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公的IT資格の受験者数が減少する中、逆にソリューションプロバイダの公的IT資格への評価は大きく高まった。主要企業75社の人材開発担当者の大半が、取らせたいIT資格として公的IT資格を挙げた。ベンダー系のIT資格も、営業効果に対する評価は高い。その半面、資格取得時の一時金は公的資格より減額する企業が増えるなど、ベンダー系資格の拡大に警戒感も出てきた。案件が増加局面を迎えたことを反映して、IT資格にメリハリを付けようとする実態が浮き彫りになった。 目次 ■第1回：社員に取らせたいIT資格 ■第2回：営業効果がある公的資格 ■第3回：営業効果があるベンダー資格 ■第4回：高額の報償金が出るIT資格 ■第5回：進む個人のIT資格離れ →「2008年版いる資格，いらない資格」はこちら
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