会社組織をダメにする｢中途半端なテレワーク｣「オールド・ノーマル」の強さを実感――。 テレワーク（在宅勤務）の6月の実施率を最初に見たときの筆者の想いだ。3月から4月にかけて2倍以上の増加を見せたテレワークは、5月下旬の緊急事態宣言の全国解除後、6月に入って急落を見せた。 パーソル総合研究所が3度にわたって実施した2万人規模の調査を回答日ごとに見ると、5月の最終金曜日から6月1日の月曜日にかけて、30.5％から23.0％と、4分の3へと減少した。その後のビジネス街の様子を見ていても、全体としてのテレワーク実施率は下がり続けているだろう。 緊急事態宣言解除以降、テレワーク実施率が急落 しかし、正直なところ驚きはない。過去を振り返れば、ウイルス流行や災害に際して、テレワークは広がっては縮小することを幾度も繰り返してきたからだ。だからこそ、筆者は在宅テレワークがバズワード化した4月から、続々と登場する遠隔会議システムやテレワーク関連サービ
