OpenOffice(Apache OpenOffice)が開発者不足のためプロジェクト終了へ→継続決定
ワープロ、表計算、プレゼンテーション、メールクライアントといった仕事に必要なソフトウェアをひとまとめにしたオフィススイートの1つに、オープンソースの「OpenOffice(Apache OpenOffice)」がありますが、現在、開発者不足のためプロジェクトが終了寸前にあることが明らかになりました。(※その後、継続が決まりました。記事末尾の追記参照) [DISCUSS] What Would OpenOffice Retirement Involve? (long) http://mail-archives.apache.org/mod_mbox/openoffice-dev/201609.mbox/%3C008d01d204a9%24bd37caa0%2437a75fe0%24%40apache.org%3E OpenOffice, after years of neglect, cou
「LibreOffice」と「OpenOffice」--2大オープンソースオフィススイートの違いは
Jack Wallen （Special to TechRepublic） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2014-10-02 06:00 筆者は先日、2大オープンソースオフィススイートの違いについて、複数の読者から質問を受けた。エンドユーザーにとって、これは極めて妥当な疑問だ。それぞれの説明を読んでも、差異はほとんどない。説明を見てみよう。 「LibreOffice」：LibreOfficeはThe Document Foundationが開発を手がける、無料でオープンソースのオフィススイートである。 「Apache OpenOffice」（AOO）：AOOはオープンソースのオフィス生産性ソフトウェアスイートである。AOOは「OpenOffice.org」とIBMの「Lotus Symphony」から派生したオフィススイートで、LibreOfficeとは非常に近しい関係にある。 ま
不景気に悩む伊地方自治体、またオープンソースに移行--「Microsoft Office」から「OpenOffice」へ
不景気に悩むイタリアの地方自治体が共通して意識していることがあるとすれば、支出の削減だろう。この目標達成にあたって多くの市町村が選んでいるのが、Microsoftを捨ててオープンソースへと移行する方法だ。 Microsoftからオープンソースに移行する多くの市町村に加わるのが、イタリア北東部部にあるウーディネ市だ。人口10万人の同市は先に、2014年末までに市が所有する900台のコンピュータで「OpenOffice」をデフォルトの生産性スイートにする数年計画の移行プロセスを開始すると発表した。 OpenOffice採用により、ウーディネ市はソフトウェアライセンスコストとしてコンピュータ1台あたり約400ユーロを削減できると述べている。削減金額は合計で36万ユーロを見込む。マイグレーションは80台の新しいコンピュータから開始するが、2014年度予算によると2014年12月までに購入することに
オープンソースからMicrosoft Officeに再切り替え 山形県
山形県は、オフィスソフトウェア製品「Microsoft Office」を2014年度中に全庁に導入する。日本マイクロソフトが9月4日に発表した。オープンソースソフトウェアからの再切り替えとなる。 山形県は、2002年に職員1人1台のPCを導入した際に、クライアントOSおよびオフィスアプリケーションとして「Microsoft Windows XP」とMicrosoft Office XPを採用した。しかし、2011年のOffice XPのサポート終了に際し、業務で作成したドキュメントを永続的に活用できるよう汎用的なファイル形式を保つことなどを目的に、オープンソースソフトウェアのオフィスソフトを全面採用し、Microsoft Officeの利用を一部に限定する運用に切り替えていた。 2年近く運用を続ける中で、民間や国、ほかの自治体などから送付されるMicrosoft Officeのファイルをビ
徳島県庁がOpenOffice.orgからLibreOfficeに移行へ
徳島県は行政事務用パソコンの標準オフィスソフトをOpenOffice.orgからLibreOfficeに移行する。2014年1月に更新するパソコンからLibreOfficeを導入する。 徳島県では現在、県庁内で使う標準のオフィスソフトとしてオープンソースのOpenOffice.orgを採用している（関連記事）。今年度の更新パソコンから、すでにサポート期限が切れている一太郎、Excelはインストールしない。これにより、購入する場合のライセンス料を約1億円削減できるとしている。 LibreOfficeは、米Sun Microsystemsが米Oracleに買収されたことをきっかけに、OpenOffice.org開発コミュニティの主要メンバーが2010年9月に設立したThe Document Foundationが開発しているオープンソースのオフィスソフト。徳島県では「OpenOfficeよりも
LibreOffice 4.0登場、100件超の強化、MS Officeとの相互運用性も向上
2013年2月7日、オフィスソフト「LibreOffice」の新版「4.0」がリリースされた。3.6からジャンプアップし、100件超の強化が施されている。Microsoft Officeとの相互運用性も進んだ。比較的安定性も高いので早速利用を検討してみてほしい。 LibreOfficeはメジャーバージョンが半年に1度リリースされる。前のバージョンが3.6であり、今回は3.7のはずだが、4.0にジャンプアップした。これは、マクロや、外部からのLibreOfficeの制御に使う「UNO API」というAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）に後方互換性が無いのが1つの理由と見られる＊1。4.0では100件超の機能強化が盛り込まれている。強化の方向性に統一性はないが、面白いリリースだ＊2。 ＊1 このため、一部の機能拡張などは、4.0では動作しなくなっている。 ＊2 LibreOf
Oracle、製品版Open Officeの提供打ち切りを発表
OracleがOpenOffice.orgプロジェクトを非営利コミュニティーに完全に移管し、製品版の提供は打ち切ると発表した。 米Oracleは4月15日（現地時間）、オープンソースのオフィススイート「OpenOffice.org」の開発を完全にオープンソースコミュニティーに移管し、製品版Open Officeの提供を打ち切ると発表した。 同社のチーフコーポレートアーキテクトを務めるエドワード・スクリーブン氏は「OpenOffice.orgのプロジェクトは非営利ベースで幅広い支持基盤に注力している団体が管理するのが最良だと確信する。われわれはOpen Officeの今後に向けてコミュニティーと協力していく意向だ」と語った。 同社は2010年1月の米Sun Microsystems買収でOpenOffice.orgを獲得した。獲得後もSunの開発／サポートチームを維持し、コミュニティー版のリ
OpenOfficeの開発者ら、オラクルから独立した新団体を設立
プログラマーらで構成されるあるグループが、OpenOffice.orgから分岐した。OpenOffice.orgは、Microsoftの「Office」に競合するオープンソースプロジェクトで、OracleはSun Microsystems買収時にこれを傘下に収めている。 Document Foundationという名の同グループは米国時間9月28日、「LibreOffice」というソフトウェアのベータ版のダウンロード提供を開始した。同グループはOracleに対してOpenOfficeの商標を譲渡するよう要請しているが、Oracleが参加しなくても活動を続けていく意志を表明している。 同グループは声明で「将来のオフィス生産性スイートを構築するためにこのプロジェクトに参加し、フレンドリーでオープンな新しい環境でコード作成に貢献してくれる開発者と、ソフトウェアを翻訳、テスト、文書化、サポート、お
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OpenOffice の読めば分かるマニュアルってあるの？ : 2chコピペ保存道場