VM持田 @mike_neck 100kbyte競争。100kbyteに圧縮されたjsの中からバグを一番早く探しだした人が優勝。ただし、ブラウザ、IDEなどのドーピング無し。秀丸のみとする。 #IT業界オリンピック 2012-08-06 22:28:04
![#IT業界オリンピック at Japan 2012](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/8c5cca74b930cd47dc74672bfb810bed5bbdfad2/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F5c863a4fd38a6abdc0542f29e84dbfbd-1200x630.png)
巨象も踊る 作者: ルイス・V・ガースナー,山岡洋一,高遠裕子出版社/メーカー: 日本経済新聞社発売日: 2002/12/02メディア: 単行本購入: 22人 クリック: 313回この商品を含むブログ (94件) を見る 1.はじめに ITクラスタに多大な衝撃を与えた、IBM対スルガ銀行事件判決。判決直後の「4月1日」に、その時点で明らかになっていた情報から憶測して、以下のネタ記事を書いたことは記憶に新しい。 判例評釈速報:IBM/スルガ銀行システム開発事件〜東京地判平成24年3月29日判例集未登載(控訴) - アニメキャラが行列を作る法律相談所withアホヲタ元法学部生の日常 判決直後には、IBM側の申立てにより開示されなかった*1判決本文が、平成24年5月16日、第一法規判例体系に掲載された。同業他社のデータベースを確認したところ、現時点の掲載はないとのことであるので、第一法規の「スク
前回は藤井に「説得力」に関するアドバイスをしました。仕事では「分かりやすく説明する」とともに,「説得する」という行為も非常に大事になります。そこで,7つのテクニックを紹介しながら,「説得力を持たせる」ために何が必要かを考えてもらうことにしました。 さて,今回は「質問」に関する話です。これは非常に重要です。「質問」には多くの目的があり,それに応じて具体的な質問話法も変わってきます・・・通常よく使うのは「情報を得る」ための質問だと思いますが,それだけではありません。 「他人の理解を深める」ための質問,「他人に好意をもってもらう」ための質問,「相手の頭を整理する」ための質問など,多様な質問があります。私はこれらの「質問」を目的別に上手く使うことで,仕事を円滑に進めることができました。そこで,今回はこれに関する話をしましょう。 今回も,“仕事に役立つ7つの科目”の「(3)説得的会話」に関するノウハ
企業も技術のマネジメントという意識を持って、現場のエンジニアのことを考えてほしい――。IT検証産業協会(IVIA)の第3回定時総会で招待講演を行った、情報処理推進機構(IPA)の渡辺登氏は、集まった経営者陣に向けてそう語った。 IVIAは、IT検証(テスト・評価)に関連する企業や団体によって構成される、IT検証の業界団体。6月18日に行われた定時総会で、招待講演として渡辺氏が「ETSSによる組み込みソフトウェア開発力強化」という講演を行った。渡辺氏はOKI通信システムで約20年、現場のエンジニアとして業務を行ってきており、現在はSEPGとしてプロセス改善に携わる傍ら、IPAで組み込みスキル標準(ETSS)に関わっているという。 渡辺氏は最初に、経済産業省と共同で行っている組み込みソフトウェア産業実態調査に触れた。特にテストエンジニアに着目し、「数としては増えており、不足感も和らいできている
派遣エンジニアなら自分の力でIT業界を生き抜ける 戦後最長の好景気と言われながら、一般消費者は好景気だという感触はなかなかもてないでいる。ガソリンなど石油関連製品に加えて、原料を小麦などの輸入に頼る食料品の一部も値上がりし、むしろ不況の中で物価だけが上がっていくスタグフレーションではないかという気もするくらいだ。有効求人倍率も若干下がり気味で、平成19年11月の有効求人倍率(季節調整値)は1.32倍で前月比0.02ポイント減少した(東京労働局調べ)。 そんな状況だが、ITエンジニアへの採用意欲は強い。職種別有効求人倍率を見ると、事務職が0.5倍(パートを含む)なのに対して、情報処理技術者は5.9倍(パート含む)と相変わらずだ。最近では、システムインテグレータなどIT専業の会社だけでなく、ユーザー企業からのITエンジニア採用も増えている。激変する社会情勢にあわせて、スピーディな経営判断が求め
