このクルマは日本人だけを見ています：日経ビジネスオンラインフェル コラムニスト 堅気のリーマン稼業の傍ら、細々と物書きの真似事をしております。最近は講演やらテレビ・ラジオへの出演も増えてきました。いったい本業は何なのか自分でもよく分からなくなっています。 この著者の記事を見る
走ることの本質とは？『BORN TO RUN』 ～なぜタラウマラ族は48時間ぶっ続けで走れるのか？：日経ビジネスオンライン
世はランニングブームだ。今年2月に行われた東京マラソンには定員の10倍の33万人が応募。また皇居の周囲を走る人も増え、界隈の銭湯ではランナー向けのロッカーを用意するなど、風呂を浴びる以外のサービスの充実に力を入れているという。 深夜、イヤホンを耳に突っ込み、音楽を聴きつつタッタカ走っている姿を街中で見かけるのも最近では珍しくないほど、走りに魅惑されている人は多い。 しかしながら走ることで健康になるどころか膝、アキレス腱、ふくらはぎの故障を訴えるランナーも続出している。 人体は走ることに適していないのか？ 本書の著者もまた怪我に悩まされていた。 バスケットを止めてマラソンを始めてのち、3キロから5キロを1日おきに、しかも大抵は土の道を走っているにもかかわらず〈ハムストリングの断裂（2回）、アキレス腱の損傷（たびたび）、足首の捻挫（両足を交互に）、土踏まずの痛み（再三再四）〉に苦しむようになっ
PCオーディオの魅力 麻倉師匠に聞く(1) - JAGZY
今回からスタートする本連載では、真正面から、はたまた違った側面からデジタル機器の楽しみ方を追求していきたいと考えている。仕事に役立つ使い方――もその1つだが、やはりオフの時間を少しでも充実したものにしてくれるデジタルグッズの使い方を追い求めていくつもりだ。デジタル時代だからこそ、もう一度「オーディオ」を楽しみたい。そこで最初のテーマとして「PCオーディオ」を取り上げる。 JAGZY読者の方々には、1980年代までのオーディオブームを経験された方も多いことだろう。「ベストヒットUSA」（81年から89年までテレビ朝日系列で放送された音楽番組）や「Sony Music TV」（83年から94年までテレビ神奈川系列で放送された音楽番組）などをワクワクしながらチェックし、FM放送で流れるのを待つ――なんて楽しみ方をした人は多いのではないだろうか。 若かりし頃、就職を機に、あるいは他の趣味に走るなど
サムスンに多くの転職者を出した日本メーカーは？：日経ビジネスオンライン
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
「カリスマ経営者は、もう要らない」：日経ビジネスオンライン
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
フェイスブックの新広告サービス「Facebook Exchange」が国内で開始 日経デジタルマーケティング
フェイスブックの新しい広告サービス「Facebook Exchange」（FBX）が、国内でも密かに始まった。FBXは、広告購入・配信システムであるDSP（デマンド・サイド・プラットフォーム）を通じて、Facebook上に広告を配信できる仕組み。DSPの広告配信先がFacebookへと広がることで、効率的な広告運用が可能になりそうだ。DSPはつながっている広告ネットワークから広告表示の要求があるたびに、リアルタイムで入札・落札して広告を出稿する。広告配信のターゲティング条件を設定しておくことで、メディアから得たリクエストを基に高い広告効果が期待できるかどうかをDSPが自動的に判断して入札する。
米国が韓国に愛想を尽かす日：日経ビジネスオンライン
北の核武装は米国のせい 北朝鮮が核恫喝の声を高めています。焦った韓国は中国を頼ろうと「米中二股外交」に動きます。あれだけ面倒を見てきた同盟国から見限られてしまった米国は、どうするのでしょうか。 鈴置：米国は必死で力を誇示しています。韓国に核の傘を改めて保証したり、最新鋭兵器を送って米国の関与を強調したり。北朝鮮ににらみを利かせるだけではなく、韓国から信頼を取り戻すのが狙いでしょう。 しかし、北朝鮮の核開発を阻止できなかった米国に韓国人は不満を高めています。文ジョンイン延世大学教授は4月8日付の中央日報に「米国はなぜ、北の核への対応に失敗したのか」なる一文を寄せました。 文ジョンイン教授は「平壌の誤った行いばかりを責めるのではなく、自身の政策的過誤も省みなければならない」と場当たり的対応に終始した米国を批判しました。 “米国の失態”を言い募ることで、韓国は中国接近を米国に認めさせようとしてい
