したTCP/IPソフトウェアライブラリに存在する。同ライブラリは、過去20年で全世界に幅広く普及した。影響を受けるデバイスは数億台、あるいはそれ以上に及ぶとみられる。 広範囲の産業に影響――重大な脆弱性「Ripple20」への対処状況は
「いつでも、どこでも働ける」環境を整えることは、いまや働き方改革の要件となっています。そうなると、社外に持ち出したデバイスで、社内システムやクラウドを活用して仕事をするのは当たり前となり、ネットワークにおける社内と社外の境界は意味を持たなくなります。また、ウイルスに感染したパソコンから社内ネットワークを介して感染を広げ被害をもたらす事故や、内部の悪意あるユーザーが機密情報を漏洩してしまうといった事件も後を絶ちません。 「社内は"善"、社外は"悪"」という前提に立ち、ファイヤーウォールで「社内外の境界を守る」従来の「境界防衛セキュリティ」は、もはや役に立たなくなってしまいました。 また、クラウドの利用拡大により、インターネットを介した外部へのアクセスは益々増大します。これらアクセスの全てを、ファイヤーウォールで守ろうとすれば、処理能力が追いつかずスループットの低下は避けられません。高速・大容
この度、「サイバーセキュリティタスクフォース」において「我が国のサイバーセキュリティ強化に向け速やかに取り組むべき事項 [緊急提言]」がとりまとめられましたので、公表します。 あらゆるものがインターネット等のネットワークに接続されるIoT/AI時代が到来し、それらに対するサイバーセキュリティの確保は、安心安全な国民生活や社会経済活動確保の観点から極めて重要な課題です。そこで、総務省では、平成29年1月より「サイバーセキュリティタスクフォース(座長:後藤厚宏 情報セキュリティ大学院大学 学長)」を開催し、サイバーセキュリティの確保に必要な方策について検討を進めてきました。 この度、同タスクフォースにおける議論を踏まえ、本年7月より開催される2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた対処として早急に取り組むべき事項が取りまとめられましたので公表します。
本記事では IIJ のマルウェア活動観測プロジェクト MITF のハニーポットにおいて、2018年に観測した IoT ボットの状況についてご紹介します。またあわせて昨年末から今月にかけての最近の動向についても少し触れます。 全体サマリ 各ボットの観測状況について詳しく触れる前に、まず IoT ボット全体の動向や主要なトピックについてまとめておきます。 Mirai, qBot, Hajime の 3大ファミリーが勢力を維持多数のコードの販売、リークによる参入障壁の低下と亜種の多様化攻撃者らによる SNS の利用と DDoS 攻撃のさらなるカジュアル化Mirai 作者、Satori 作者らへの有罪判決Telnet 以外の感染手段として多様なエクスプロイトの利用DDoS 攻撃以外の目的を持ったボットの存在 我々のハニーポットでの観測において、Mirai およびその亜種、qBot およびその亜種、
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