「男は“股間”の都合を最優先に考えるから、理想の女を目指して自分磨きをするのは無駄」と言い放つ斬新な婚活本『間違いだらけの婚活にサヨナラ！』（主婦と生活社）が、2015年7月に発売された。 男性も女性も、自分の都合で相手を解釈し、誤解し、イライラし、「わかってくれない」とふてくされる……。そんな不毛な人間関係は、恋愛や結婚に限らず、仕事上でも多く見られるのではないだろうか。 「性による考え方の違い」を理解することができれば、恋愛をはじめとした人間関係や仕事がグッと楽になる可能性がある。もっと楽に生きるための男女の「違い」について、同書著者の仁科友里氏に話を聞いた。 女性の自虐ネタに男性がドン引きするワケ –男女の感じ方の違いが顕著に出るのが、「自虐」に対してではないかと思います。女性が自虐ネタを言うと、女性同士では盛り上がるのですが、男性は驚くほど引いてしまいます。 仁科友里氏（以下、仁科

現代の日本では、長時間労働やサービス残業、正社員と非正規社員との待遇格差などが大きな社会問題となり、非正規労働者の待遇改善が国家的な課題となっている。 「一億総活躍社会」を掲げる安倍晋三首相は、2月5日の衆院予算委員会で初めて「同一労働同一賃金」法制化の可能性について言及した。正社員と非正規社員が同じ仕事をしていても、正社員のほうが高い賃金を得ることをなくすためのものだが、法制化すると働く人にはどのように影響するのだろうか。労働問題に詳しい佐藤宏和弁護士は、次のように解説する。 「実は、契約社員やパートタイマーに関し、同一労働同一賃金の法制化は一定程度実現しています。また2015年9月、すでに『同一労働同一賃金推進法』が施行されています。この法律は同一労働同一賃金の基本理念や調査研究の推進に加え、労働者派遣法上での派遣社員と直接雇用社員との待遇の均等化・均衡化を目指すものです」 すでに類似

小保方晴子氏が発見した「STAP現象」が、アメリカの研究者グループによって報告されていた。2015年11月27日に英国科学雑誌「ネイチャー」姉妹版のオープンアクセスジャーナル「ネイチャー・サイエンティフック・リポーツ」に掲載された。 それは、米テキサス大学医学部ヒューストン校のキンガ・ヴォイニッツ博士らが、負傷したマウスの骨格筋から幹細胞になる新規の細胞集団を発見したと論文で発表したものだ。題名は『損傷誘導性の筋肉由来幹様細胞』で英文の頭文字「injury induced muscle-derived stem cell-like cells」からiMuSCsと名付けられ、それを証明したものはヴォイニッツ論文と呼ばれている。キンガ博士は同論文の要旨をこうまとめている。 「我々は最近、損傷を受けたマウスの骨格筋のなかに、新しい幹細胞の集団を発見しました。このiMuSCsは、分化した筋原性細胞

オープン戦もたけなわ、2016年プロ野球開幕も間近になってきました。ペナントを制するのはどこか。評論家各氏の予想がスポーツ紙をにぎわせていますが、パシフィック・リーグでは、ぜひオリックス・バファローズに優勝してほしいと筆者は願っています。その理由は、オリックスが優勝すれば全国の野球少年たちが日頃の自分らの食生活の間違いに気づくと思うからです。 プロ球団はどこでも、ナイトゲームの終了後に簡単な夜食を用意しています。サンドイッチやパスタ、蕎麦、うどん類のチームが多いようですが、なんとオリックスは昨シーズンまでコンビニエンスストアで売っている菓子パンでした。 これに対して「いくらなんでもひどすぎる」と、オリックスの選手会が不満を爆発させました。昨年12月、選手会長の伊藤光捕手が契約更改の席で、オリックスの主催するナイトゲーム後に用意している夜食について、「菓子パンが多い。栄養は大丈夫なのか」と、

サントリーホールディングス（HD）は、完全子会社でサンドイッチチェーン「サブウェイ」を運営する日本サブウェイの株式の65％を、世界チェーンを統括するオランダのサブウェイインターナショナルグループに売却する。売却額は数億円とされる。 サントリーHDは1991年に米サブウェイから日本でのサブウェイのフランチャイズ（FC）権を取得。完全子会社の日本サブウェイを通じて店舗を展開してきた。 2016年3月末に日本におけるFC契約が終了するにあたって、サブウェイ本社は日本におけるサブウェイ店舗を直営にすることを提案。両社が協議してきた。 サントリーHDは4月をメドにFC権を返上し、65％の株式を売却することを決めた。サントリーは引き続き35％の株式を保有し、今後も飲料の納入などの関係は続ける。 新社長はサブウェイインターナショナルから出すが、サントリーHDから出向している及川直昭社長は副社長として残り

