調査対象母集団の要項は今調査に関して先行する記事【年齢階層別の「音楽との付き合い方」】を参照のこと。 今調査では音楽との接し方に関して、新曲への関心度や商品購入などの面から、大きく次の4つに区分を設定している。 ・有料聴取層: 「音楽を聞くためにCDや有料音楽音源など音楽商品を購入したり、お金を支払ったりしたことがある」(定額制音楽配信や有料のコンサートへの参加も含む。通信料金や聴取機器の購入は除く) ・無料聴取層: 「音楽にお金を支払っていないが、無料動画サイトやテレビなどで新たに知った楽曲を聴いた経験がある」 ・無関心層(既知楽曲のみ): 「音楽にお金を支払っておらず、以前から知っていた楽曲しか聴かず、新曲は(テレビなどでも)聴かない」 ・無関心層: 「音楽にお金を支払わない。特に自分で音楽を聴かない(音楽には特段積極的な好意、関心を持たない。音楽への本当の意味での無関心派)」 今回は
博報堂DYHD(ホールディングス)は2021年4月9日、同社グループ主要3社(博報堂、大広、読売広告社)の2021年3月分の売上高速報を公開した。今回は同社の主要部門別売上高の前年同月比、そして各種指標を過去の公開値などを基に独自に算出し、各種広告売上の動向、さらには広告業界全体の動きを確認していく。 新聞とテレビ、インターネットがプラス データ取得元の詳細な情報、各部門における算出上の留意事項、さらに今件カテゴリーの過去記事は【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】に収録・記載済み。今件記事に併せ、そちらで確認のこと。なおすでにお伝えしている通り、電通は2018年1月分から月次の業績報告を行わなくなったため、今記事における精査も博報堂DYHDのみが対象となる。 まずは主要部門ごとの前年同月比を計算し、グラフ化する。 4大従来型メディアと当サイトでは命名している(かつ
インターネットの普及浸透と技術の発展、回線速度の高速化によって大きく進展したサービスの一つに挙げられるのが、動画配信。再生側の端末の性能は高度化、そして小型化し、一時期持ち運び型のエンタメツールとして流行りを見せた携帯型テレビをあっという間に駆逐してしまった。また、テレビにそん色の無い高画質な動画を利用者の都合の良い時に、好きな作品を選んで視聴できるスタイルの提供は、まさに未来のテレビ的存在として利用者の心をわしづかみにしている。今回は総務省が2016年8月17日に公式ウェブ上で公開した、2016年版の【情報通信白書】に関して、各種グラフなどの詳細値が確認できるHTML版を元に、動画共有サービスと、テレビ番組的な動画サービスの2つに仕切り分けをした上で、その実情を確認していく。 過半数が利用中…YouTubeなどの動画共有サービスの利用状況 今項目に係わる調査要項は先行記事【世界各国の完全
人々における音楽への関心の抱き具合に大きな変化は無いものの、周辺環境の移り変わりに伴い、音楽として定義づけられた娯楽に対価を支払う動きは次第に縮小する方向にある。例えば日本レコード協会が以前発表した調査結果(【無料聴取層が増える…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)】)によれば、有料聴取層や無料聴取層が減り、無関心層が増えていることは一目瞭然。今回は日本レコード協会が2024年3月29日付で発表した白書「日本のレコード産業2024」を基に、いくつかのグラフを作成し、その「有料音楽離れ」の動きを再確認していく(【発表リリース:「日本のレコード産業2024」を発行】)。 2007年がピーク…音楽ソフトと有料音楽配信の売上推移 まずは一番気になるであろう音楽配信(モバイル、そしてインターネットダウンロード(パソコン配信とスマートフォン双方)、さらにはストリーミング)の2023年分における結
音楽を聴取するメディアとして伸長著しいデジタル媒体だが、それがビジネスとして売上に直接結びついているか否かとはまた別の話。以前の記事【無料聴取層が増える…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)】でも解説の通り、日本レコード協会の調査でも、有料聴取層や無料聴取層が減っている状況の一因には、好みのデジタル音源を多数取得したことによる満腹感があるとしている。この状況を売上の面から確認する意味も合わせ、今回は日本レコード協会が2023年3月27日付で発表した白書「日本のレコード産業2023」を基に、従来型携帯電話向けの「着うた」「着メロ」、そして主にスマートフォン向けのダウンロード楽曲から構成される、有料音楽配信の売上件数と売上額を細密に区分した状態で、グラフ化と状況の精査を行うことにする(【発表リリース:「日本のレコード産業2023」を発行】)。 数量は天井感から減少に見えるが実は…パソコン
日本における個人向け音楽配信は従来型携帯電話(フィーチャーフォン)への「着うた」「着メロ」の配信事業で一気に花開いた感がある。そしてそれは携帯電話の普及形態の変化、具体的には従来型携帯電話からスマートフォンへのシフトに伴い、さらにはスマートフォンにおける利用形態の変化に連れ、大きな変容を遂げている。今回は日本レコード協会が2022年3月25日に発表した音楽業界に関する白書「日本のレコード産業2022」を基に、「着うた」「着メロ」のような従来型携帯電話向けの音源による「モバイル部門」、そしてスマートフォン向けやパソコン向けなどが主になる「インターネット部門(パソコン・スマートフォン部門)」などから構成される、音楽配信の「売上」実績、そして両部門の関係の変化をグラフ化し、状況の精査を行う(【発表リリース:「日本のレコード産業2022」を発行】)。 直近データが開示された2021年分の音楽業界は
コンテンツビジネスを営む者にとって、「ミリオン」(100万)は一つの大きな目標であり、ヒットの代名詞に他ならない。今回は日本レコード協会が2023年3月27日に発表した音楽業界に関する白書「日本のレコード産業2023」の公開値を基に、日本におけるミリオンセラーの概念に近い「ミリオン認定」などについて状況を把握するため、各種データの精査を行うことにした(【発表リリース:「日本のレコード産業2023」を発行】)。 書籍やゲームソフト市場でもよく使われている言い回しで、作家・出版元の立場からは夢、目標の一つでもある「ミリオンセラー」(100万本以上売れることを意味する)。しかし「日本のレコード産業」では数年来この言い回しは使わず、代わりに「ミリオン認定」なる言葉を用いている。これは「会員各社からの申請に基づいた出荷枚数」を定期的に確認し、「発売日からの累計正味出荷枚数が100万枚を超えた場合」に
居住地域や通勤環境次第では複数チェーン店の回転寿司店へ足を運ぶことができる幸運な人もいる。その場合、どの店を訪れるべきか、色々と考えをめぐらすことになる。最終的に決断し、店の選択をする際に、どのような観点を判断基準にするのだろうか。マルハニチロが2023年3月16日に発表した回転寿司に関する消費者実態調査から、回転寿司店選択の際に振り分け条件とする項目、見方を変えれば回転寿司店に求められている要素について、確認していくことにする(【発表リリース:回転寿司に関する消費者実態調査2023】)。 安い、新鮮、そして近所 今調査に関する調査要項は先行する記事【利用者72.9%、そのうち月一以上は39.1%…回転寿司の利用実態(最新)】を参照のこと。 該当調査対象母集団(月一以上で回転寿司に行く人)に対し、回転寿司店を選ぶ基準、重視している点を尋ねた結果が次のグラフ。冒頭でも触れたが、これらは見方を
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