浮世の義理はヘイトデモより強し：日経ビジネスオンライン
3月の下旬に、とある筋から依頼されて、新大久保の反韓デモに向けたメッセージを録画した。 私は、元来、この種の社会的な活動には関与しない主義（←いや、「主義」などという言い方で正当化するのはやめて、ここは一番、「自分はめんどうくさいことが嫌いな性質だ」と、断言しておくことにする）なのだが、今回は特別に顔を出した次第だ。 メッセージ動画は、1分間と定められていた。 1分間というのは、実際にしゃべってみると、いかにも短い。 用意してきた原稿を読み上げると、どう読んでも3分以上になる。 で、当日は、話題を1点に絞って 「『出て行け』という言い方はひどいと思うよ」 という内容のみを訴えた。 ツイッターの＠欄（「リプライ」と呼ばれる、名指しのメッセージが寄せられる場所）は、3月31日になって、ビデオメッセージが新大久保の路上で再生されるや、様々な意見であふれかえった。 いくつかについては、反論したり、
勝ち抜きたければ「迷わない人」と組んではいけない。：日経ビジネスオンライン
原作は『ライアーズ・ポーカー』『世紀の空売り』のマイケル・ルイスが書いたノンフィクション。作品の舞台となっている球団、「オークランド・アスレチックス」は、弱小チームで予算が少ないのによく勝っている。その裏にいた男とは…というお話です。 押井：プロスポーツを舞台に、スポーツクラブのマネージメント映画を作るというのはアメリカではひとつのジャンルになってるんです。日本にはなぜかほとんどないんだけど。常々いつか自分でも撮りたいと思ってるんだけどさ。 押井さんが撮りたいのはどういう内容の企画なんですか？ 押井：熱海グランスパってJFLで低迷しているサッカーチームがJリーグに昇格するという話。だいたい構想もできてるんだけど、たぶん誰も撮らせてくれないかな（笑）。それこそ日経ビジネスオンラインはこんなに読まれているし、いろんなビジネス本が売れてるし、企業小説も流行ったじゃん。なんでこの国ではプロスポーツ
「人民日報」が断言していた「尖閣諸島は日本のもの」：日経ビジネスオンライン
前回の記事では、「中華民国」国民政府の主席である蒋介石が、かつて尖閣諸島の領有を放棄した事実と、それを中国共産党が自らのメディアで公開していることをお知らせした。 これに関して、「そんなことをいっても、現在の中国（中華人民共和国）は、『あれは中華民国の主席が言ったことであって、中国とは関係ない』と言われるのがオチだ」という主旨のコメントをいただいた。 まずちょっとだけ解説を この点に関して少しだけ説明をさせていただきたい。 中国は「一つの中国」を大前提として1971年に国連に加盟した。日本やアメリカ合衆国と国交正常化をするときにも必ず「一つの中国」を条件とした。「一つの中国」とは主として「台湾を中国の不可分の領土」とする立場を意味し、「中華人民共和国」を唯一の「中国」を代表する国家である、とする言葉だ。 その根拠に関して、2004年3月14日、温家宝首相は全人代（中国の国会に相当）の後、次
3時間目 アダム・スミスが教えるデフレ退治の原点：日経ビジネスオンライン
小川：今やデフレは小中学生でも知っているほど有名な言葉になってしまいましたね。 新実：好ましくないことですけどね。デフレは継続的な物価下落を意味し、それは景気の後退につながるわけですから。 小川：たしかに経済用語が人口に膾炙すること自体はいいことですが、それだけデフレが常態化して景気が落ち込んでいるということですからね。好ましくないことだといえますね。 大飯：でも、どうして経済学者が世の中にたくさんいるのに、いつまでもデフレが克服できないんですか？素朴に疑問を感じてしまうんですけど。 兼賀：そりゃ政府の経済政策が悪いからに決まってるよ。理論どおりやらないのが悪い。 小川：ケインズ経済学でいう総需要管理ですね。つまり、政府が有効需要を創出することで、景気をよくするという発想ですね。 新実：いや、一応やってるでしょ。でもそれがうまくいってないのが現実だと思います。つまり、有効需要を生み出すとい
