ついに核融合研究でブレイクスルー、クリーンエネルギーは気候危機を救う？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
カリフォルニア州ローレンス・リバモア国立研究所の研究グループが、核融合反応を起こすために投入した以上のエネルギーを取り出すことに成功したと12月13日に米エネルギー省が発表した。 この大躍進について専門家らは ほぼ無限のクリーンエネルギー源開発への大きな一歩だが、実用化はおそらく数十年先のことであり、気候変動との戦いにおいて差し迫った問題の解決に対して、それは遅すぎるものだろうと語っている。 科学界は数十年にわたり核融合（水素、ヘリウムなどの軽い元素を重い元素と組み合わせることによってエネルギーを放出する恒星のエネルギー生成プロセス）に注目してきたが、核融合反応を引き起こすためには大量のエネルギー消費が必要なため、正味のエネルギー利得の実現に苦労してきた。 正味のエネルギー利得の実現は、核融合研究にとって「巨大な節目であり、実用的な核融合エネルギーへの道を拓くものです」とカリフォルニア大学
米国立研究所、「核融合点火」に成功したと発表 使ったエネルギーを上回るエネルギー生産
米ローレンス・リバモア国立研究所は12月13日（現地時間）、5日に行った制御核融合実験で、核融合を起こすために使うレーザーエネルギーよりも多いエネルギーの生成（核融合点火）に初めて成功したと発表した。「クリーンな核融合エネルギーの見通しに関する非常に貴重な洞察を提供する」としている。 核融合でエネルギーを生成できれば、化石燃料の燃焼による温室効果ガスや原発の危険性から解放される可能性がある。 この実験では、研究所に設置された施設の192個の巨大なレーザーでダイヤモンドで包んだ凍結水素を含む小さなシリンダーを爆破した。
日本が得意とする「メルトダウンしない小型原子炉」の開発で先駆ける世界
＜「メルトダウンを起こさない」安全な小型原子炉「高温ガス炉」が脚光を浴びている。イギリスでその開発最前線を取材した＞ ［ロンドン発］世界中が今世紀半ばの二酸化炭素（CO2）排出量「実質ゼロ」を目指す中、福島原発事故のようなメルトダウン（炉心溶融）を起こさない安全な小型原子炉「高温ガス炉」に熱い視線が注がれている。米欧、カナダ、中国、韓国、インドネシア、カザフスタンで計画が進む中、技術的に世界をリードする日本は福島のトラウマを克服できるかが問われている。 10日、ロンドンから車で北に約2時間半の英イングランド中部レスターシャーにある原子力エンジニアリング・サービス会社キャベンディッシュ・ニュークリアの工場を訪れた。同社と英ウラン濃縮企業ユレンコのスピンオフ企業であるUバッテリーが英ビジネス・エネルギー・産業戦略省のプログラムの一環として共同開発する高温ガス炉の実物大モックアップを見学するため
石炭が探るカーボンニュートラルへの道 トリプル複合発電、アンモニア混焼、ＣＣＳ、ＣＯ２再利用…イノベーションの最前線[Sponsored]
実証試験が進む大崎クールジェン石炭火力発電がカーボンニュートラル（温室効果ガス実質排出ゼロ）に挑んでいる（※）。安価で埋蔵量の豊富な石炭は日本のエネルギー安定供給に長く貢献し、いまも発電量のうち約３割を担う重要電源。政府が２０５０年のカーボンニュートラルを掲げるなか、二酸化炭素（ＣＯ２）排出の削減余地の大きい石炭火力は目標達成への鍵も握る。発電効率の向上に加え、水素やアンモニアとの混焼による排出削減、ＣＯ２を回収して地中に貯留する「ＣＣＳ」、ＣＯ２を資源として再利用する「カーボンリサイクル」などイノベーション（技術革新）の芽吹く、フロンティア（最前線）を探った。 ※石炭火力が排出するＣＯ２で大気中CO2を増やさないこと。発電効率を上げて石炭の使用量を減らしつつ、バイオマスのような大気中ＣＯ２を吸収して育った燃料やアンモニアのようなＣＯ２を出さない燃料を混焼するなどしてＣＯ２の排出量を減らし
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独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構［JOGMEC］
〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング 16階（JOGMEC 総合受付） 電話（代表）03-6758-8000
植物プランクトンDicrateria rotundaが石油と同等の炭化水素を合成する能力をもつことを発見＜プレスリリース＜海洋研究開発機構 | JAMSTEC
2021年 7月 19日 国立研究開発法人海洋研究開発機構 国立大学法人豊橋技術科学大学 大学共同利用機関法人自然科学研究機構生理学研究所 1. 発表のポイント ◆植物プランクトン：ハプト藻の一種であるDicrateria rotunda（D. rotunda）が石油と同等の炭化水素（炭素数10から38までの飽和炭化水素）を合成する能力をもつことを発見した。これまでいずれの生物からもこの能力をもつものは報告されていない。 ◆北極海の研究航海で得られた株ARC１を始めとする計11種のDicrateria属を調べたところ、全てが一連の飽和炭化水素を合成する能力を有しており、この生物種に共通する能力であることが明らかとなった。 ◆D. rotunda ARC１の飽和炭化水素は暗所および窒素欠乏条件で増加した。今後、これらの飽和炭化水素の生理機能や合成経路の解明することにより、バイオ燃料の開発につ