かつて国民的テレビ番組だった『水戸黄門』（TBS系）を覚えていますか？　身分を隠した水戸光圀（水戸黄門）一行が諸国漫遊の旅先で、悪徳商人や悪代官から被害を受けている人たちと出会うところから話は始まり、家臣の助さん・格さんらが事件の真相を探り、最後は葵の御紋の印籠を掲げて一件落着というお話です。毎回、同じパターンなのですが、多くの日本人に愛され、長年にわたり放送されてきた人気番組でした。 では、なぜ『水戸黄門』は人気があったのでしょうか？ その理由のひとつに、「事件（トラブル）発生→解決という時間配列」「登場人物のキャラクターの明確化」といった人々を物語に惹きつける要素が、一話完結のドラマにきちんと組み込まれていたことが挙げられます。 『水戸黄門』では、必ず事件（トラブル）が発生します。そのトラブルには、3つの立場の登場人物がいます。 ・英雄：水戸黄門 ・悪人：悪徳商人、悪代官 ・犠牲者：善

円安の影響を受け、近年、訪日外国人の数は飛躍的に増加しています。2011年には約620万人だったものが、15年には約1970万人と3倍以上の伸びとなっています。「爆買い」に代表されるように、こうした動向が日本経済にプラスの影響を与えていることは間違いありません。 しかし、良いことがあれば悪いこともあるというのが世の常です。たとえば、ホテル不足は訪日外国人増加に伴うもっとも深刻な問題のひとつといえるでしょう。筆者も東京出張のためにホテルを予約する際、以前と比較してホテル相場がずいぶん高くなったと感じますし、そもそも空いているホテルを探すことすら困難な場合がよくあります。結果、都内のホテルをあきらめざるを得ない事態に陥ります。 アパホテルの価格戦略 こうしたホテルの値上げに関連して、インターネットや雑誌などのメディアで大きく取り上げられているのがアパホテルです。その内容は概ね「普段は1万円もし

日本中を揺るがしたSMAP解散騒動――。 SMAPメンバーは18日放送のテレビ番組『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）に揃って出演し“生謝罪”を行い、とりあえずは「解散回避」というかたちで収まった。放送直後から、SMAPに「公開処刑」的な仕打ちを与えたとして、所属するジャニーズ事務所に世間から批判がわきあがっているが、こうした世の中の空気と、テレビ局やスポーツ紙といった大手メディアとの間には大きな温度差がある。ジャニーズタレントは多くのテレビ番組や広告などに出演しており、あからさまなジャニーズ批判を展開することは難しい。 そうした局とは一線を画し、タブーを極力排した本音トークあふれる番組が人気を集めているローカルテレビ局、TOKYO MXでも“ジャニーズタブー”は存在するようだ。同局の看板番組である『バラいろダンディ』の木曜日レギュラーコメンテーターで認知科学者の苫米地英人氏が、自らのブ

図＝編集部 　 SMAP解散 をめぐる騒動が、連日世間を賑わせている。 一連の報道を総合すると、当初は木村拓哉だけが ジャニーズ事務所 に残り、中居正広、稲垣吾郎、草なぎ剛（編注：「なぎ」は正式名は漢字）、香取慎吾は独立する可能性が濃厚とされていたが、木村がメンバー全員に直接電話をかけるなどして、解散回避に向けて動いているとも一部で報道されている。 世間一般の人々の間では、ジャニーズ事務所を取り仕切るメリー喜多川副社長よりも、ジャニーズを離れる“SMAP育ての親”でチーフマネージャー・飯島三智氏と、恩義から同氏に同調する動きをみせていた中居らメンバー4人に同情的な声が多いようである。 だが、そうした世間の声に反して、スポーツ紙やテレビ局の報道は日増しにジャニーズ寄りになっている。特にジャニーズ残留を決めた木村を持ち上げる報道が増える半面、飯島氏や中居に対する風当たりは強い。 「ジャニーズと

北欧フィンランドは、約540万人の全国民に月額800ユーロ（約11万円）の「ベーシックインカム」を支給する検討を始めた。2016年11月までに最終決定される見通しで、導入されれば世界初となる。 まだ実際に導入が決まったわけではないが、反響は大きい。日本でも今月このニュースが報じられると、インターネット上で「壮大な社会実験が始まった」「日本も導入を検討してもよい」などと称賛する声が上がった。 ベーシックインカムとは、就労や資産の有無にかかわらず、すべての国民に対して生活に最低限必要な収入を現金で給付する社会政策である。社会保険など従来の所得保障がなんらかの受給資格を設けているのに対し、無条件で給付するのが最大の特徴だ。 全国民に漏れなく最低限度の収入を保障することで、「ワーキングプアなど従来の社会保障で救えなかった人々も助けることができる」と期待する声がある。 だが、本当にベーシックインカム

