硫化水素で自殺するための情報をネット上から削除するべきか否か？
警察がついにネット上における硫化水素自殺方法を見つけ次第、削除依頼する方針を固めたわけですが、実際にはどうなっているのでしょうか？ また、硫化水素自殺をやたら宣伝し続けたマスコミに責任はなく、ネットのみに責任があるのでしょうか？ 代表的な例として、2ちゃんねるとウェブ魚拓がどのような対応をしているのか、そして現時点で検索結果のトップに出てくるWikipediaで行われている激論、そして本当は一体どうするべきなのかを見てみましょう。 まず、これが警察による今後のネット上における削除依頼方針です。 （PDFファイル）硫化水素ガスの製造を誘引する情報の取扱いについて 硫化水素ガスの製造を誘引したと判断されるためには、硫化水素ガスの製造方法に係る情報に加えて、 ○ 製造を誘引する（簡単に作れる等） ○ 利用を誘引する（簡単・確実に死ねる等） と認められることが必要となる。 なお、化学式等の記述のみ
硫化水素自殺法の削除要請に関するありがちなツッコミへの野暮な指摘 - 最終防衛ライン3
asahi.com：硫化水素の自殺法「有害情報」指定へ 警察庁、削除促す - 社会 プロバイダに硫化水素の発生法の削除を促してもあまり効果は無いと思いますが、まぁやらないよりはマシか。ただ、この削除要請の理由付けは随分と無理やりだし、削除要請も国内サーバーにしか実行力がない。むしろ、二次被害を広めたくなければマスコミの報道を規制したほうがより効果的だろう。 また、製品のほうを早急に規制したほうが実行力がありそうだ。実際販売元も回収しているようだ。ただ問題は代替品があるので、洗剤と入浴剤などの販売を規制すれば完全に防げるってものでもない。製品が規制されれば、代替品による情報が主流になるだけだろう。警察のやり方が正しいかは別にして、情報の拡散を規制するれば、情報の進化を抑制できるのは確かだろう。 自殺対策支援センターライフリンク 「いじめ自殺」報道のあり方 平成19年版 自殺対策白書 はてなブ
不可視型探照灯: インターネットに「自殺幇助」を転嫁するマスコミ
Home Log RSS インターネットに「自殺幇助」を転嫁するマスコミ Home ＞ 2008-09 / ＞ This Entry 2008-04 / 特集：硫化水素自殺と報道 ＞ This Entry [com : 12][Tb : 3] 2008-04-26 昨今マスコミを賑わせている「硫化水素」による自殺報道。その原因を、新聞・テレビをはじめとするマスコミは「インターネット上の自殺サイト」に押し付けている。 そのようなマスコミの主張を、毎日新聞は端的に表現している ↓ ■硫化水素自殺 死を誘発するサイトの罪深さ（毎日新聞：社説） より 硫化水素を使った自殺が目につき出したのは１年ほど前からで、インターネットの自殺サイトで「簡単で確実に死ねる」として生成法が紹介されているため、最近は若者を中心に流行のように広がっている。 → 「硫化水素を使った自殺が目につき出したのは
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