時代遅れではない！「水力発電」は再生可能エネルギーのエースになりうる ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
**「水力発電は時代遅れ」という思い込みは捨てるべき 人間は、ともすると「思い込みの罠」にハマりがちだ。心理学では「認知バイアス」という用語が使われるが、ある情報が正しいといちど思い込むと、無意識のうちにその他の可能性をことごとく排除してしまう。現代のような情報過多の時代には、思い込みによって一部の情報のみを受け入れるようにした方が、頭脳を酷使せずにすむ、といったこともあるのかもしれない。 2011年３月11日の東日本大震災と原発事故が発生して以来、エネルギー、とりわけ電力をどのように確保していくかの議論が百家争鳴のごとくなされてきた。ネット社会がそれに拍車をかけ、さまざまな意見や情報が飛び交った感がある。 再生可能エネルギー（再エネ）の可能性についても、そのメリット・デメリットがいろいろな場所で議論されている。再エネによる発電には多種多様な方式があるが、主に議題や話題にのぼるのは太陽光発
日本が見直すべき「水力発電」の底力 既存ダムの有効活用こそ日本文明存続のカギ | JBpress (ジェイビープレス)
日本は既存ダムの運用を見直すことで、さらに多くの純国産電力を生み出せる──。川治ダム、大川ダム、宮ケ瀬ダムといった巨大ダムの建設に従事してきた元国土交通省河川局長の竹村公太郎氏（日本水フォーラム代表理事）が、日本特有の自然環境とダムの現状を踏まえて、日本がとるべきエネルギー戦略を提示する。（JBpress） 水力発電は高度経済成長のエンジンだった 第2次大戦で敗戦した日本は廃墟になった。第2次大戦は「石油をめぐる戦い」であった。戦後、日本は世界銀行から借金をして水力発電開発に向かった。 その代表が、三船敏郎と石原裕次郎が出演した映画『黒部の太陽』（1968年公開）の黒四ダム（正式名称は「黒部ダム」）発電事業だった。当時高校生だった私は、この映画を観て、ダムを造る土木技術者になろうと決めた。 我々の年代にとって、水力発電は最も当たり前の国産エネルギーであった。水力発電は日本の戦後の高度経済成
日本の電力政策に秘策あり 水力の発電量は2倍にできる
夏場の電力ひっ迫による節電の呼びかけも今は昔。むしろ、猛暑が続くなかで熱中症予防として適切なエアコンの使用を呼びかける声のほうが大きいが、需給のひっ迫が完全に解消されたわけではない。原発の再稼働が一向に進まないなか、足りない電力を補うため電力会社は天然ガス・石炭火力発電の増設を続けてきた。原発事故前までは電力供給で火力の占める割合は6割ほどだったのが、今や8割までに増えている。気候変動（地球温暖化）の議論はどこかに追いやられ、日本の社会は化石燃料に、というより中東に依存して、大きな地政学的リスクを抱え込んでいる。 そんななかで2016年8月に発刊された1冊の書がある。タイトルは『水力発電が日本を救う 今あるダムで年間2兆円超の電力を増やせる』（東洋経済新報社）。著者の竹村公太郎氏は、元国交省河川局長で、川治ダム、大川ダム、宮ヶ瀬ダムの3つのダム建設事業を担当したという。竹村氏は、水力発電の
原発の穴埋めなるか？ 日本の火力発電システム”IGCC”を評論家が解説「発電効率が世界最高。少ない燃料で今までと同じ電気が作れる」
地震国に原発があることの危うさを石炭火力発電所でカバー竹田： 世界は脱石炭だって言うけれど、日本は最高性能の発電所を持っているわけです。それを考えると、技術が上がった分、石炭火力発電所を余分に建てたとしても、結局同じですから。二酸化炭素の排出削減だって日本はやめたっていいと思うんです。理由があるんだもん。 なんで石炭火力発電所を作るんですかって、地震があったからですよ。なんで原発が止まっているんですかって、地震があったからです。 あれはあれで済んだからよかったですけれど、チェルノブイリ級の大爆発があったら、大変だったんですよ。ですから地震国に原発があることの危うさを世界も共有しているわけですね。東日本大震災があって、原発が全部止まったと。仕方ないから石油、石炭のたき増しをしているけれど、事情が変わったからって言えばいいじゃないですか。2万人近く死んでるんだもん。 それだけの悲劇があって、世
IHI、褐炭焚きボイラ開発で独エンジニアリング会社を買収 | レスポンス（Response.jp）
IHIは、2014年6月、ドイツのエンジニアリング会社Steinmuller Engineering GmbH社（SE社）の全株式を、ドイツのSiemensAG社から取得した、と7月1日付けで発表した。 IHIは、褐炭を燃料とする火力発電用ボイラの知見を数多く有するSE社の買収により、今後の市場拡大が期待される、褐炭焚きボイラの開発を加速させ、早期に市場参入することを目指す。 褐炭は、世界の石炭可採埋蔵量の約半分を占める低品位炭の一つ。東南アジア、欧州、オーストラリアなどに多く存在しており、安価。一方で、水分を多く含むために発熱量が低く、また、自然発火性が高いことから、これまでは利用が限られており、未利用エネルギーと言われている。 化石燃料の中でも可採埋蔵量が多い石炭は、安定したエネルギー源として、今後も引き続き主要な一次エネルギーとしての役割を担っていくことが見込まれている。石炭の中でも