12月16日に実施された「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」の第5回会合。ここで料金引き下げに向けた方針が打ち出された 9月に安倍首相が引き下げの検討を要請したことを受け、総務省で議論が進められてきた携帯電話料金。12月16日に議論がまとめられ、18日にはキャリア（携帯電話会社）に料金引き下げに向けた要請も実施されたが、改めて議論の内容を振り返ると、携帯電話業界に対する明確なビジョンを持たないまま、公平性の追求に終始するあまり、かえって混乱をもたらそうとしているように見える。 料金引き下げの議論が終結 10月から12月にわたって総務省の「ICTサービス安心・安全研究会」において、「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」が実施され、料金の引き下げに関する議論が進められた。 5回にわたるタスクフォースでの議論の結果、12月16日には料金引き下げに向けた方針が

シャンプー、リンス、洗剤、ハンドソープなど、最初はボトル入りで購入し、その後は詰め替え用を買い続けている人も多いだろう。ボトル入りよりも安価で、ゴミも減らせるためいいこと尽くめのように思える。 しかし、実は密かに落とし穴がある。詰め替え用はボトル入りよりも内容量が少ない。それは多くの人が承知しているだろうが、理由を正確に知っている人は意外と多くない。 「ボトルに残っている場合に、注ぎ足してもあふれないようにしている」 詰め替え用の内容量が少ない理由を大手化学メーカーに問い合わせたところ、このような回答を得た。多くの消費者もそのように理解していることだろう。 だが、メーカーの本当の狙いはそうではない。 試しに、テレビCMなどで有名なシャンプーを例に挙げてみる。ボトル入りは480ミリリットルで税込492円、詰め替え用は340ミリリットルで360円。100ミリリットル当たりに換算すると、ボトル入

「ココイチ」の愛称で知られる「カレーハウスCoCo壱番屋」を運営する壱番屋は、食品大手のハウス食品グループ本社の子会社になる。壱番屋創業者は宗次徳二氏と妻・直美氏。TOB（株式公開買い付け）に応じる宗次夫妻は単純計算で220億円のキャッシュを手にすることなる。 宗次氏は、「ベンチャー通信」（イシン／2006年4月号）で自身の壮絶な人生を回想している。戸籍上は1948年10月14日、石川県生まれとされるが、両親が誰なのかわからない。兵庫県尼崎市の孤児院に預けられ、3歳の時に宗次福松・清子夫妻の養子となる。養父は競輪やパチンコのギャンブルが好きで働かず、15歳まで生活保護を受ける生活だった。家賃を払えないため廃屋を転々とした。 愛想をつかして養母は失踪。養父と2人、ろうそくの明かりで雑草を抜いて食べて飢えをしのいだ。近所の暖かな食卓がうらやましくて、食卓を覗く日々だった。煮干しがご馳走だったと

英ロンドンで行われているラクビーワールドカップでの日本代表チームの大活躍が、世界中のラクビーファンを熱狂させています。 そんな日本代表チーム躍進の原動力を支えているのが、おにぎりだというのです。10月5日のJNNニュースによると、イギリスの食事だけでは選手が持たないと、試合前後に1人2個ずつ、ロンドンの居酒屋店女将がつくったおにぎりを食べているといいます。具はサケで、海苔は消化が悪いため付けていないとのことです。 このニュースを見て、「やっぱり日本人はおにぎりだよな」と、納得しました。日本代表チームには外国籍の選手も多くいますが、皆、長期間日本でプレーをしている選手たちで、おにぎりも日頃から食べています。 しかし、おにぎりとはいっても、コンビニエンスストアのおにぎりで今回のような力を発揮することができたのかは疑問でしょう。読者諸氏も、日本代表チームがおにぎりを食べて劇的な活躍をしたのに刺戟

書店に行くと、「体を温めれば健康になれる」という本があふれ、雑誌でも「体を温めるショウガ料理特集」などが組まれている。当然のように、患者さんのなかには「自分は低体温なのだが、大丈夫なのだろうか」という深刻な不安感に悩み、相談してくる方も多い。さながら、「低体温恐怖症」が世に蔓延しているように見える。 では、本当に低体温は体に悪いのだろうか？ 実は、長寿の人、いわゆる「百寿者（センテナリアン）」を分析してみると、次の3つの特徴が見られる。 1つ目は、インスリンというホルモンの血中濃度が低いことだ。インスリンが高いことは動脈硬化につながり、寿命を短くする要素になる。血糖が高い人や糖尿病の人は、血液中にたくさんの糖があふれている。血糖が高いと、膵臓からインスリンというホルモンがたくさん分泌され、血液中にあふれる糖を細胞の中に押し込んで血糖を下げようとするのである。このインスリンが低い人のほうが長

