N高、noteでオンライン授業のノウハウを公開 “ネットの高校”経験生かす
角川ドワンゴ学園が運営する通信制高校「N高等学校」（N高）は5月7日、教育機関がオンラインで授業を行うための知識や経験といったノウハウをコンテンツ配信サービス「note」で順次公開すると発表した。 noteでは「オンライン授業で生徒とコミュニケーションをとる方法」「オンライン授業向けの資料作り」「授業配信ツールの使い分け」など、オンライン授業を行う上で生じる課題について、N校の開校以来培ってきた経験を基に解決方法を伝えるという。 全国の学校では、新型コロナウイルス感染症の影響で授業が再開できない状況が続いている。急きょオンラインで授業を始めようとしている学校もある中、N高は「休校措置が解除されない中、教育に携わる人々の助けになれば幸い」として情報提供を行う考え。 N高は2016年からインターネットを活用した通信制高校として、コラボレーションツール「Slack」やビデオ会議ツール「Zoom」
ズーム疲れ、なぜ？ 脳に負荷、面接やセミナーにも悪影響
＜在宅勤務のビデオ会議は、便利だが問題も多い。疲労やむなしさ、自分の姿を目にすることのストレスも募る。どうすれば「ズーム疲れ」を減らせるのか。本誌「コロナストレス 長期化への処方箋」特集より＞ コロナ禍のさなか、ビデオ通話に費やされる時間が急速に増えている。以前はビジネスの会議だけに使われるものだったが、今では社交や礼拝、デートのツールにもなった。 ズーム（Zoom）のようなビデオ会議システムが便利なことは間違いない。しかし、長時間のビデオ通話に問題が潜んでいることも確かだ。他人との交流をビデオ通話に頼れば、疲労やむなしさを感じる恐れがある。常に画面を通じて人と接することで、人間関係のリアルさが損なわれる可能性もある。こうした心理面への影響は「ズーム疲れ」と呼ばれ、筆者の専門である組織行動論の分野でも議論を呼び始めた。 画面を通じて人と対話すると、私たちの脳には普段よりも負荷が掛かる。部屋
「スーパーシティ」しか道はない 自民・片山さつき前地方創生担当相：時事ドットコム
「スーパーシティ」しか道はない 自民・片山さつき前地方創生担当相 2020年08月11日07時06分 インタビューに答える片山さつき前地方創生担当相＝４日、東京・永田町 安倍内閣の地方創生担当相として持続可能なまちづくりを進めてきた。地方創生として、人工知能（ＡＩ）やビッグデータなどデジタル技術を活用した都市「スーパーシティ」になるしか自治体は生き残れない。キャッシュレス決済、自動走行車両の導入、行政手続きのＩＴ化など新しい生活様式をデジタルでつくり上げる取り組みだ。 スーパーシティ、９月に公募開始 年内選定目指す 人口減少社会で、支え手と支えられ手の数が大幅に逆転していく。しかも、外国人材を大幅に取り込める国ではない。全部の自治体がスーパーシティ化しないと日本の２０５０年はない。 具体的には、リモートワーク、リモート学習が進めば、東京一極集中の緩和になる。東京に人が集まる理由は、地方に良
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
https://www.si-ght.jp/entry/miraiit021
テレビ電話を使った遠隔面会の実際
テレビ電話面会は終末期医療の新たな選択肢