グーグルが社食をタダにする理由：日経ビジネスオンライン
外村 仁（ほかむら・ひとし） 米系経営コンサルティング会社を経て、米アップルでマーケティングを担当。ジョン・スカリーからスティーブ・ジョブズまで5年間で4人のCEOに仕える。欧州で経営学修士号を取得後に米シリコンバレーで起業、ストリーミング技術の会社を立ち上げ、売却。現在はエバーノート日本法人会長のほか、ファーストコンパスグループ共同代表、スタートアップ数社のアドバイザーやOpen Network Labの起業家アドバイザーなども務めている。『アップル 驚異のエクスペリエンス』（日経BP社）の解説も執筆した。 （写真：村田和聡、以下同） 外村： 米国全体は不景気なんですが、シリコンバレーだけは別世界といった様相で激しい人の奪い合いが起きています。 特にソフトウエアのエンジニアはもう引っ張りだこ。本当に人が採れません。加えて、ソフトウエア業界の垣根が消滅しつつある点が挙げられます。従来ならコ
「スマートフォンの時代は終わる」：日経ビジネスオンライン
連載2回目に登場する賢者はソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）の家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親で、現在は自ら設立したサイバーアイ・エンタテインメントで次世代技術の開発に取り組む久夛良木健氏。クラウドコンピューティングが加速することで、ネット社会の主役はスマートフォンやタブレット端末ではなくなっていくと予言した。不振を極めている日本の家電メーカーが復活するカギも、そこにある。 プレイステーションの開発において、インターネットはどのように意識されていたのでしょうか。 SCEが初代のプレイステーションを発売したのが1994年。プロジェクトの段階から数えるともう20年以上が経ちますが、私はプレステの開発を始めた当初から、どこかの時点でプレステをインターネットに“溶かしたい”という思いを持っていました。 プレステをネットに“溶かす”というのは、ゲームソフトの情報をクライア
ネット化する70億人：日経ビジネスDigital
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2009年7月に日本で起業し、その後2010年5月に米国に居を移したGinzamarketsという会社があります。企業向けにSEO（検索エンジン最適化）の管理・分析ツールを提供しており、米国でも著名なVC（ベンチャーキャピタル）、Y Combinator（Yコンビネーター）と500startups（500スタートアップス）の両方から出資を受けている数少ない会社です。 この会社がユニークなのは、米シリコンバレーに本社を置きながら8人の従業員が6カ国に散らばっていること。米国に加え、日本、ポーランド、オーストリア、イタリア、スペインに従業員が散らばっています。各所に拠点を設け、進出していった訳ではありません。無料で利用できるビデオチャットツール「
変貌してしまったアルジャジーラ：日経ビジネスオンライン
中東カタールの衛生テレビ局「アルジャジーラ」が本格的な米国進出を狙っている。既に昨秋、アル・ゴア米元副大統領らが出資するテレビ局を5億ドルで買収した。だが近年、その報道姿勢が物議を呼んでおり、同局は今、大きな曲がり角に立っていると言えそうだ。 10年前にアラブに報道革命をもたらしたカタールの衛星テレビ局「アルジャジーラ」――。これまで自らに向けられた批判には物ともしてこなかった。だが、同社支局のように米国空軍のミサイルによる爆撃を受けたり、エジプトの革命主義者による放火を受けたりしたテレビ局はほかに例がない。また、これほど多くの政府や政治家に批判されてきたテレビ局もない。 リビアの故ムアンマル・カッザーフィー（カダフィ）大佐は、革命を扇動したとしてアルジャジーラを公然と非難していた。内戦状態にあるシリアの政府は、アルジャジーラがシリアの都市に似せたセットを組んで、反政府デモの映像を捏造した
