世界の代表的な小売/オークション・サイトのユニークビジター数が、comScoreから公表された。Amazon.comがトップで、2011年6月に世界から2億8223万人のユニークユーザーが訪れた。楽天はAmazonの約5分の1の5779万人のユニークビジター数を集め、世界ランキング5位となった。いずれも、インターネットカフェやモバイル端末からのアクセスはカウントされていない。 世界の州別からのビジター数の割合は、サイト別には次のようになっている。Amazonはさすがにほとんどの州で幅広く進出しているが、南米だけはMercadoLibreの独走を許している。 日本生まれの大手ネット企業の海外進出が始まっているが、先行している楽天の動向が気になる。そこで、Amazon（アマゾン）、中国Alibaba（アリババ）それに楽天の3サイトを取り上げ、アジア・パシフィック地域でのユニークビジター数と、そ

チュニジアそれにエジプトで始まった反政府運動の嵐は、モロッコからイランまでの北アフリカ・中東全域に吹き荒れている。 Arab and Middle East revolt - an interactive map：ソースはGuardian 今回の反政府/民主化デモでフェイスブックの役割が大きかったので、その背景を追ってみた。 NBC News correspondentのRichard Engel氏が撮影。アラビア語で “Thank you, Facebook.”と書かれている。 多くのアラブ諸国では、いつまでも続く貧困と若者の失業で国民の不満が鬱積していた。同じような不満を抱く国民間の連携を一気に広げかつ強める役割を果たしたのがフェイスブックで、大規模な反政府デモへと発展させてきたのだ。でもここまで国民の連携を生み独裁政権を崩壊させるほど、アラブ諸国でフェイスブックが利用されるとは・・・

｢第三の男｣や｢武器よさらば｣など、ネットで無料で見ることができる名画が少なくない。Open　Cultureが昔の名画を中心に、オンラインで無料視聴可能な映画275本をまとめてくれている。 とりあえず試してみた。今回の一覧表275 Free Movies Onlineのトップは｢A Farewell to Arms （武器よさらば）｣。ゲイリー・クーパーとヘレン・ヘイズが主演の1932年版なので、以前映画館で見た1957年版（主演：ロック・ハドソン、ジェニファー・ジョーンズ）とは違う。リンクの飛び先は有名なInternet　Archiveであった。"embed this"と記されていたのでクリックすると、貼り付けるためのコードが現れ"Simply copy the code below and paste it into your webpage"となっていたので、以下に貼り付けておく。

米消費者が利用する主要ニュースメディアとして、新聞離れとテレビ離れが進み、それに代わってインターネットシフトへ。この流れは10年近く続いており、2009年に少し小休止に入ったものの、昨年（2010年）から再び加速化し始めている。 国内および国際ニュースを得るための主要メディアは何か。米Pew（the Pew Research Center for the People & the Press）が毎年実施している調査結果が新年に公表されたので、まずその結果を見てみよう。調査は2010年12月1日～5日に実施。無作為に選んだ18歳以上の米国在住の大人1500人を対象に電話聞き取りを行った。1500人のうち500人は携帯電話での聞き取りであった。最初のグラフでは、調査対象者に主に利用するニュースメディアを最大二つまで答えさせている。過去10年間の推移が示されている。 目に付くのは、ニュースソース

機密暴露サイト“Wikileaks”がアフガン戦争関連文書9万1000点を公開し大騒ぎになっているのだが、当然のようにその公開データをベースに加工する者が現れてくる。 学者のハッカーグループ（ポスドクの学者など）が、膨大な公開データをトラックして、2004年から2009年までのアフガニスタンでの事件を時系列にビジュアライズした。以下にその成果のビデオを貼り付けておく。アフガンのどの地域で事件が多発しているかを1カ月単位で追っている。オレンジで示されている主要道路の周辺で、多くの事件（茶色の部分）が起こっているのが観察できる。 Visualisation of Activity in Afghanistan using the Wikileaks data from Mike Dewar on Vimeo. ◇参考 ・Visualisation of Activity in Afghanis

米国や日本などの国の借金額をリアルタイムに示す「借金時計」をよく見かけるが、オンライン世界の勢いをリアルタイムに見せてくれるカウンターも登場している。 Gary　Hayes氏が昨年の秋ころから公開しているカウンター掲示板は、ソーシャルメディアやモバイル、ゲームの世界の激変ぶりが実感させてくれる。 カウント対象として、ソーシャルメディア、モバイル、それにゲームの中から一つを選ぶことができる。カウント期間も、今（now）、1日間、1週間、1ヶ月間、1年間の中から選択する。右上のテキストをクリックすればよい。 ◇参考 ・Just how big is the social media phenomenon? This counter tells you.(Law　Librarian　Blog) ・Garys Social Media Count(personalizemedia)