天丼1杯が500円（並盛）からというお手軽な価格で食べられる「天丼てんや」が絶好調だ。ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」や機内食、ホテルなどを手掛けるロイヤルホールディングス（HD）傘下のテン コーポレーションが運営する外食チェーンだ。てんやは実に42カ月間、既存店売上高が前年同月比プラスを続けている。 テンコーは1989年4月の設立。丸紅のグループ企業で、2002年に株式の店頭登録、04年にジャスダックに上場した。丸紅が保有する株式の一部譲渡を受けて筆頭株主となったロイヤルHDがTOB（株式公開買い付け）を実施、10年5月に完全子会社にして上場を廃止した。 当時、牛丼チェーンの低価格競争に押されっぱなしで、既存店の売り上げの前年割れが続いた。てんやが変身するのは、12年4月に用松靖弘氏が社長に就いてから。ロイヤルホストの常務だった用松氏が送り込まれた。それまで手をつけてこなかった食材

月額980円で音楽が聴き放題の音楽配信サービス「Apple Music（アップル・ミュージック）」に続いて、動画配信サービス「Netflix（ネットフリックス）」が9月、日本に上陸することになった。ネットフリックスの登場は、世界の動画コンテンツビジネスのモデルを根底からひっくり返すといわれている。 本稿では、それがどういうことかを解説したい。 「居心地が良い」 アメリカで誕生したネットフリックスは有料動画配信の世界最大手で、2015年6月時点のアメリカにおける加入者数は4230万人、全世界50カ国で計6560万人に上る。それらの加入者に対して、月額1000円前後（日本円換算／米国の平均月額課金は8.41ドル）で動画を配信している。 動画配信サービスとしては、日本では日本テレビ傘下のHuluが会員獲得で先行している。こちらは税抜きで月額933円、人気映画やドラマなど約1万本が見放題のサービス

携帯電話やスマートフォン（スマホ）に比べて利用料金が格段に安いため、通信費を抑えられるPHS（簡易型携帯電話）。私用のスマホに加えて、仕事用にPHSを持っている人もいるなど、いまだに一定層から根強い支持を得ている。 しかし、以前のPHSユーザーも多くはスマホに移行している上、「次に買い換える時にはスマホにする」と考えている人も多いだろう。たとえ収入が少なくても、通信費の高額なスマホを持っている、あるいは今後の乗り換えを検討している、という人は少なくない。 すでにユーザーが少なくなりつつあるPHSだが、年収数億円も稼ぐような高所得者層が持っている率が低くないという。お金に苦労しないはずの彼らは、なぜPHSを使用しているのだろうか？ その理由について、家計の見直し相談センターを運営し、家計のやりくりに悩む多くの人の相談を受けている、生活デザイン株式会社代表取締役社長の藤川太氏に聞いた。 高所得

【今回取り上げる書籍】 『ネット炎上対策の教科書』（日経BP社／小林直樹著、日経デジタルマーケティング編） 炎上、怖いですね。私も2006年頃、あるファンドでご一緒している方も巻き込み、意味のわからない難癖をインターネットでつけられ炎上気味になったことがあり、それ以来、自分の仕事のコアなネタや財布に関わることはネットに掲載したり触れたりしないようになりました。自分自身が言いがかりをつけられたりつけたりするのは自分の問題ですからどうにでも処理すればよいのですが、やはりお世話になっている先に延焼したときは、遠慮なく裁判沙汰にすることで処理するしか方法はなくなります。 とはいえ本書であるように、炎上は「プレ」と「アフター」をきちんと見極めることで、ネット活用におけるリスクマネジメントをいざという時のために考えておくというのは重要なことです。ネットと一口にいっても、その向こう側にいるのは機械でも架

筆者が主宰する「経営者ブートキャンプ」の特別講師として、スターバックス コーヒー ジャパン前社長の岩田松雄氏をお招きした。岩田氏は2011年まで同社の指揮を執り、退任後すでに5冊もの著書を刊行している。 25名ほどのクラスで1時間半ほど話していただき、質疑応答が30分ほど。いつものように議論活発で濃密な時間となった。 「スタバにはマニュアルがない、と言われますが、そんなことはありません。コーヒーの入れ方などについて、つまりオペレーション・マニュアルはしっかりあります。しかし、サービス・マニュアルというものがないのです。その代わりに『Just Say Yes！（できませんとは言いません）』という標語があり、道徳、法律、倫理に反しない限り、お客様が喜んでくださることは何でもして差し上げるというのが、世界中のスタバの方針なのです」（岩田氏） 「言葉って、とても大切なんです。スタバの離職率は、パー