「まだタレントに依存した広告・マーケティングを続けるのですか？」：日経ビジネスオンライン
突然の名称変更でした。「カンヌ国際広告祭」から、「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」へ。 内部事情もあるようですが、一番の理由はデジタルメディア・クリエイティブの隆盛でしょうね。いわゆる広告の力が減退して、ソーシャルマーケティングが増大してます。マーケティングの尺度の急激な変化が、あのカンヌまでを変えさせてしまったのですから、まさに広告の世界は激流の中にあります。 それを反映するように、今年のカンヌライオン（グランプリ）は、過去を振り切るようにソーシャルが圧倒的な存在感を示しました。ソーシャルメディアとデジタルコンテンツが目立ったことについては、既に多くの記事が露出されていますので、違う観点で見てみましょう。 「心を動かすもの」への回帰 私が一番感じたのは、単にデジタルを駆使したクリエイティブではなく、クリエイティブの原点とでも言うべき、「人の心を動かす」ものが中心だ
部署と全社の板挟み！ スピルバーグの回答は？：日経ビジネスオンライン
で、もう一つの系統が人権映画と言われてるものなんだけど、実はその範疇に戦争映画が入ってるんです。人権映画という大きなカテゴリがあって、その中に戦争映画が押し込まれてるんだよ。それが彼の面白いところというか、一種の詐術なんだけど。 普通は戦争映画と言ったらエンタメですよね。 押井：そうなんだけど、でも彼の場合は賞狙いに行くような人権映画を取るときに戦争というシチュエーションが入ってくる。たぶんこれを指摘した人間はあんまりいないと思う（笑）。でも言われてみればそのとおりでしょ。 どうしてなんでしょうか？ 押井：それはズバリ、彼がユダヤ系だから。これはアメリカの監督を考えるときには必須の要件でもあるんです。明らかに「この人はユダヤ系だな」というのがわかるときがある。それは監督だけじゃなくてプロデューサーも。そういうときは必ずある種の政治的なバイアスがかかってると考えて間違いないんです。 マイノリ
5000万世帯に売れる家電：日経ビジネスオンライン
知る人ぞ知る、注目のデジタル家電がこの2012年末にも発売されそうだ。その家電の名は「SPIDER（スパイダー）」という。 米アップルや韓国サムスン電子の新製品ではない。ソニーやパナソニックのものでもない。 PTP（東京都新宿区）という国内のベンチャー企業が独自開発したハードディスクレコーダー（HDDレコーダー）だ。スパイダーは、有識者やタレントの一部では、「革新的な商品」と数年前から絶賛されている1台である。 「スパイダーはテレビの視聴スタイルを抜本的に変える商品。テレビの次の50年を作るために開発した」。PTPの有吉昌康社長はこう胸を張る。 スパイダーの機能を大まかに説明すると、「1週間分のテレビ番組をすべて録画し、強力な検索機能やレコメンドの機能を活用して、見逃していた面白いテレビコンテンツに出会わせる」（有吉社長）ということになる。ただし、「ハードディスク容量がどれくらいだのという
コンサルタントになって痛感した日本メーカーが勝てないワケ：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス2012年10月8日号の特集「日本を救う次世代ベンチャー100」にも登場した「Amaz技術コンサルティング」。三洋電機でリチウムイオン電池事業を引っ張ってきた技術者、雨堤徹氏が定年を待たずして退社し、2010年に郷里の淡路島にある兵庫県洲本市に設立した企業だ。 電池に関するコンサルティング事業のみならず、今夏には電池の開発・評価などが可能な研究所まで建設した。長年勤めた大手メーカーを辞め、自ら企業を立ち上げた背景には何があったのか。なぜ研究所までつくる必要があったか。電池そして日本の電池メーカーの将来をどう見ているのか――。同氏に率直な思いを語ってもらった。 （聞き手は田野倉保雄）
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富裕層の正体：日経ビジネスオンライン