長期化するコロナ禍を経て、Z世代の買い物はどう変わったか？ | “生活者データ・ドリブン”マーケティング通信
YOMIKO都市生活研究所では、次世代の購買行動やコミュニケーションを探るべく、若者マーケティングの研究実践に取り組む 産業能率大学 小々馬ゼミとの「リアルZ密着サーベイ」を通して、Z世代の求める「理想の買い物体験」について研究を行っています。 2021年1月の記事で、〈Ｚ世代の気持ちを動かす５つのHOTボタン＝EIEEP（イープ）〉についてご紹介したように（※）、情報過多の環境で育ったＺ世代は、従来の広告を「押しつけ」に感じ、モノ・コトに対して自分が想定していなかったような新鮮な出会い＝〈遭遇〉を大切にしています。 コロナ禍が長期化する中、Ｚ世代の商品・サービスとの出会いに、どのような変化が起こったのか？直近の調査で明らかになった変化について、お伝えします。 ※参考 商品との出会い～購入後まで、理想的な買い物体験のための５つのHOTボタン「EIEEP」 コロナ禍の外出自粛が続く中で、Z世
中国EC｢ライブコマース｣合従連衡が加速の背景
中国の電子商取引（EC）業界で、ライブコマース（訳注：生中継のネット動画による実演販売）をめぐる合従連衡が加速している。5月27日、ネット通販2位の京東集団（JDドットコム）とショート動画アプリ大手の快手科技（クァイショウ）は新たな戦略提携に合意したと発表。両社はライブコマースを支えるサプライチェーンの効率化で協力を深める。 具体的には、快手のユーザーがアプリ上に自分の店を開ける「快手小店」に、京東の自社通販部門から商品を供給する。両社はライブコマース向けの商品在庫を共同でプールし、快手のインフルエンサーたちが商品を選んで販売する（訳注：京東はネット通販のプラットフォームを外部の加盟店に提供すると同時に、商品の仕入れ、販売、配送を自社グループで行う直営通販も手がけている）。 快手によれば今回の提携で、快手のユーザーは快手小店で京東が供給する商品を購入した場合にも、配送状況の確認やアフターサ
インスタ「購入ボタン」、なぜコマース企業に普及しない？：とある広報担当者「そこでの売上は少ない」 | DIGIDAY［日本版］
インスタグラムとPinterest（ピンタレスト）は昨夏、それぞれのサービス内にて商品購入機能を実装した。その際、ブランド各社は、モバイルサイト閲覧者を買い物客として取り込めるのではないかと、期待を高めた。しかし、ふたを […] インスタグラムとPinterest（ピンタレスト）は昨夏、それぞれのサービス内にて商品購入機能を実装した。その際、ブランド各社は、モバイルサイト閲覧者を買い物客として取り込めるのではないかと、期待を高めた。しかし、ふたを開けてみると、インターネット調査企業のコムスコア（comScore）によれば、2015年のeコマース売上全体に占める割合は、PC利用が84％であるのに対し、モバイル利用はわずか16％であったのだ。 しかも、上記の「購入」ボタンを利用する人は、期待されていたほど多くない。リサーチ会社のフォレスター（Forrester）で主席アナリストを務めるスチャリ
2016年 eコマース市場における5大予測
日々様々な分野のリサーチをしている中で、eコマース（EC）の市場規模が年々拡大していることをひしひしと感じる。生活の中からうかがえるのは、最近インスタグラム上でリテーラーやブランドのアカウントを見ることが多くなったことだ。その理由として、マーチャント側がソーシャルメディアを活用して消費者との間に強い信頼関係を生むことで、消費者の購買欲を生み、さらに第三者に情報の拡散をしてもらえることが挙げられる。 データ上でもeコマースの市場規模を見てみたい。Remarketyによるeコマースの国別市場調査によると、2015年のeコマース売上高トップ5の国は下記5ヵ国であることが分かった。（売上高はドル計算） 1位 中国（約5,627億ドル） 2位 アメリカ（約3,490億ドル） 3位 イギリス（約939億ドル） 4位 日本（約793億ドル） 5位 ドイツ（約745億ドル） 中国とアメリカが群を抜いて他の
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