「オリエント急行」年内廃止＝コスト高、126年の歴史に幕−英紙（時事通信） - Yahoo!ニュース
【ロンドン時事】22日付の英紙インディペンデントによると、アガサ・クリスティの推理小説でも知られる夜行列車「オリエント急行」の運行が、今年12月に廃止される。戦争による停止や路線変更など曲折を経ながらも欧州鉄道史に輝かしい足跡を残してきたが、夜行のコスト高もあり126年の歴史に幕を下ろすことになった。 オリエント急行は1883年に運行開始。1930年代の最盛時には仏パリとトルコのイスタンブールを結んでいたが、第2次世界大戦後は自動車や飛行機の発達で縮小の一途をたどり、2001年にはパリ〜ウィーン間に、07年には仏ストラスブール〜ウィーン間に短縮された。 12月12日午前8時59分ストラスブール着の列車を最後に、時刻表から完全に姿を消す。 【関連ニュース】 ・ 〔終戦特集〕太平洋戦争の歴史を振り返る ・ 「アンネの日記」が世界記憶遺産に=貴重資料計35点を追加 ・ 米失業率、9
「最初の患者」男児が銅像に＝新型インフルで有名人−メキシコ（時事通信） - Yahoo!ニュース
【サンパウロ29日時事】新型インフルエンザが猛威を振るったメキシコで、「世界最初の発症例」と指摘されたエドガー・エルナンデス君（5）の銅像が近くお目見えすることになった。 エドガー君は南東部ベラクルス州ラグロリア村在住。米・メキシコ合弁の養豚場があり、今年3月に発熱症状があったエドガー君のほかにも、呼吸器疾患などを訴える住民が続出したため、村は「豚インフルエンザの発生元」として一躍注目を浴び、一時は国内外のメディアが殺到した。政府は公式には、同村が感染源とは認めていない。 その後回復したエドガー君は、今ではメディア取材に快く応じるなど元気そのもの。現地からの報道では、エレラ同州知事は「ラグロリアは主要な観光地となった」とその功績をたたえ、ベルギー・ブリュッセルにある小便小僧をモデルに「エドガー像」を完成させる方針という。 【関連ニュース】 ・ 【特集】新型インフルエンザ ・ 〔
高齢者に新型インフルの免疫か＝60歳以上の3分の1に抗体−米調査（時事通信） - Yahoo!ニュース
【ワシントン22日時事】22日付の米紙ワシントン・ポストは、米疾病対策センター（CDC）の血液検査の結果として、60歳以上の人の多くが新型インフルエンザの免疫を持っている可能性があると報じた。CDCに保管されている血液サンプルを調べた結果、60歳以上の3分の1に新型インフルエンザの発病を防ぐとみられる抗体のあることが分かったという。 米国では21日までに、5764人の感染者（推定含む）が確認されているが、このうち約3分の2は5−24歳で、65歳以上の高齢者は1％以下にとどまっている。 【関連ニュース】 ・ 【特集】新型インフルエンザ ・ 〔写真特集〕新型インフルエンザ ・ 全世界の感染1万1300人超=死者は89人に ・ 新型インフルで支援要請=近畿の旅館業界、河村官房長官に ・ イオン、京都市でもマスク着用〔新型インフル〕
サンマが「安いよっ！」＝冷凍物が集客の目玉に−スーパー各社（時事通信） - Yahoo!ニュース
秋の味覚の代表魚、サンマが早くも店頭で幅を利かせている。節約志向の消費者ニーズをとらえようと、スーパー各社が昨年取れた割安な冷凍物を頻繁に特売。安さに加え保存技術の向上で、「取れたてと勘違いする客がいる」（スーパー関係者）ほど身質が良いことも人気の要因だ。 イトーヨーカ堂は大型連休明けの7日、解凍したサンマを特売商品として1匹58円で店頭に。秋に生鮮物が大量に漁獲される時よりも大幅に安く、定番品のサケ切り身などに比べてもほぼ半値の水準。行楽などで家計の出費がかさんだ直後だけに、「お買い得感を最優先した商品で客にPRしている」（広報）という。 首都圏では最近、同社のほか西友やコモディイイダなどがサンマを1匹50円前後で販売。例年、アジなど旬の魚に押されて脇役に回るが、「今年は安さを打ち出せる魚が少ない」（都内の中堅スーパー）ため、目玉商品に昇格した。 サンマ人気を裏付けるように首都圏の
消費者庁ってどんな機関？ トラブル解決の「司令塔」期待…課題も多く（産経新聞） - Yahoo!ニュース
消費者行政を一元化する消費者庁設置関連法案は参院での審議が始まり、年内にも消費者庁が発足する見通しとなった。「産業重視」とされた日本の行政にあって、消費者の視点に立った初めての行政機関となる。偽装表示、悪質商法、製品事故…トラブル解決の「司令塔」としての役割が期待される ［表でチェック］ 消費者庁 政府案ｖｓ民主党案経て…最終的にこうなりました 日本の省庁は「殖産興業」を掲げた明治期以来、生産者側の目線で施策を展開してきた。しかし近年、食品偽装、悪徳商法、欠陥商品といった消費者を巻き込む重大な問題が起きるたび、行政の対応は後手後手に回った。 一例が、昭和６０〜平成１７年に２１人が死亡したパロマ工業製の瞬間湯沸かし器による一酸化炭素中毒事故だ。経済産業省内で都市ガスとプロパンガスなど所管する課が分かれていて情報が共有されず、積極的な対策が打てなかった。遺族からは「業者を守るために消費者を
経産・農水省 野菜工場普及へ法改正 生産量２０倍 特区や補助金も（産経新聞） - Yahoo!ニュース
野菜などを人工的な光や温湿度管理で栽培し生産量を通常の１０〜２０倍に増やすことができる「植物工場」の導入を促進するため、経済産業省と農水省は、農地法の改正などによる特例措置を設ける方針を固めた。来年１月に共同で検討チームを立ち上げて３月末をめどに報告書をまとめ、可能な施策から順次実施する。法改正のほか、植物工場設置を優遇する「構造改革特区」への指定や補助金の創設を検討する。 民間企業の資本や技術力を活用し食料を増産できる植物工場は、約４０％に低迷する「食料自給率」の向上につながると期待されているが、多くの規制が普及の障害になっている。特例措置で普及が進めば、食の安全・安心の確保や地域活性化にもつながりそうだ。 植物工場は、建物内で光や温湿度を成長に最適な条件に設定し、生産量を大幅に増やすことができる。成長スピードが通常の２〜４倍になり、レタスの場合、年２０回の収穫が可能。土壌の代わりに
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