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
世界初 液化水素運ぶ運搬船公開 脱炭素化エネルギーへ期待 | 環境 | NHKニュース
脱炭素化に向けて期待されるエネルギー、水素を液化して運ぶ世界初の運搬船が神戸市で24日、報道陣に公開されました。今年度中にはオーストラリアから水素を輸送する実証実験を始める計画です。 公開されたのは、大手機械メーカーの「川崎重工業」が建造した世界で初めてとなる液化水素を運ぶ運搬船、「すいそふろんてぃあ」です。 気体の水素をマイナス253度に冷やして液化し、体積を800分の1にすることで大量に効率よく水素を輸送することを目指しています。 全長は116メートルあり、1回の航行で燃料電池車およそ1万5000台分の水素を運ぶことができるということです。 この運搬船は来月からまず国内で液化水素を積んだあと、今年度中にはオーストラリアから日本に輸送する実証実験を始める計画です。 水素は二酸化炭素を排出しない次世代のエネルギーとして期待され、政府は2050年の利用量を今の10倍の2000万トン程度に増や
日本と世界中の電力供給を担う石炭火力発電 | もっと知ってほしい石炭火力発電 | J-POWER（電源開発株式会社）
いつでも、安定的に使える石炭 主要エネルギー資源である石油・天然ガスは、中東やロシア、アフリカ等で産出されるため政情不安の影響を受けやすい資源です。 一方、石炭は世界中に偏りなく広く分布しているため手に入れやすい資源です。また政情不安の影響を受けることも小さいこともあり値段も安定しています。また石炭は主なエネルギー資源の中で最も埋蔵量が豊富で、可採年数は石油、天然ガスの2.5倍以上と言われています。 こうした特徴を持つ石炭は、エネルギー自給率の低い日本のエネルギーの安全保障にとって、欠かすことのできない“重要な存在”なのです。 燃料価格の推移 ※出典:財務省貿易統計 化石エネルギー資源の埋蔵量 ※出典:BP統計 2020 世界の電力を支える石炭火力 2040年に世界の発電電力量は2019年の約1.5倍に増加すると考えられています。現在、世界には貧困解決、医療・教育インフラの整備が必要な国や
Q2：なぜ石炭は今でも発電に使わざるを得ないのか｜一般財団法人カーボンフロンティア機構
Q2：なぜ石炭は今でも発電に使わざるを得ないのか 日本を含む世界で使われている石炭。二酸化炭素を多くだす石炭を何故今でも使っているのでしょうか。 世界での発電電力量の4割は石炭 石炭は、賦存量が多く偏在性が少なく、供給安定性と経済性に優れる資源です。世界には電気にアクセスできない人々が約13億人いるとされており（外務省2014年版ODA白書より）、このような発展途上国の経済発展のためには経済性の優れた石炭資源が不可欠です。もちろん、石炭消費量を減らして行く努力は必要です。これは二酸化炭素の排出削減と、エネルギー資源の効率的利用（省エネ）のためです。 現在、世界全体での発電電力量のうち4割が石炭によるものです。中国やインドでは約7割の電力が石炭から発電されています。 日本における2030年のエネルギー見通し 「長期エネルギー需給見通し」において、日本の電源構成における石炭火力発電の比率は、2
なぜ、日本は石炭火力発電の活用をつづけているのか？～2030年度のエネルギーミックスとCO2削減を達成するための取り組み
磯子火力発電所（提供：J-POWER） CO2の排出量を減らし、環境に負荷をかけない社会をつくるさまざまな取り組みが、世界中で進められています。電力も例外ではありません。そんな中で、石炭火力発電は、CO2削減の観点から投資を控え始めた国がある一方、新興国ではさらなる活用が求められている状況にあります。 日本は、世界に石炭火力発電を輸出していることで、時代に逆行しているのでしょうか？日本が石炭火力発電をつづけている意味とは？今回は、石炭火力発電について、さまざまな質問にお答えします。 Q1.世界的に、石炭火力発電については投資を見直したり、やめたりといった動きがあると聞きます。なのに、なぜ日本は石炭火力発電を活用する方針を変えないのですか？ 日本にとって、安定供給と経済性にすぐれた石炭火力発電は一定程度の活用が必要です 2016年に発効した、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組み
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「宇宙太陽光発電」実証実験へ…天候に左右されない「新エネルギー源」
石油を作る植物プランクトン、日本が北極海で発見。
http://gwaterjapan.com/writings/1610eneco.pdf
文明とインフラ・ストラクチャー 第55回 未来の日本のエネルギー ー水力発電の復権ー｜特集記事資料館｜建設資材ポータルサイト けんせつPlaza