フレームレートが高いと映像がショボくなる説、スターウォーズの名シーンを60fpsにしてみた結果
papiko @papiko5656 そりゃあトムクルーズもこう言いますよね。 トム・クルーズ「映画を観るならTVのフレーム補間をオフに」と呼掛け。理由は「映像が安っぽくなるから」 news.livedoor.com/article/detail… twitter.com/retneysholocro… 2023-12-16 16:14:43 リンク ライブドアニュース トム・クルーズ「映画を観るならTVのフレーム補間をオフに」と呼掛け。理由は「映像が安っぽくなるから」 - ライブドアニュース 映画俳優のトム・クルーズが、最近のテレビが搭載するモーションスムージング機能を使わないようSNSを通じて呼びかけています。一般的なテレビ放送のフレームレートは24または30fpsです。しかし最近のテレビではプロ 21
例えばAIに90年代までのエロゲの絵柄を全て学習させても、
例えばAIに90年代までのエロゲの絵柄を全て学習させても、2000年代以降の新しい画風は生み出せないわけだろ？ だから新しいタッチを生み出してくれる人間絵師の権利はちゃんと保護しなきゃマズいと思う さもなきゃ、いつまで経っても同じ絵柄のハンコ絵しか見れなくなるぞ ---------------------------------------------- 追記: 権利って具体的に何？ってブコメがあったけど、例えば神絵師が苦労して新しい画風を生み出したとしても、やんちゃな海外AIにすぐ模倣されて、誰でも自由に生成できるようにされたら商売上がったりだよね。 そうならないように、やはり学習や使用を勝手にされない権利を強く主張していかないとマズそう、という話。 追記2: 「既存の画風を混ぜることで既にAIは新しい画風を生み出せるよ」って意見もあった。それは確かにと思った一方で、90年代までのイラス
「時給約123円」配膳ロボットに衝撃 飲食店で導入増加...人の仕事奪う？SNSの疑問をUSENに聞く
USEN（東京都品川区）が飲食店を中心に提供している配膳ロボットの公式サイトに書かれた「ロボットの時給は約123円！」という一文が、SNS上で話題になっている。 J-CASTニュースは2022年6月2日、飲食店が配膳ロボット導入を検討する理由や、「人の仕事を奪う」といったSNS上の反応に対する受け止めなどをUSENに取材した。 「ロボットの時給は約123円！」 USENの配膳ロボットの公式サイトによると、 同社では猫型ロボット「BellaBot（ベラボット）」など3機種を展開。導入費用について「ロボットの時給は約123円！」という一文が掲載されている。大型ディスプレー付きの機種「KettyBot（ケティボット）」を5年リースする場合、保守サポート費込みで月額利用料4万4300円となり、1日12時間営業で30日間稼働させると「時給約123円」の計算になるという。 ツイッターで5月31日、「ロ
政府向けシステムの話をするときの前提知識
政府向けシステムに関わったことがある身からすると、政府向けシステムの話をするときに前提として知っておいてほしいことは、住基ネット最高裁判決に「現行法上，本人確認情報の提供が認められている行政事務において取り扱われる個人情報を一元的に管理することができる機関又は主体は存在しない」という骨子があること。これによって政府向けシステムは個人情報を一元的に管理できず、個人情報は各自治体で分散管理しかできない。この文面でググれば政府がどれだけこの骨子を気にしているかは分かると思う。 今回の話は「国民マスターテーブルを持たずに認証するにはどうすべきか」という政府向けシステムで常に挙がる課題で、良いアイデアがある人は政府に提案しにいってほしい。個人情報保護法の目的外利用に違反しない上で。 はがき送りつけこれをできるのは自治体のみで防衛省はできない。防衛省は国民の住所氏名を知らないのではがきを送れない。防衛
日本のソフトウェア開発はなぜ世界から落伍したのか。中国人エンジニアの見方 - 中華IT最新事情
日本のソフトウェア開発はなぜ落伍したのか。中国のエンジニアの間でも話題になることが増えている。未来樹Aは、その理由をエンジニアの視点で解説をしている。委託開発が多い。システム開発の目的がイノベーションではなく、生産性の効率向上に留まっている。政府、地方自治体の案件が上位企業に集中するため、ベンチャーが育たないという理由を挙げている。 中国でも話題になっているCOCOAの件 日本でも話題になっているが、中国でも接触確認アプリ「COCOA」の件が、エンジニアの間で話題になっている。中国では、位置情報とQRコードを活用した健康コードが、2020年2月11日という早い段階で、アリババと杭州市によって開発され、1月ほどで他都市にも広まった。感染リスクが高いと判定されると赤になり、公共交通や店舗の利用ができなくなる。不便は強いられるが、それでも、生鮮ECやフードデリバリーが発達をしているため、生活はな
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