築地市場跡地に５万人収容の「超可変性」全天候型スタジアム建設　三井不動産、読売新聞などが再開発事業者に 東京都は１９日、東京・中央区の築地市場跡地（約１９ヘクタール）を再開発する「築地地区まちづくり事業」の事業者に、三井不動産や読売新聞グループ本社など１１社で構成する企業グループを選定したと発表した。スポーツやライブなど様々な用途に対応する約５万人収容のマルチスタジアムを中心に、商業施設、ホテル、オフィス、居住施設など９棟を整備。一部施設を２０２９年度に先行オープンし、３０年代前半の開業を目指す。 今回の計画の中心となるスタジアムは、屋根のある全天候型。約５万人収容を基本とするが、野球、ラグビー、サッカーなどのスポーツや、音楽ライブ、演劇、展示場など、用途に応じて客席が２万～５万７０００席に形を変えるのが特徴で、これだけの「可変性」「多機能性」は世界的にも珍しいという。 またライフサイエン