インターネットの利用が、デスクトップからモバイルへ。この流れは疑う余地のないところ。そこで、これからどのような形で展開していくかを、定量的に把握しておきたいものだ。 それに応えるレポートがMorgan　Stanleyから出た。同社のアナリストMary Meekerさんがまとめた87ページの資料「Internet Trends」が公表されている （その資料は、GigaOMの記事にエンベッドされている)。その資料から幾つかのページを抜き出し、トレンドを眺めておこう。 インターネットの普及率で見れば、米国や西欧、それに日本や韓国ではかなり浸透しており、成熟段階に入っている。だが、世界的にみると、BRICsを始め、インターネット人口が急増中の発展途上国は多い。以下の図のように昨年でも、中国は前年比29%、インドは同23%もインターネット人口が増えた。 興味深いことは、インターネットサービスや利用環

米Time誌の最新号（2010年4月12日号）はスティーブ・ジョブズ の顔写真である。それに合わせたカバーストーリーは、見出しが"The iPad Launch: Can Steve Jobs Do It Again?"と"Do We Need the iPad? A TIME Review"の、iPad関連記事となっている。 この最新号も4月3日発売のiPadで読むことができるようになる。注目の価格は号あたり4.99ドルと、電子雑誌に賭ける米タイム社の意気込みが伝わる値付けといえそう。 March　22,　2010 一方アマゾンのキンドル（Kindle)版の価格は、月間2.99ドルである。Time誌は週刊誌なので、号あたりの購読料は0.75ドル以下となる。つまりiPad版の価格はKindle版より5倍以上も高いことになる。iPadはカラーだし、紙の雑誌記事に加えて動画や写真スライドなど特

英地方紙が試行したサイトの有料サービスが挫折した。 Johnston Pressは、同社傘下の地方紙6紙の各サイトで09年12月から有料サービスを開始していたが、悲惨な結果に終わり、来週からpay　wall（課金の壁）を取り払うことになった。 Webサイトの有料化を試行した6紙は次の通り。 the Worksop Guardian; the Ripley & Heanor News; the Whitby Gazette; the Northumberland Gazette; Carrick Gazette ； the Southern Reporter 6紙の各発行部数（新聞紙のcirculation）は、ABC考査で2598部～1万6412部と少部数であったが、その部数がさらにWeb有料化試行の前から下降していた。そこで1期 £5＝約700円（£5 a quarter）のWebサイト

地球上のすべての情報を検索できるようにする。このミッションに従って、グーグルは図書館や伝統メディア企業と組んで、膨大な過去の書籍、雑誌、写真、動画、そして新聞のデジタル化を着々と進めている。 これまで一部の人にしか利用できなかったコンテンツや、埋もれたままになっていた古いコンテンツが、誰もがオンラインで検索して閲覧や視聴ができるようになってきている。さらに無料で閲覧できる範囲が拡大していることも、ユーザーにとって有難い。10日ほど前に、グーグルの支援で無料閲覧できる米雑誌のバックナンバーが増えてきていることを伝えた（こちらを参照）。同じように、新聞社と組んで進めている過去記事のアーカイブの拡充に伴い、無料閲覧できるニュース記事も増えてきている。 最近では次の4紙も、創刊に遡って膨大な新聞記事がGoogle News Archiveで無料で閲覧できるようになった。 ・The Montreal

グーグルの Chief Economist であるHal Varian氏が、3月9日に開催された米FTC（連邦取引委員会）の会合で講演したが、その時のプレゼン資料が公開されている。 新聞の将来について議論する会合で、今回が2回目である。その会合の基調講演で使ったVarian氏のプレゼン資料｢Newspaper economics: online and offline｣を、貼り付けておく。 またVarian氏は、グーグルの公式ブログの中でも、この講演の解説をまとめている（こちら）。 内容はこれまでグーグルが主張してきたことである。使っている図表もNAA（新聞協会）やPewなどからの引用で、これまでもいろんなん所で紹介されてきている。ただし、こうした図表を整理して並べられると、米国の新聞が構想的に斜陽化してきていることを再確認できる。なにもグーグルが台頭したから、新聞産業が衰退しているのでは

ニュースを得るメディアとして、アメリカ人にとって新聞は人気の低いプラットフォームになってきたようだ。 Pew　Internetが3月1日に公表したレポート｢Understanding the Participatory News Consumer｣によると、やっぱりというか新聞からニュースを取得するアメリカ人が減ってきている。アメリカ人の大半（92％）が、毎日、複数のメディア・プラットフォーム（ national TV, local TV,the internet,local newspapers, radio, national newspapers）からニュースを得ているが、どのようなメディア・プラットフォームに毎日接触しているかを調査した結果が次のようになった（複数回答）。 ・アメリカ人の78%はlocal TVからニュースを得ている ・73%は、CBSのようなnational ne