YouTubeの動画に字幕を付けられる「字幕.in」、mixiやGREEなど人気SNSの会員数をリアルタイムで算出する「SNS統計ページ」、2ちゃんねる風掲示板サービス「2ちゃんねる2」――リリースのたびにネットを騒がせたこれらのサービスは、矢野さとるさん（25）が、個人で作ったものだ。 矢野さんは、サービスポータル「satoru.net」の管理人で、個人で運営するサービスは50以上。合計ページビューは1日500万にも上る。 これだけのサービスを運営している矢野さんは、会社員でもなく、個人事業主でもない。「職業欄に『無職』と堂々と書いています」。一部サービスに広告をはっており、そこから上がる広告収益だけで何とか食べていっている。 19歳で地元・福岡に就職し、21歳で上京。ヤフー、ライブドアなどネット企業を渡り歩いた後、昨年末、無職になった。組織に縛られず、好きなサービスだけを作っていける今

脳科学者としてハーバード大学の第一線で活躍していた37歳の時、ジル・ボルト・テイラー博士は脳卒中に襲われ、左脳の機能を失ってしまいました。歩くことも読むことも書くこともできず、自分が歩んできた人生のことさえ記憶から失われてしまい、身体機能と思考能力が完全に回復するまで8年を要しました。 まさに"奇跡の回復"を遂げたテイラー博士ですが、興味深いのが、脳卒中を起こし、助けを求めようと電話をするまでの4時間、自分が何をすればいいのか分からなくなってしまったり、文字や音声が認識できなくなるなど、左脳の機能が失われつつあった時に起きた不思議な現象。そんな異変が起きた時、人間は自然とパニックに陥りそこから抜け出せなくなるのでは、と想像しますが、博士は全てのストレスから解放され、平穏な幸福感に満たされたと言います。

アメリカでこんなジョークを耳にしたことがあります。 “For every 10 startups you see in the market, 11 of them will fail.” 「リリースされた10社のスタートアップのうち、11社が失敗する」 スタートアップを経営しているとほぼ100％と言っていいほど皆頭を悩ませるのがPMF（プロダクト・マーケット・フィット）です。PMFをものすごく簡単に言えば、そのプロダクトがビジネスとして成立（ほしい人・お金を払っても買う人がいる状態）しているとき、その状態をスタートアップの世界ではPMFしている、と言います。これができなければ、残念ながらスタートアップは市場から退場することになり、そして世の中のほとんどのスタトアップが辿る道のりでもあります。 PMFという言葉はそもそも、Netscape（昔人気だったインターネットブラウザ）の創業者である

ジャック・ドーシーは2021年8月21日にビットコインのDEX（分散型取引所）を作る！とTweetし、彼がCEOを務めるSquareにDEX部門の「TBD」を設立、エンジニアを募集するなどしていましたが、日本時間11月20日、TBDから彼らが作るDEX「tbDEX」のホワイトペーパーが出ました。 こちらがホワイトペーパーを紹介するブログですが、ジャックドーシーがあくまで「金融包摂」「native currency of internet」の観点でビットコインをとらえており、DID（分散型ID）を使ってDEXを実現させようとしていることが書いてあります。 以下日本語訳です。 ＝＝＝＝＝＝＝（ここから）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 13年以上前に発表されたビットコインのホワイトペーパーには、個人が経済に参加する意思のある人たちの間でビジネスを行う際に、信頼できる第三者に頼る必要がなくなると

追記2021/12/13 投機性による価値 を追記 お断り 私はブロックチェーンのエンジニアでもなく、ホルダーでもないです。 技術書ちょろっと読んだ程度のニワカが俺は（こう思うよ！）ぐらいのもんだと思って読んでもらえると幸いです。 概要昨今、NFTの高額取引が話題になっている。 しかし、NFTはコンテンツを一方的に参照しているだけの記録（トークン）であり、コンテンツそのものではないし、NFTが自分のウォレットに移動した事により発生する法的権利はないし、身も蓋もない事にNFT自体にNFTの作者が誰なのか？を証明する機能もない。（外部のサービスによりトークンの真正を証明する必要がある） やっちゃいけないけど、NFTを買わなくてもCryptoPunksのアイコンをDLしてきて使う事もできるし、NFT化されたコンテンツは技術的にも法律的にも保護されるわけではない（勝手に誰かが作ったデータだし） さ

「Web3.0」、あるいは「Web3」のムーブメントにTwitter創業者のジャック・ドーシー氏が異議を唱え、ベンチャー投資家らとTwitter上で論争が起きた。この記事では、この論争の背景を読み解いていく。 最初に、誤解を招きやすい点に触れておく。ドーシー氏はWeb3.0を批判したが、Web3.0の基本的な構成要素であるブロックチェーンや暗号通貨を否定したわけではない。ドーシー氏は熱心なビットコイン支持者なのである。 ビットコインの仕組みを高く評価し、ビットコイン以外の全ての暗号通貨を批判的・懐疑的に見る立場を「ビットコイン・マキシマリスト」と呼ぶのだが、ドーシー氏の発言はビットコイン・マキシマリストの思想と親和性があるものと受け止められる。 大量の資金が流れ込む「Web3.0」はイーサリアムとともに登場 まずWeb3.0について概観しよう。 Web3.0は、今やハイテク投資家にとって重

同世代の子供と比較して、突出した知性や精神性を兼ね備えた子供は「ギフテッド」と呼ばれることが多い。いわば“才能がある”ということで、これまでアメリカでは「ギフテッド」であることを祝福し、伸ばそうとする傾向が強かった。 しかし、カリフォルニア州では学校教育の「数学」を巡って、この「ギフテッド」という概念をなくそうとする動きが起こっている。 これまでの同州のシステムでは、数学の成績の良い生徒は「特別コース」に配置され、高校では微積分などの高度な数学の授業を受けてきた。 一方、米紙「ニューヨーク・タイムズ」によれば、中学までに「特別コース」に入れなかった生徒は、高校生になっても特別コースに入れず、微積分を学ばずに卒業することが多いという。 実際、微積分は難関校の入試で必須であることが少なくないと同紙は書く。つまり、微積分を理解しているか否かで、多かれ少なかれふるいに掛けられてしまう現実がある。