デルタ株が感染拡大でも日本株投資に「強気」な3つの理由、山崎元が解説
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」の感染が拡大し、世界中を不安と混乱に陥れている。しかし、われながら「強気」の意見とは思うものの、本稿で述べる三つの理由
｢バブル崩壊に今すぐ備えよ｣ワクチン接種開始で高まる日本株リスク 日経平均3万円に喜んではいけない
「株を買いたいのなら、こわごわと買ってくださいね」 2月15日、日経平均が30年半ぶりに3万円台に乗せた。株価だけを見ると1985年から90年にかけて発生したバブル期の動きと似ている。今後に関して言えば日経平均は、今後もそれなりに上昇すると私は思っている。 ただ、私自身は今、日本株を保有していないし、今後とも買おうとも思わない。買いたい方には「いつでも飛び降りる体制で、こわごわと買ってくださいね」と忠告をしておきたい。 このコラムでは、なぜそういうコメントになるのか？ を詳しく解説し、それでは私が今、どういうポートフォーリオを推奨しているのかも開陳したい。 バブル期との相違 もし日本の財政がここまで悪くなく、また日銀がこれほどまでもメタボになっていなかったら私は「日銀の引き締めが近い。早く株式市場から撤退すべきだ」との忠告を、今、発していただろう。 今の相場はバブル期の末期の様相だ。当時は
ロボアドバイザーでの資産運用に反対する4つの理由
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 資産運用の世界で徐々に普及が進んでいるロボアドバイザーは個人投資家にとって役に立つのだろうか？筆者は現段階の実用性に対して否定的だ。その四つの理由をお伝えし
2021年に株価バブルは破裂？山崎元が「まだ」の一票を投じる理由
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 12月に入り、来年の相場の予測が語られる時期になってきた。そこで今回は、少し早めに2021年の株価を考えてみることにしよう。大きな関心の1つに「株価のバブル
「相場予想は時間の無駄だ」レジェンド投資家が“儲かる話”に耳を貸さないワケ 勝てる投資家は周りに流されない
11月17日、日経平均株価の終値が29年ぶりに2万6000円を上回った。いまは株の買い時なのだろうか。農林中金バリューインベストメンツ最高投資責任者の奥野一成氏は「短期的な株価の動きに一喜一憂したり、専門家の予想を当てに投資したりしてはいけない。投資は長期で考えたほうがいい」という——。 専門家も、証券会社も市場予想はできない 先日、米国大統領選がおわり、バイデン氏の当選確実が報じられました。折しも新型コロナウイルスのワクチン開発報道とも相まって、日経平均株価は先月末から13.2％、S＆P500指数は10.4％上昇しました（11月17日時点）。 この1カ月余り、経済ニュース番組やWEBセミナーなどには、毎日のように証券会社等から「専門家」が登場し、大統領選の行方とその後の相場予想に弁舌をふるっていました。4年前にも8年前にも繰り返された光景です。皆さんの中にも、それらにしたがって株式の売買
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