女性のキャリアアップを阻害しているのは、マジョリティである男性の「オールド・ボーイズ・ネットワーク」と、「将来像が見えない」という不安――。日本IBM出身でジャパン・ウィメンズ・イノベイティブ・ネットワーク(J-Win)理事長の内永ゆか子氏は5月16日、「富士通フォーラム2008」で講演し、日本IBMでの成功例を基に女性の能力活用を進める方法について語り、働く女性たちにエールを送った。 内永氏は1971年の入社以来、日本IBMで女性技術者として活躍し、取締役専務執行役員を務めた。現在は、日本IBM社内の諮問機関「Women's Council」から発展したNPO法人、J-Winの理事長として、企業におけるダイバーシティの推進に尽力している。また2003年4月からは内閣府の男女共同参画会議議員も務めている。 IBMにダイバーシティ(多様性の受容)という戦略が本格的に導入されたのは、1993年
本連載では、中国以外のインドやベトナム、フィリピンなどにおけるオフショア開発事情を紹介していく。連載第1回はインドのオフショア事情を紹介する (編集部から):開発費圧縮や慢性的に足りないエンジニア確保のため、オフショア開発を取り入れる企業が増えてきている。現在、日本企業のオフショア開発委託先は中国がメインだが、欧米企業では早くからインドなどで展開してきた。中国以外のオフショア開発事情はどのようになっているのだろうか。 本連載では中国以外の国々、インドやベトナム、フィリピンなどにおけるオフショア開発事情を紹介していく。連載第1回となる今回は、インドのオフショア開発事情を紹介する。 インドに対する状況が2年前とは一変してきている 言葉の壁などが原因となり、敬遠されがちだったインドへのオフショア開発委託ですが、2007年あたりから少しずつ流れが変わってきたようです。 インドの大手IT企業である「
今、ITサービス業界では、インド系のITベンダーに対する漫然とした危機感が広がっている。確かに彼らは最近、日本のユーザー企業へ直接アプローチを開始しており、人件費の破壊的な差から仕事を奪われるとの見方も成り立つ。だが、あなたの会社がいい加減な仕事しかしていないのなら、心配ご無用。日本語の壁以外にもたくさんの壁に守られており、いい加減なお客相手に対するビジネスはしばし安泰だ。 本題に入る前に一つ言っておけば、インド企業の脅威、あるいは中国企業の脅威などと騒ぎ立てる前から日本のITサービス市場は、外国企業に随分食い荒らされた。外国企業とは欧米企業のこと。何かと言えば、ERPパッケージの浸透のことだ。従来は日本のITサービス会社の金城湯池だった基幹業務システムの開発の多くの部分が、外国製のパッケージに置き換わった。 ただ、欧米のERPベンダーと日本のITサービス会社の利害が見事に一致。膨大なカス
ソフトウエア・エンジニアリングのリーダーの一人、エド・ヨードンは1992年に、『Decline and Fall of the American Programmer 』を著し、米国のソフトウエア産業の衰退と挫折を警告した。この本を出す少し前まで、彼は「この国が危ない(A Nation at Risk)」というタイトルで講演行脚をしており、同書はそれをまとめたものである。 この本の中で、ヨードンは日本をソフトウエア開発における優等生の一人として挙げ、インドの飛躍を予見している。本が書かれた時点では、インドのIT産業はまだ黎明(れいめい)期にあったが、彼の予想通り、現在は英語圏で質の高いソフトウエア開発力が得られる国として、欧米から頼られる存在になり、IT立国を目指す他のアジア諸国からお手本と見なされるまでになった。 「この国が危ない」というヨードンの警告に触発されたのか、米国上院の「米国の
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